マスゴミとは、インターネット上で使用されるネットスラングの一種であり、マスコミを批判する際に使用される蔑称であり、『マスコミ』と『ゴミ』のかばん語である。近年ではマスコミを一括りで批判することを避け、ゴシップ誌などと一般のマスコミを区別するため、必要に応じてマスゴミという言葉が用いられている。マスゴミの中でも更に極まりない存在に対してはカスとマスゴミのかばん語としてカスゴミと呼ぶ事もある。

元々はインターネット黎明期において、他者の過失は雄弁に非難するが自身の瑕疵については何も語らないマスメディアに対しての不審や、主流に対する傍流・地下言論としてのネットから大新聞的な在り方への反感などがこの言葉を通して表明されていた。

少し後、2000年代初頭のネット右翼の登場以降、マスゴミという言葉に「ネット右翼側から見ての「反日」」というニュアンスが加わるようになり、健全なメディア懐疑ではなくネトウヨコミュニティ特有の価値観に由来する用法が増加する。しかしながらほとんど全員のネット右翼は取材によって裏付けを行うマスメディアよりもはるかに信用性の低くトキシックで煽動的なネット上のジャンクな情報を鵜呑みにしており、逆転現象と言えるネットde真実に陥ってメディアが本来の役目である権力監視を行うことを憎むなどどちらがゴミなのかわからない状況になってしまう(注意点も参照)。

現在もマスゴミ案件は途絶えることがないが、こうした歴史的経緯があることから安易なこの言葉の使用にも慎重になるべきである。

詳細

「社会の公器」としての報道を行う事を建前とするマスコミであるが、実際のところ、彼らは「社会のあらで飯を食う」職業である。平和な世の中にしてしまえば飯の種がなくなることになるので「火のないところに煙を起こす」（マッチポンプ）報道を行うこともまれではない。「無責任な提言などにより混乱が起ころうが自分はかまわないし、責任も取らない、むしろ自分の飯の種が増えるのだから」という考えで行動するのである。

またマスコミの多くは「媒体を売ること」よりも「有力広告主から収入を得る」ことのほうが収入源として大きいため、スポンサーの意向に沿った報道をすることがある（偏向報道）。

明治時代の新聞はこのような姿勢が現代よりもはるかに露骨であり、捏造記事などのトラブルが日常で、新聞記者は「羽織ゴロ( 羽織を着たごろつき )」という蔑称で呼ばれるほど信頼がなかった。

大手マスコミ（記者クラブ加盟社）は往々にして警察と癒着しがちであり、警察不祥事の報道は及び腰である。「押し紙」の問題など、大手マスコミ全体に関係する利権や不祥事は、自ら積極的に報道するということはしない。また、日本のメディアは新聞社とテレビ局が系列関係にあり( クロスオーナーシップ)、同じ企業グループに属する会社に都合の悪い報道は避けられると言われる。

日本のマスコミ最大の黒歴史として、戦時中の戦争報道があげられる。対米戦が敗勢に転じると現実離れした「戦果」を垂れ流すようになり、本土空襲の被害などは「被害軽微」で済まされたり「目下調査中」のまま発表されないこともあった。大戦末期には軍部の意向を受けて「一億玉砕」を叫ぶようになり信頼を失ったが、敗戦後の新聞各紙は「政府および国民は敗戦責任を天皇へ謝罪しなければならない」とする東久邇宮内閣の「一億総懺悔」論を伝え、国民に反省を強いるだけであった。占領軍による言論統制が行われた後、各社の報道体制が見直され社内体制の「民主化」が進むのはGHQの占領統治が終了する1952年4月以降となる。

戦後になるとかつて積極的な主戦論を主張して翼賛報道を行っていた体制追従の朝日新聞は、一転して深代惇郎など知的な記者によって紙価を高めるようになった。

しかし、こうした「健全さ」は次第に飽きられ、80年代以降社会がサブカル化するにつれて扇状的な報道をすることが「タブーを破る」などとして雑誌などを中心に広まっていく。

オウム事件・酒鬼薔薇事件・毒カレー事件などと世紀末の危機が煽られる中でメディアスクラムとワイドショー型報道の体制が確立され、特定の勢力を自発的に翼賛したりバッシングしたりする報道が横行し、これが選挙すら左右するようになった。

民主党が下野し自民党が再登板した2013年以降、「世界報道自由度ランキング」で日本の順位が顕著に低化傾向になっている。

これは特定秘密保護法などの権力者に都合のいい曖昧な文言で規制対象を幅広く取れるようになって体制が抑圧的になったことを反映しているが、同時にこの時期は大手メディアの記者や幹部がスタンスの保革問わず権力者と会食するなど公然と権威側と癒着していることが頻繁に報じられた。

諸問題の実例

記者クラブ制度

戦前から存在する日本特有の業界制度。あくまでもクラブ自体は自主組織だが事実上公式制度に準じた扱いを受けることが多く、フリーランスの排除など閉鎖性、取材対象との癒着、記者の贈賄、官僚機構との一体化による御用報道化など構造的問題を大量に抱えている。

完全な捏造記事

完全に虚偽の記事を書いたり、取材してもいない相手のインタビューを掲載したり、など取材対象が言ってもいないことを書いたりするものである。

自作自演

なかった事実をあると見せかけるために記者および協力者が証拠をでっちあげる自作自演を行う場合がある。たとえば猟奇犯罪を取り扱ったドキュメントを制作する際、猟奇的な妄想が書きこまれた某有名巨大掲示板風の電子掲示板を模した画面をでっちあげたうえ、番組内でその「書き込み」を読み上げたケースなどはこれに当たる。

裏付けが不十分な記事

業界やネットの噂などで聞きかじった事柄を、裏付け取材を十分とらないまま憶測や願望、妄想に基づいて記事化する。いわゆる「飛ばし記事」であり、芸能人のゴシップではこの手の記事が多い。原因としては、特ダネを他社に抜かれることを恐れて焦るあまりの勇み足であったり、取材対象にガセネタを吹き込まれた記者がこれを信じ込んでしまい、デスクも誤りをチェックできずそのまま垂れ流してしまった結果などであったりする。

このようなことがまかり通った結果、松本サリン事件など、罪のない人間に冤罪をかけ人生を狂わせてしまう例も存在する。

無断転載

他メディアやブログ、SNSなどの内容を無断で利用する場合があり、マスコミ批判のコミュニティではしばしば盗作扱いされる。しかし日本の判例では、公開されている情報を権利者に無断で報道に利用しても著作権の侵害にはならないと認められており、報道機関がこのような行為をしても盗作には当たらないとされる。

取材対象への迷惑行為

殺人事件や事故などで肉親を失ったばかりの遺族や親類、近隣住民の元に押し掛け、執拗にコメントを求めたりする。また、災害現場の立入禁止の場所に侵入したり、取材場所にゴミを捨てる、撮影のために勝手に物を動かす等。

誘導質問

あらかじめ編集サイドが望んだストーリーの記事作りをしたいがために強引な誘導質問を行ったり、わざと怒らせるような失礼な質問を執拗にしたり、最悪の場合ネタを取るために脅迫・暴行に及ぶなど。総理記者会見で見られる。

期待権の侵害

取材の際、「撮影した映像は～のように使用します」と説明されたのに報道しない、もしくは説明と異なる内容に使用される行為。ちなみに報道機関の取材を受けた者が事前の説明に沿った報道をされることを望む権利を報道における期待権と呼ぶが、日本の判例ではごく限られた範囲でしか認められていない。

報道しない自由

たとえば、「スポンサーに対する何かの不祥事をつかむ」としても、これをすぐに報道せず、スポンサーでなくなった時や、ほかが報道した後でそのことを報道する。有名人の場合有力な芸能事務所に所属している者は叩かず、退職した場合にバッシングする場合もある。

犯罪者への協力

犯罪者を英雄視したり、金のために犯罪者の手記を出版するというものもある。

また、その逆の場合もあり、犯罪者や、事件に関係のないその家族の人権を無視したバッシングなども、多々見られる。やり過ぎるとブレーキが効かなくなった結果ジャーナリズムの敗北にも繋がるため、最凶の公式が病気行為とも言える。

権力者への擁護

政府や自治体への批判ができない行為。独裁国家では普通なので逆に見る方にも免疫ができているのだが、民主主義国家でこれをやられると免疫が無いため危ないことになる。

現在日本政府ではマスコミ各社を呼んで食事会を定期的に行われている。

反権力者への擁護

上記とは逆に、反体制派を完全正当化する行為。世論を操作する第四の権力という性質上こうなる場合が多い。

差別の煽動とマッチポンプ批判

危機感を煽り、その関係者に対する差別感情を煽っておきながら、それにより起きた差別には他人事のように批判する行為。

情報漏洩

報道するべきではない事案に関しても報道の自由を盾に数字を獲得するために報道する行為。たとえば戦地に総理大臣が訪問するなどの本人の生命に関する重大な情報であっても一切の配慮なく報道する。なおアメリカなど諸外国は全て終わってから報道している。

注意点

ネットde真実

このようなことがあるため、マスコミの言うことは基本的に鵜呑みにするべきではないが、「すぐに拡散しやすいSNSが一番信頼出来る」といった考えは、それ以上に危険な考えになってしまう可能性がある。

と言うのも、マスコミについて無責任と書いたが、2ちゃんねるをはじめとする電子掲示板、まとめサイト( まとめブログ )やtwitterなどのSNS上の情報や動画サイト等は信頼を担保とするものがない分それ以上に無責任なものということを念頭に置こう。発言者の経歴、証拠の有無、発言の文脈（特にtwitterなどのSNSでは一つのツイートだけを読んで反応するのではなく、その前後のタイムラインを読むべきである）などについてよく調べた上で「この情報は嘘か本当か」を冷静に判断をすべきである。

ネット上の偏った情報源はしばしば「メディアが報じない○○の真実」といったような興味を引く見出しを用いてマスコミへの不信感を煽ってくることがあるが、こうした「世間一般に知られていない真実」といったパッケージはそれ自体が落とし穴となりやすい。

ある情報が世間一般に知られていない場合、或いは主流派から受け入れられていないとされ、それが得体のしれない匿名のネットからもたらされる場合、権力者やステークホルダーたちが実際に抑圧している場合よりも、それが学術的に裏付けのない疑似科学であったり、根拠のない陰謀説に属すものであったり、差別など問題のあるスタンスに基づいているなどの正当な理由で無価値なので顧みられていないということは極めて多い。

挙句には、そもそもマスメディアを購読しないせいで標準知識や常識的な論点を踏まえず、酷い時には義務教育レベルの歴史公民知識も事欠いたまま、偏った情報源に基づいてマスメディアがあれこれを報じていない、などという者もいる始末である。

Twitterでは、これを皮肉って「新聞を読むとマスコミが報じないことが載っている」というジョークを述べたユーザーも存在する。

……が上記のように、ネット上の情報をろくに検証もせずに転載するマスコミは珍しくはなくなっており、さらには全新聞が挙って同様の行動を取ったことでそれを転載する側のネットニュースがまとめサイトのようになってしまった実例も存在する。

ゴシップde真実

この亜種として、スポーツ紙や週刊誌・タブロイド誌・新書等のゴシップ・サブカル系の出版物de真実というものもある。こうしたものは大手マスコミを叩く記事で儲けていることが多く、また低品質ゆえ記事に金をかけていないためネットで一部を無料公開しており、マスコミ不信の人々を取り込みやすい。しかし、これらはだいたいは低質・扇状的な内容の物であり、ある意味本物のマスゴミともいえる。

ただし例外があり、2012年に全新聞社は政府や財務省との契約で軽減税率を適用してもらっており、財務省やその親族を批判する記事は絶対に書かれない。そのため、これらに限って言えば新聞を除く軽減税率が適用されなかった週刊誌やタブロイド誌の方が大手新聞に比べて「まだ」まともな批判記事は書かれていたりする。

それどころか最近はがっつり財務省が利権に関わっている社会問題が増加しているため、もはや「新聞より週刊誌のほうが信用できる」という逆転現象すら出てきてしまっている。