日本プロ野球（NPB）におけるドラフト会議
1965年から始まった日本プロ野球の新人選手を指名するための会議で、毎年シーズンが終了した10月から11月の時期にて行われる。
指名の対象となるのは過去に日本のプロ野球球団に在籍した経験の無い中学校・高校・高等専門学校・大学・社会人・独立リーグの選手等でなおかつ日本国籍を有しているのも条件となる。
学生の場合は対象ドラフト会議後翌年３月に卒業見込みである事が条件に含まれ、一般企業が運営する社会人野球の選手は高卒なら3年以上、大卒なら2年以上のキャリアがなければいけないが、企業がチームを解散させた場合、特例により高卒3年、大卒2年の枠を外すこともある。
また、年齢層は高校3年生である17、18歳以上からということになっているが、近年では26歳が「一応の」上限となっている。とはいえあくまで「一応の」という意味であって、かつては中学を卒業したばかりの15歳の少年(阪神・辻本賢人投手)が指名されたことや、30歳で指名された選手も何人か存在している。
ルールなどは時代によって異なっており、ドラマがこれまで数多く生まれているが、アメリカメジャーリーグのように、新人選手選択権が前年最下位チームから一番有利に働く完全ウェーバー制ドラフトは、とある金満球団の圧力のせいでまだ一度も実施されていないのが現状である。
現在行われている制度は12球団すべてが1位の選手を指名、直後にクジをひいて交渉権を確定、外れたチームは改めて1位の選手を指名、そのくり返しを12球団が1位を確定するまで行う。2位以降は下位チームからの完全ウエーバー制であり、各チームが必要とする選手がなくなるまで指名を行う。現状、総定員は決まっていないが12球団で120人というのが暗黙の了解で、その前で指名は打ち切られることとなっている。
また、これらの指名が終わると希望球団による育成選手の指名が行われ、これを「育成ドラフト」という。このドラフトに指名された選手は正規のドラフトとちがって1軍の試合に出場する権利がなく、育成期間の2年を過ぎると基本的に契約を打ち切られることとなり(延長あり)、2年のうちに正規の選手に登録(支配下登録)されなければならない制約がある。待遇の差はほかにもあり、育成選手には契約金はなく(支配下から格下げになったドラフト指名選手には過去に支給されているが)、年俸も低く抑えられ、背番号も３ケタとなっている。
