ヒルマンミンクス
ひるまんみんくす
概要
ヒルマンミンクス(Hillman Minx)とはかつていすゞ自動車がイギリスのルーツ自動車と提携し、CKD（完全ノックダウン生産）で1953年から1964年まで製造販売していた自動車である。
ラインナップには4ドアセダンでスーパーデラックス、スタンダードの他に、2ドアのライトバン（ワゴン型）であるヒルマンエキスプレスがあった。
日本では「ヒルマンミンクス」と続けて称されることも多いが、「ヒルマン」は元は独立メーカーの社名で、ルーツグループ傘下に入った後は同社の大衆車から中級車ブランドとなっていた。お転婆娘を意味する「ミンクス」はヒルマンの車種のネームとして1931年から40年近くにわたって用いられた伝統ある車名であり、日本にも戦前から輸入されていた。
歴史
戦後の日本の自動車産業
第2次世界大戦後の国産乗用車生産の歴史は、1949（昭和24）年10月に発表された乗用車生産の全面解禁から始まった。ただ戦前には国産量産乗用車など、ダットサンやオオタ自動車以外には存在しなかった日本の自動車工業界にとって、ここから乗用車生産の歴史が始まったといっても過言ではない。
続いて1951年、それまで厳しく禁止されていた在日外国人所有の外国車の日本人への譲渡が許されるようになり、翌1952年には新車の輸入も限定的ながら許可された。その結果、国産乗用車メーカー各社は、日本の国土にマッチした乗用車の開発と同時に、国際競争力をも身に付ける必要に迫られることとなったのである。これに加えて欧米諸国の自動車会社は日本で自動車を販売したいと切望しており、1952 年 4 月までに、ルーツ、ルノー、スタンダード、オペル、フィアット、クライスラーの6社が日本市場調査研究を実施した。1952年6月、通商産業省は外国メーカーの参入に関する方針を発表した。条件としては道路状況から考えて大型の米国車より小型の欧州車が望ましいこと、 各メーカー当たり（年間）1200台の自動車を許可できるのに十分な外貨のみを割り当てるのが条件だった。
通商産業省は 1952年10月に次のようなさらなる政策声明を追加した。
・外資による販売事業は認められない。
・地元産業の発展に貢献する場合には、外資による生産が認められる。
・ロイヤルティと特許料の送金は保証する。
・技術協定締結から5年以内に部品の90％を国内生産すること。
・外国車の製造権は国内企業に譲渡しなければならない。
この声明を受けてトヨタとプリンス自動車は純国産の道を選んだが、日産、日野、新三菱重工、いすゞは各社は海外メーカーの製品を取りあえずノックダウン生産することで基礎技術力の習得に努めることとなった。ノックダウン生産とは、部品を現地で組立てて完成品とする方式である。
