概要
インターネットや電話などの情報通信技術を用いて、場所や時間帯の制約を受けずに仕事をすること。
自宅で仕事をする在宅勤務、移動先で仕事をするモバイルワーク、勤務先以外のオフィススペースで仕事をするサテライトオフィスワークなどがある。
個人事業としてのSOHOも含むことがある。
テレワークを利用して働く人のことをテレワーカーといい、日本の場合、国土交通省で「一週間に8時間以上、情報通信機器などを利用して職場以外で仕事をする人」を「（狭義の）テレワーカー」としている。
始まったのは1970年代とされる。当時のテレワークは電話回線を通じた仕事が主体であった。
その後、パソコン通信やインターネットなどの通信技術の発達や、携帯電話の普及などに伴い、テレワークも広がりを見せている。
もともと、疾患を抱えていたり、妊娠や育児、介護などで出勤の難しい働き手が自宅で行える就労方法として注目されていたが、2011年の東日本大震災のときにスムーズな業務進行が行えかつ節電にもつながるものとして脚光を浴びることとなる。
さらに、2020年のCOVID-19（新型コロナウイルス感染症）の蔓延により従業員を出勤させられなくなった企業が、通勤しなくても働ける手段としてテレワークを利用するようになった。
これにより「通勤時間に費やしていた時間を睡眠や家事に当てられる」「通勤電車の混雑緩和」といったメリットにも注目が集まり、収束後もテレワークの普及がいちだんと進むものと着目されている。
また、一時期はスマートフォン中心でパソコンの利用率が落ちていたのが、これで再びパソコンへの回帰が進んでいる。
一方で急にテレワーク対応しなければならなかったため、同居家族の理解が得られないことによるトラブル、小さい子供を抱えている親だと子供が「親がそこにいるのに構ってもらえないことに納得できない」などでギャン泣きするなど困難を抱える人も多く、運用上の課題も多い。
（特に緊急事態宣言中は、医療職やインフラ職以外の職業の親の子供の預かりを休止する「保育園も多かった）
テレワーク対応のグッズも多数販売されるようになっており、「カメラに散らかった部屋が映らないようにするテント」などもある。
