『Sony Interactive Entertainment』(ソニー・インタラクティブエンタテインメント)のこと。
コンピュータエンタテインメント時代についてはSCEIを参照。
本記事では、インタラクティブエンタテインメント以降に発売されたゲーム作品を掲載する。
なお、任天堂ハード向けのソフトについてはUNTIESを参照。
概要
2016年に設立。旧・SCEI時代とは異なり、本社機構は米国カリフォルニア州サンマテオに置かれている。（旧・SCEI時代は日本の東京都港区南青山に本社機構が置かれていた）
2020年11月にプレイステーション5を発売した。
近年の問題点
ゲームの規制強化
2018年からSIEは性的表現に規制をかけると発表した。
これにより一部作品の続編が発表できなくなると言う問題が発生。
一部のファン…もとい変態紳士、変態淑女の方々から批判を受ける結果となった。
○☓操作の変更
PS5のゲームコントローラーから○と☓の入力出力が海外仕様に変わった。
これにより一部の日本人ユーザーから操作がしづらいと批判を出す結果となった。
日本軽視
SIEが発売したPS5は転売ヤーの手によってエンドユーザーの手に渡らなくなる事件が2020年に発生した。
これだけなら転売ヤーの所為で済んだのだが、問題は日本に対する。SIEの対応であった。
SIEは日本に対して2021年時点ではPS5の出荷を97万台と言う少ない数しか回してくれなかったのだ。
2022年も日本のみは少ない台数しか回されなかったことにより、ユーザーの間で炎上が発生。
「SIEは日本市場を切り捨てた」「SIEは日本を軽視している」と厳しい非難の声が上がる結果となった。
ソニーは2023年1月にPS5の世界的な在庫不足がついに解消されたと発表し、現在は日本でも正規の手段で入手できるようになった。
PS5値上げ
2022年にPS5がエンドユーザーに行き渡っていない状況下で5000円の値上げが行われた。
これはウクライナ侵攻やコロナウイルス等の世界情勢が原因であり、値上げにより55000円という高額なゲーム機が60000円台というゲーム機の歴史を見ても上位の高さを誇る値段となってしまった。
アクティビジョン・ブリザード買収反対
2022年にマイクロソフトがアクティビジョン・ブリザードを買収すると宣言した。アクティビジョン・ブリザードのCEOボビー・コディック氏は買収理由を「テンセント、ネットイース、ソニーとの競争が激化する中で必要な人材の確保が難しくなったため」、「マイクロソフトから45%のプレミアムという魅力的なオファーが来たことで最良のパートナーとみなすようになった」と説明している。
これに対しソニー、Google、NVIDIA等から反対の声が上げる結果となった。
理由としてはアクティビジョン・ブリザードがCODシリーズと言うソニーハードでの売上に貢献しているソフトをMicrosoftに独占される事を危惧した為や、合併によりMicrosoftがクラウド、サブスクリプション、モバイルゲーム市場において不当な優位性を得ることができるという懸念が存在したためである。
この件は、Microsoft側にも非があり、ベセスダ買収時に他のハードにもベセスダのソフトを提供すると約束したにもかかわらず、スターフィールド等のソフトをXBOX独占にしたと言う前科がある為、ソニーがMicrosoftを信用できない事には一理あるだろう。
この様に影響の大きい買収問題となっている為、買収賛成派と反対派で二分され、両社とも批判を受ける結果となった。
作品
※インタラクティブエンタテインメントとしての作品(シリーズ)を掲載して下さい。
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