以下のいずれの条件にも当てはまらない路線を指す(日本国有鉄道経営再建促進特別措置法施行令第1条・第2条)。
- 1980年3月末現在で人口10万人以上の都市(=主要都市)を相互連絡し、旅客営業キロが30kmを超え、全隣接駅間旅客輸送密度(=1977 - 79年度3年間平均の1日1km当たり輸送人員)が+4,000人以上である区間を有する線。
- 1.の条件に当てはまる営業線と主要都市とを相互に連絡し、旅客営業キロが30kmを超え、全隣接+駅間旅客輸送密度が4,000人以上である区間を有する線。
- 旅客輸送密度が8,000人以上である線。
- 貨物輸送密度(1977年 - 79年度3年間平均の1日1km当たり輸送貨物t数)が4,000t以上である線。