略称はTDR
初めてアメリカ国外で開業した世界で３番目のディズニーテーマパークである。
キャッチコピーは｢夢がかなう場所 Where dreams come true｣。
概要
世界のディズニーリゾートの中で、唯一東京ディズニーリゾートのみディズニー社の直営ではなく、京成電鉄グループの株式会社オリエンタルランドがライセンスを得て運営している。オリエンタルランドではマニュアルの遵守やゲストのサポートなどが徹底しており、むしろ直営よりも品質が高いとさえ言われている。このことについてウォルト・ディズニー・カンパニーは、「東京ディズニーリゾート」をライセンス方式にしたことに関して、「史上最大の失敗」と冗談めかして語っているそうだ。
なお、2018年6月14日の発表でディズニー社と株式会社オリエンタルランドで締結している、ディズニーテーマパークおよびそれに関連するライセンス契約については、最長で2046年までの契約期間であったものを、最長で2076年まで延長できることで合意されたことが発表されている。
東京ディズニーランド(TDL)の開業当初はテーマパークとしてのみであったが、提携したホテルが建設されたり、第二テーマランドの東京ディズニーシー（TDS）が開業したため、後にそれらを包括したテーマリゾートとして東京ディズニーリゾート(TDR)と呼ばれることになる。
それには以下のものが含まれる。
- 東京ディズニーランド （TDL）
- 東京ディズニーシー （TDS）
- 複合商業施設イクスピアリ
- 舞浜アンフィシアター
- 東京ディズニーランドホテルやホテル・ミラコスタをはじめとするホテル（東京ディズニーランドホテルおよびホテル・ミラコスタのみオリエンタルランドの直営）
- ボン・ヴォヤージュ
再開発計画について
2014年4月28日 オリエンタルランドから以下の発表があった。
（オリエンタルランドグループ「2016中期経営計画」についてから一部引用）
「将来のマーケットの変化に応じた事業基盤の形成」に向けたテーマパーク価値の最大化を図るため、テーマパーク事業に 10 年間（2015 年 3 月期～2024 年 3 月期）で 5,000億円レベルの投資を実行してまいります。
これにより、入園者数レベル（周年を除く年度の入園者数の平均）が、2023 年までに 3,000 万人レベルとなることを目指してまいります。なお、この入園者数レベルは、現在からは 200～300 万人レベルの増加となります」
東京ディズニーリゾートは、2013年度の時点で非常に好調な売り上げ・入園者数を記録していた。
しかし、東京ディズニーランドのグランドオープンから30年が経っており、首都圏の高齢化・入園者数のゆっくりとした右肩上がりの増加、更に2020年に控えた東京オリンピックによる訪日外国人観光客の増加などにより、長期的に見ると既存の施設用地が、現在求められているキャパシティーに満たない状況となっていた。
このままの状態では顧客満足度の低下・入園規制の多発などが発生する可能性があり、今後増加する入園者数を受け入れられる施設用地の確保と快適な環境作りをするための整備・テーマパークの価値向上が必要になっていた。
そこで2023年にありたい姿として、「舞浜の土地の有効活用によるテーマパーク価値の最大化」を掲げ…
・現在の2700万人の入園者レベルを2023年までに3000万人レベルへ引き上げること。
・今後の入園者増加に耐えられる環境を整えること。
・３世代家族といった幅広い年代のゲストでも楽しめるパークにすること
を目標とした。
その後、１０月30日に詳細内容が発表
ＴＤＬにはファンタジーランドの面積を約2倍に拡張し、不思議の国のアリスと美女と野獣のエリアを、TDSにはアナと雪の女王のエリアが導入されるという内容だったが、2015年１２月22日、2014年度以降の入園者数レベルが早い段階で3000万人レベルに達することを理由に、構想検討が延長されることが発表された。
東京ディズニーランドの計画
そして2016年4月28日、大規模開発エリアのテーマ方針が一部決定した。
計画の内容は、美女と野獣のエリア(約320億円をかけた超大型施設の発表もあった。《過去の建設最高額であるタワー・オブ・テラーの総工費約210億円を超える、東京ディズニーリゾート内の大型施設として、新しい史上最大の投資額となる》)や、ベイマックスをテーマにしたアトラクション、ミニーのスタジオをテーマにしたグリーティング施設、ライブエンターテイメントシアター(名称未定)などを2020年度までに建設する計画が公表された。
また、ＴＤＬ全てのテーマランドをエリア規模での刷新を順次おこなうことが公表。
事実上、ＴＤＬ全体が生まれ変わるという衝撃の内容となった。
その後、メインエントランスのリニューアルや、再開発事業による土地減少による駐車量減少を克服するための立体駐車場の建築が決定し、東京ディズニーランドの開発が本格的に動き出した…
一方、東京ディズニーシーは…
のだが、2016年時点のTDS再開発計画に関してはほぼ白紙の状態に戻ったと言っても過言ではないほど発表が無かった。(2016年の発表で、2019年度にオープン予定の新アトラクション「ソアリン」の情報が公表された。)
その後音沙汰がない状況であったが2018年6月14日に詳細が公表され、8番目のテーマポートを「魔法の泉が導くディズニーファンタジーの世界」とし、アナと雪の女王・塔の上のラプンツェル・ピーター・パンの世界を日本オリジナルとなる4つのアトラクションなどで再現した3つのエリアと、パーク内に位置する最上級ランクの部屋を有するディズニーホテルの建築を、追加投資としては過去最高となる約2,500億円をかけ、東京ディズニーシー開業以来最大の面積を拡張し2022年度中の開業を目指すという、これまた壮大で夢のある計画の発表であった。
今まで「大人のディズニー」というTDLとは違う方向性で開発されてきた、TDS初のファンタジーを前面に押し出した世界観を有するテーマポートと、これまで出入口は1つとされてきたディズニーパークの法則に対して、パーク内に位置するホテルという立地を利用した第二の出入口建設の可能性が出てくるというものであった。
ここまで大きな事業ともなるともはや第3のテーマパーク事業とも思えるような内容である。
トリビア
幻のディズニーランドが日本に!?
こどもの夢の国ディズニーランド
実は1957年に日本橋三越の屋上に期間限定であったがディズニーランドが存在していた。ウォルト・ディズニー社ときちんと契約したこの小さなディズニーランドは屋上遊園地として日本で最初に生まれたディズニーランドだったのである。
期間限定であった為このディズニーランドは現存しない最初にして幻のディズニーランドであった。
手賀沼ディズニーランド
小さなディズニーランドから二年後の1959年に千葉県の手賀沼にディズニーランド建設の計画が持ち上がる。遊園地だけではない複合施設(具体的にはスーパー銭湯や釣り堀なども併設予定だった)として計画されたが、手賀沼の地の汚染問題等が重なり結局は中止された。実に現在の東京ディズニーランド誕生の15年前にはこんなことがあったのである。実現する事なく終わった点では幻のディズニーランドといえよう。
なお、今では信じられないかもしれないが、かつての手賀沼は多くの作家達に愛された、景勝地であり手賀沼への観光を目的に都心と直結するための鉄道まで計画されたほどであった。(参照)
奈良ドリームランド
松尾國三がアメリカのアナハイムにあるディズニーランドに感激し、ウォルト・ディズニーに直接面会し日本に誘致しようとした事が建設のきっかけである。当初、ディズニーは本気に受け取っておらず、「その時が来たら力になる。」と返事。しかし松尾が技術者を連れて再び訪れた事で松尾の熱意に打たれたディズニーは、ディズニーランドのノウハウを無償で与え、建設時にもディズニーランド側から技術者を派遣させたという。なお、この無償のノウハウ提供と技術者派遣は日本にディズニーランドを作る目的ではなく、あくまでも日本人が日本に独自の遊園地を作ることに協力するという目的であった。
奈良ドリームランド側が一方的にディズニーランドを名乗るためにディズニー側と交渉したが、無論ディズニー側にはそんなつもりもなく、東京ディズニーランド建設の経緯から分かるように、細部にまでディズニーの「イマジニア」がデザイン・設計するこだわりがあるように、ノウハウ提供・一部での技術協力のみで作られたパークがディズニーランドと名乗ることなど無かったのである。一方、パーク側によればフランチャイズ契約交渉にはこぎ着けたが、契約料で折り合わず破談になったという。
日本人独自のパークを作ることを前提に協力したにも関わらず、奈良ドリームランド側がディズニーランドを模倣し、質の低い施設を勝手に作ったことが、日本でのディズニーランド誘致の障害となった。東京ディズニーリゾートの運営母体であるオリエンタルランドの元代表取締役会長（兼）CEOの加賀見俊夫は著書の中で、直接名称を挙げてはいないものの、生前のディズニーが奈良ドリームランドの一件に強い不快感を示し、「日本人は二度と信用しない」とした上で、ディズニーランド側が京成電鉄・三井不動産によるディズニーランド誘致交渉を当初は拒否したため、実現は非常に困難だったと述べている。。(参照)
黒字計上
世界中に存在するディズニーランドでも、アメリカ本国(ロサンゼルス・オーランド)以外のテーマパークで唯一黒字を記録し続けている稀有な例とされている。
その内訳から、収支源となっているのはパーク内の遊具や売店以上に宿泊施設による収入が30%以上を占めていると判明している。これはアメリカ本国でも共通するデータらしい。
