概要
2000年代以降の韓国のポップカルチャー（テレビドラマや漫画、映画、K-POPなど）の流行。後述のとおり日本のコンテンツ流通業者（レコード会社や広告代理店など）が深く関与し、韓国が国家戦略として展開しているものである。
pixivでは韓国の俳優やK-POPを描いたイラストにつけられているものが多く、韓流をネタにしたネタ絵も目立つ。
経緯
日本では、1970年代後半の韓国演歌ブームのような例外はあったものの、韓国文化への関心が長らく低い時代が続いた。現在のように韓国製のコンテンツが盛んに輸入されるようになったのは2000年代に入ってからで、画期となったのは2004年『冬のソナタ』がNHKで放送され大ヒットとなった事。これを高く評価した韓国コンテンツ振興院（KOCCA）が世界各地への積極展開を開始した。
韓流コンテンツは韓国政府の支援を受けており、韓国政府は韓流ドラマ・韓流映画・K-POPなどの韓流コンテンツの輸出を国策として推進している。
大統領直属の諮問機関として国家ブランド委員会が設置され、日本の文化庁や観光庁に相当する政府機関である文化体育観光部が、韓流コンテンツに振興予算(2013年度は3190億ウォン)を投入して販売促進を行い、文化体育観光部の下部組織であるKOCCAが韓流の育成と輸出を担っている。
韓流の基本戦略はKOCCAが韓国国民の税金を注ぎ込んで作ったコンテンツを世界中に売る事。売り込まれた各国ではコンテンツを自前で制作するより安価に調達できたため、一時アジア諸国を席巻した。
アジアにおいて韓国文化への関心を増やすことにつながった韓流であるが、現状では売上の大半（約8割）が日本であり、ほとんどの利益を日本の業者（広告代理店の電通、レコード会社のエイベックスなど）が獲得し、韓国の外貨獲得にはあまり効果がなかった（韓国製の家電や自動車等の売上は伸びているが、韓流との因果関係は明らかではない）。なりふりかまわぬコンテンツ売り込みはアジア各地で反発も呼び、中国や台湾では韓国ドラマを規制するなどの事態となった。
韓国の芸能人は（たとえ売れっ子になっても）総じて貧乏であり、収益配分をめぐって事務所と所属芸能人の間で争いが生じたり、アイドルグループの不仲の原因になることがしばしばある。韓流の場合は日本の流通業者のピンハネによりコンテンツ制作者・芸能人への還元はさらに少ないものとなっている。日本における韓流は、2012年の日韓関係の冷え込みと韓国コンテンツが飽きられたことで一気に下火になったが、韓流のもたらした利益に味を占めた電通や日本のテレビ局は日本政府に支援を求め、これを受ける形で日本政府はクールジャパンを展開している。
批判
韓流は政府が金をばら撒いて流行らせた、最初から存在しなかったブームであるという批判もある。
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