概要
情報や噂を収集し、必要に応じて提供してくれると定評がある人物を指す俗称の一つ。
もちろん「屋」とつくからには、知っているだけでなく得た情報を取引する人物という
イメージが付きまとうこともある。
職業としての情報屋
職業として考えるなら、これを職業とすれば多額の収入になる。
組織の動き、新製品のデータ、時には顧客名簿等も、持ち出して買い手を選んで売却すれば大金になる。
当然ながら情報流出は流出元に取って多大な損害となるため、
情報屋の存在が発覚すれば、ただでは済まない。
それゆえ職業としての情報屋には不明な点が多い。
情報流出元から情報屋を呼ぶときには、密告者とかスパイという名称になる。
内部の人間であるならば(時に内部の人間でなくとも)、当然粛清の対象となるであろう。
情報の種類によっては法にも触れる。
企業の社員が顧客情報を持ち出して逮捕される事件も、2013年時点で30人を越える逮捕者が
出ている(『クローズアップ現代』2013・1・23放送)。
創作作品での情報屋
創作作品での探偵の活動は、情報屋からの情報提供が重要な手がかりになることが多い。
当然創作作品である以上、犯罪組織の情報を蓄えつつそこそこ公然と営業している情報屋も珍しくはない。
情報入手先の組織に消されてしまうんじゃね?等と野暮なツッコミをしてはいけない。
もちろん、リスクは情報の種類による。中世的世界ならば街の門の衛兵、あるいは乞食すらも、
街行く人々を熟知している情報屋たりうるし、
それらの人々からの情報を含めた情報の仲介取引を行う「情報屋」という職業が存在することもある。
現代的世界ならば、警察やマスコミ関係者が犯罪からスキャンダルに至るまでの
情報の宝庫であろう(もちろん法律や規則の壁があるから情報入手は容易ではない)。
実在が(およそ)知られている情報屋
概ねその実在が証明されている情報屋の例がいくつか存在する。
国家の情報機関の活動においては、情報屋による調査対象の組織内部からの情報入手が
重要な捜査手段となっているとされる。これをヒューミントやインフォーマント等と呼ぶ。
日本では、例えば公安調査庁が左翼・右翼の政治団体や宗教団体等に
協力者を置いているとされる。
米国の例では国務省外交保安部が公然と情報屋を表彰するシステム”Rewards for Justice
Program(正義のための褒賞計画)”を実施し表彰式を公開している。
これは主に国際テロ組織対策において、情報提供を促進すべく行われている。