護衛艦

ごえいかん

海上自衛隊が保有する自衛艦の種別。

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目次 [非表示]

1 護衛艦とは……

2 呼称

3 命名基準

4 主な艦種

4.1 ヘリコプター搭載護衛艦(DDH)

4.2 ミサイル護衛艦(DDG)

4.3 護衛艦/汎用護衛艦(DD)

4.4 護衛艦(DE)

4.5 多機能護衛艦(FFM)

4.6 護衛艦(PF)※現在はすべて退役

4.7 対潜護衛艦(DDK)※現在はすべて退役

4.8 多目的護衛艦(DDA)※現在はすべて退役

5 関連タグ

ここでは自衛艦の一種を扱います。中国語で言うところの「護衛艦」（护卫舰）はコルベット(軍艦)を参照のこと。

海外の軍艦の訳として「護衛艦」という単語が用いられることもある。例えば第二次世界大戦時代のアメリカ海軍空母「ロングアイランド」などは、建造当初「AVG（Aircraft Escort Vessel）」という艦種に分類されていたが、これを日本語に訳するときに「航空機搭載護衛艦」と言う事がある。が、ここでは脇に置いておく。

護衛艦とは……

護衛艦とは、海上自衛隊に所属する艦船(自衛艦、諸外国で言う軍艦に相当する)のうち、航洋性をもつ現役の大型水上戦闘艦艇を指す。自衛隊ではこの護衛艦と潜水艦、掃海艇、ミサイル艇、輸送艦などを含めて警備艦と呼ぶ。

海上哨戒と対潜水艦任務を第一義とし、救難・対空戦闘・対水上戦闘能力が付加されている。諸外国ではこの種の艦艇は沿岸防衛が主であるため、比較的小型のフリゲートを主力とすることが多いが、日本は領海・排他的経済水域の広大さにより、海上哨戒の範疇でも外洋航行能力が求められる。

そのため日本では沿岸警備を海上保安庁が分担しており、海自は比較的大型な艦艇を主力としている。

呼称

海自の前進である海上警備隊は米海軍から貸与された哨戒フリゲートや小型の支援挺を主力として活動しており、こうした船を一律に警備船と呼んでいたのであるが、海上自衛隊への改組に伴い「艦」「艇」の区分が復活、フリゲートを警備艦、支援艇を警備艇と呼ぶようになった。

このうち警備艦の方の呼称を、米海軍から護衛駆逐艦等を貸与されたことに伴って再度変更したのが護衛艦である。

上述のように当初は哨戒艦や護衛駆逐艦を中心としており実態に即した呼称であったと言えるが、海上自衛隊の発展に伴い艦隊型駆逐艦に準ずる性能の艦艇がこのカテゴリに格納されるようになった。

現在では空母や巡洋艦にカテゴライズされ得る艦艇も採用されているが、海自で新たな呼称が作られることはなく、運用上は全部ひっくるめて護衛艦となっている(デカい組織でカテゴリを新設するのは至極面倒なのだ)。

ただし設計・予算上はもう少し細かく分類されており、現在は汎用護衛艦(甲型・DD)、ヘリコプター護衛艦(甲III型・DDH)、ミサイル護衛艦(甲IV型・DDG)、多機能護衛艦(甲V型・FFM)の区分が現役。

対外的にはDD記号を駆逐艦、FF記号をフリゲートとして扱っている。

諸外国ではアーレイ・バーク級とタイコンデロガ級のように規模も運用も大差のない船が政治的都合から駆逐艦と巡洋艦に分けられたり、ズムウォルト級のようにどう見ても巡洋艦よりデカい駆逐艦が出来上がったり、全通甲板があるのに揚陸艦だの重航空巡洋艦だのと呼び分けたり、かと思えば全通甲板すら持たないくせに空母と言い張る船があったりとカオス極まる中で、戦後に諸事情で呼称をリセットした海自は結果的にかなりスッキリした区分を実現したと言える。

命名基準

天候、気象、山岳、河川、地方等の名で、同型艦は同系統のものを用いる。時勢の移り変わり等で変化はあるが、実質的な前身組織である帝国海軍における命名基準がおおむね受け継がれており「襲名」艦も多数存在する。

また、旧海軍と異なり艦名の一般的な表記も全てひらがなである。これらは上記の命名基準とともに定められていることであり、現在に至るまで継続されている。その理由については旧海軍の印象を払拭する国内向けの政治的事情だとか、戦後の漢字制限の余波である（「当用漢字表」に掲載されていた1850字以外の漢字は、公文書に使用できないことになっていた）とか色々言われているが、実際の明言はされていない。こちらについても個々の好みによって「漢字表記にして欲しい」「ひらがな表記が良い」等々と、しばしば話題となることもある。

なお旧海軍の直接の後継組織である海上保安庁の船艇も同様にひらがな表記だが、海軍からそのまま引き継いだ船があったので、漢字表記の船名の巡視船（「宗谷」「栗橋」など）が存在した。

なお海上自衛隊と海上保安庁は所管省庁から違う別組織であり、加えてルーツは両方とも帝国海軍（組織としての継続性から見れば海上保安庁が帝国海軍の後継、軍事組織としての性格で言えば海上自衛隊が帝国海軍の後継）という事もあり、双方が独自の基準で艦船に命名した結果、海自と海保で船の名前が重複するという事態が常態化している。

さすがに共同オペレーションが想定される状況でこれは取り違えの虞があるという事で、2023年には重複を解消するため双方で調整するという報道があった。