概要
アメリカ大統領ウッドロウ・ウィルソンが提唱した「十四か条の平和原則」に基づく機関。
国際協力を促進し、戦後の惨禍を防止し、各国間の平和と安寧を完成するためと称して、ベルサイユ条約（大正8年）第1編にその規約を制定し、それによって結成された。
連盟国の軍備を最低限度まで縮小すべきこと（第8条）、連盟国の領土保全および政治的独立を尊重すること（第10条）、国際間の平和を破る戦争勃発のおそれがある時は、該事件を仲裁裁判所または連盟理事会の審査に付すこと（第12条）、もし戦争に訴えた連盟国があればこれに対する経済上制裁上の制裁を規定し（第16条）、また国際連盟が将来締結すべき一切の条約は、ただちにこれを連盟事務局に登録すること（第19条）を定めていた。
しかしその組織を提唱したウィルソンは、国是であるモンロー主義によって、ヨーロッパの紛争に関係することを上院が反対したのを口実として加盟せず(アメリカでは条約の批准には上院の承認が必要)、また独立したばかりのソ連や敗戦国であるドイツも設立当初の加盟を許されず（ソ連は1934年、ドイツは1926年に加盟）、そのパワーバランスは設立当初からいびつなものとなっていた。
日本の立場
日本は常任理事国の一員として連盟に参加し、初代連盟事務次長の一人に新渡戸稲造が就任した。
日本は他の列強諸国と地理的な距離があったため、ヨーロッパ諸国の問題に関して仲介的役割を担うことになった。
一方で日本にとって問題となっていたのは対中問題であった。
昭和6年（1931年）の満州事変の勃発と満州の全土占領と満州国成立を中華民国が連盟に提訴したのである。
連盟は12月10日、日中両国紛争問題解決のため現地調査委員会任命の決議を成立させ、イギリスのヴィクター・ブルワー=リットン伯爵以下5名の委員が任命され、それらの委員による現地調査が行われたのである。
昭和7年10月2日、リットン調査団は連盟に対し以下の報告を行った。
・柳条湖事件と満州事変は日本軍の「自衛的行動」とは言い難い。
・満州国は地元住民による独立とは言い難く、その存在は日本の支えなしではなしえない。
とし、「満州に中国主権の自治政府を設置」「満州の非武装化」「日中間の不可侵・通商条約の締結」を提言した。
これを基礎として作成された連盟総会報告書に対して、日本は次のように指摘した。
（１）中国を欧米諸国と同等な統一組織的国家と考えることは誤りで、かつ満洲の地は「袁世凱の死後統一共和国が没落して中国におけるすべての政治的統一が崩壊し」て以来中国の、支配より脱したこと。
（２）中国の対日ボイコットならびに排日教育を復仇手段として当然と見做すのは、中国に利害関係を有する各国に対し、招来不測の紛糾の種をまくこと。
（３）日中紛争が仲裁裁判によって決し得べきものであったとするリットン報告書の認定は、中国のような全領土を通じての至上の権力と判決を履行する能力とを有しない政府を相手としては成立しないこと。
（４）9月18日夜の日本軍隊の軍事行動は正当な自衛手段と認められないとのリットン報告書の認定は一方的見解であって正当でないこと。
（５）満洲国の独立宣言は自発的なものではないとするリットン報告書の見解は、中国側の捏造した「日本の大陸政策」に基づくものであって、日本の真意を曲解するものであること。
（６）中国の再建のため国際協力の必要をいい、右国際協力の一形式として技術援助をいうのは、結局中国に対する列国の干渉となり、中国の行政保全および政治的独立に関する九ヶ国条約に抵触すること。
こうして連盟総会報告書の勧告が、日本にとって実行不可能なものであることを明らかにしたが、連盟総会はこれを無視して右報告書を可決したので、ついに昭和8年3月27日、脱退通知書を発したのである。
国際連盟の黄昏
成立直後の1920年代より運営分担金の支払い滞りから加盟国の脱退が相次いでいたが、常任理事国である日本の脱退によって連盟に実効力がないとみなされ、1933年にナチス政権が成立したドイツ、1937年に常任理事国であったイタリアといった後の枢軸国が次々と脱退していった。
さらに第二次世界大戦の開戦によって、参加国代表も帰国を余儀なくされて総会の開催が事実上不可能となり運営は記録維持などの最小限度のものとなった。
1943年のテヘラン会談で連盟に代わる実効力を持たせた国際組織の創設が決まり、1946年4月8日最後となる第21回総会をもって、連盟の解散と新組織である「国際連合」への移行が決定された。
総会の最後で連盟の提唱者の一人であったイギリス人ロバート・セシル子爵は
「The League is dead; long live the United Nations!（国際連盟は死んだ、国際連合万歳！）」
と言って締めくくった。
