日教組
にっきょうそ
｢虐日｣日本人を｢量産｣した極左集団
日本最大の教員・学校職員による労働組合の連合体であり、正式名称は日本教職員組合。
民主党の主な支持団体の一つであり、同党に組織内候補が輩出されている。
組合普遍のイデオロギーとして、左翼・反日・自虐史観の3つがあり、中核派をはじめとする極左暴力集団、部落解放同盟、北朝鮮などの反日・犯罪勢力、反日マスコミと癒着しており、組合員である教師には｢戦前日本は周辺諸国に侵略戦争をした｣という歪んだ教育をさせ、教え子たちを彼等のロボットにおとしめることのみを善とする。自分たちのイデオロギーに反する者は、圧力によって自殺に追い込むこともためらわない。このため日教組自体も極左集団として扱われることも多い。
また日教組は、｢平等｣の名のもとに横並び教育を強要し、この横並び教育は｢何をやりたいのかわからない｣腑抜けた若者を産み出した原因にもなった。それのみならず、ゆとり教育などによって日本の教育を崩壊させた張本人でもあるが、無論、日教組自らはこれを否認している。
今日の在京･在沖マスコミの多くが、｢日本の国益に与する記事｣を報道することを実質禁じられている状況にあるのも、日教組員教師の洗脳教育を受けて育った者たちがこれらマスコミの幹部になって、さらに己の垂れ流す情報を鵜呑みさせることで｢虐日｣日本人の拡大再生産、ひいては日本弱体化→大陸の属国化を狙っているからに他ならない。
そのくせ、子供達のためと謳いながら、組織を挙げた募金詐欺活動で自分達の行動資金を確保していることも判明した。
日本列島の南北の端で先鋭化
前述の通り極左暴力集団とも癒着していることから、60～70年代に学生運動で猛威を振るった全学連のメンバーには、日教組員教師の薫陶を受けた者が多く、その全学連も日教組を支援している。全学連と同様、日教組は安保法制にも反対しており、｢教え子を再び戦場に送るな｣というスローガンを掲げる。
中でも北海道と沖縄県の教職員組合は、それぞれ北海道教育大学、琉球大学の出身者が最多数を占めるが、両大学とも、今日では大学としても数少ない極左集団の拠点であり、それゆえに沖教組は反米・反基地闘争に明け暮れ、また北教組は「島根県などが竹島(韓国名はドクト)の領有権を求める行為は、日本の侵略・植民地支配を正当化する不当極まりないものである」と機関紙で主張するなど、中央以上に反日色が増してしまった。このうち、完全な政治団体化した組織になってしまっている北教組は、過去に民主党所属の国会議員(当時)の闇献金問題が発覚した際、最高幹部複数名が検挙される事態を引き起こしている。
このように、長年、次代を担う子供達に｢自国に誇りを持つこと｣を実質禁じた教育を無理強いし、自らのロボットにおとしめたばかりか、自らも率先して虐日行為を働き続けたことが災いしてか、今日では日教組に対する信頼はかなり薄まってきている上、組織率も当然の如く年々下がっている。特に若い世代からは、｢大陸に日本を売り飛ばした日教組には嫌でも入りたくない｣という嫌悪感すら持たれているというが、この点もほかの極左集団に似る。