成立まで
ジャンク屋とは、主に宇宙機器のデブリを扱う廃品回収業者である。回収対象は軍需品、民需品を問わない。扱う廃品には大規模な機動兵器等も多かったが、彼らは長らく独立した個人事業主であった。
しかし、ヤキン・ドゥーエ戦役開戦に伴い、この業者達には自らの安全を守る必要が生じた。また、前線で破壊され帰還不能となって各国が回収リサイクルを必要とする兵器の量も激増する。このため、業界全体の統一された仕組み作りが必要になった。
マルキオ導師と数名の有識者たちは、ジャンク屋たちを、業界団体「ジャンク屋組合（ギルド）」としてまとめあげ、その業務規定、国際ルール作りを全ての国家の政府と話し合ってまわった。その結果、ジャンク屋の有する業務上の特権や統一された業務内容が取り決められ、大規模な国内法改正を要するこの案件は、プラントを含む世界の全ての国家に国際条約として批准された。また、従来バラバラであったジャンク屋事業者が組合として統合されたことで組織体力が増し、事業規模も格段に拡大した。後に組合の地上拠点となるギガフロート建設等はこの賜物であり、人材不足の事業所に他からスタッフを融通したり、仕事の相互斡旋等もできるようになったという。
後日、ジャンク屋組合の組合本部は元ザフトの軍事施設ジェネシスα内に置かれることになる
終戦後、ユニウス条約が締結されると、地球連合-ザフト両軍では、保有台数制限で余剰となった機動兵器の破棄が必要となった。その際、リーアム・ガーフィールドが兵器解体事業への参入を仲間に呼びかけ、この時に正式な組織体系、執行人事が確立された。会長はリーアムが務め、補佐をプロフェッサーが行っている。
後述のように、国際条約で中立の遵守を義務づけられているが、ユニウスセブン落下テロ事件後、マティスの策略により双方から敵視され、ジェネシスαを自主解体する事態になった。この敵視の姿勢が後々解除されたかどうかの描写は不明。
権限
兵器拾得上の業務特権
主権国家の正規軍の兵器は、たとえ国外の戦場で残骸と化してもその国家の所有物である。このため本来、それを当該国家以外の存在が無断無対価で収得することは国際的に違法である。しかし、リサイクルしなければならない兵器量が激増していた[4]ために各国軍は、ジャンク屋に対してリサイクルのための兵器自由拾得の特権を認めた。つまり、ジャンク屋は破壊された兵器再生の代行業（アウトソーシング）となったのである。
権限地球連合・プラント、双方の領土で活動できる。
組合マークを付けた船舶は、戦時中のプラント以外のあらゆる国家の海港、宇宙港に自由入港できる。戦時中のプラントだけは自由入港を拒否できるため、入港するためには、取引ステーション「出島」で特別入国許可を取らねばならず、入国後も監視員が付く。
兵器の自由拾得。兵器の残骸（ジャンク）を拾ったら、保有国家の許可無しで所有できる
義務
組合加盟業者の所有する船艇の船体、重機の機体には、組合マークを掲示すること。
中立遵守。特定の国家に加担しないこと。
専守防衛。眼前に脅威が迫っても保有する自衛兵器を使って先制攻撃をしてはならない。
守秘義務。業務上知り得たことを他に知らせてはならない
重機開発業務
リサイクル業に伴って高い技術力を有するジャンク屋組合は、加盟業者の使用する宇宙機器や各種重機の自力開発、製造もおこなっている。
アストレイをベースとする民間武装重機を開発製造しており、警備戦闘のビームガンやレーザーソード化可能なレーザートーチも開発した。MSの中古兵器売買を業務とする事もあり、ロウ・ギュール達は、ドレッドノート用のイータ・ユニットの製作やリ・ホームへの陽電子破城砲の装備を行った。
開発した重機を他の事業者に販売したり、また、その開発そのものを他事業者と共同でおこなうこともある。
開発したMS
MWF-71JG レイスタ
MWF-JG73 シビリアンアストレイJGカスタム
UT-1D シビリアンアストレイDSSDカスタム
違法行為
レッドフレーム,ドレッドノート,レアメタル,テスタメントの予備パーツなど機密を不当に私物化することがある
また地球連合が建造させたギガフロートを占拠し,地上の本部として使う
テロリストであるラクシズにたいしてヤキン・ドゥーエ戦役では三隻同盟に対する補給物資の支援,ユニウス戦役ではエターナルの整備のための巨額の資材の無償提供
など数々の違法行為を行っている。
