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シートベルトの編集履歴

2013-03-05 22:02:15 バージョン

シートベルト

しーとべると

シートベルトとは、乗員の身体を座席に拘束することで、座席外へ投げ出され負傷することを防ぐためのベルト状の安全装置。自動車のほか、飛行機、ロケット、ローラーコースターなどの乗物にも付けられている。ここでは主に自動車用シートベルトについて記述する。

シートベルトの効果

自動車が衝突する時、また、衝突を回避しようとブレーキを掛けたりハンドルを切ったりする時、体には急激な減速・加速による、大きな慣性力が加わる。その際、体を座席に固定していないと、体が自動車の内部(ハンドルやフロントガラスなど)に衝突してしまう。また、体が車外に放出してしまう場合もある。シートベルトが普及する前の交通事故においては、フロントガラスやハンドルに顔面を強打した被害者の縫合手術が頻繁に行われているなど、軽度の衝突でも被害が大きかった。それを防ぐために、シートベルトで体やチャイルドシートを座席に固定する。

現在の自動車の主流である3点式シートベルトでは、ゆっくりと引けばベルトを引き出せるが、一定以上の勢いで引っ張るとロックして引き出せない(ELR:Emergency Locking Retractor 非常時固定及び巻き取り式)。 車両が事故を起こした時、乗員は慣性の法則で進行方向へ飛ばされそうになるが、それをロックした状態のベルトが支えてくれる訳である。

また、近年は、車両に一定以上の衝撃が加わった場合に事故と判断し、火薬などにより瞬時にベルトを引き上げることで、さらに上半身をシートに強く拘束し怪我を最低限に押さえ込むようになっている物もある。これをプリテンショナー機能といい、多くの場合、ロードリミッター機能(拘束による乗員への負担が一定以上加わらない様に調節を行うもの)と組み合わされる。

なお、シートベルトは、腰ベルトは骨盤に、3点式の肩ベルトは鎖骨に掛けるようにする。

シートベルトの機能は、これら骨盤や鎖骨を支点としてベルトの張力の範囲で衝撃の大部分を吸収するのであり、人体と接するベルトの面での衝撃の分散吸収は、あくまで補助的なものである。たとえば腹部にベルトを掛けていると、シ-トベルト外傷を引き起こす可能性があり、内臓などは比較的簡単に破裂してしまう。

自動車についているほかの安全装置にはエアバッグがある。しかしエアバッグはSRS(Supplemental Restraint System、補助拘束装置)エアバッグという名称の示すとおり、あくまでも『シートベルトを補助する装置』であり、シートベルトと併用することで効果を示す設計となっている。

非常の場合以外について

事故に遭わなくても、自動車に乗車しているときには乗員にいろいろな衝撃が加わることがある。例えば、カーブを曲がる時、ブレーキをかけたとき、加速をしたときなどに、慣性による力で、身体が前後左右に揺れることがある。その時に体が固定されていないと、必要以上に揺さぶられてしまい乗り物酔いを引き起こしやすくなる。また運転手の場合はなおのこと、安全に安定した運転ができなくなってしまう可能性が考えられる。それを防ぐ意味でも、シートベルトで体を座席に固定する必要がある。

後部座席シートベルト義務化

2007年に道路交通法が改正され、2008年6月1日から、一部の特殊な例外を除いては、従来「努めなければならない」とされていた後部座席のシートベルト着用が運転席・助手席と同様に義務化された。

これは、非着用者の致死率は着用者の約4倍、非着用の場合、後部座席同乗者が前席乗員に衝突することにより、前席乗員が頭部等に重傷を負う確率が着用の場合の約51倍も増大する、といった調査結果に対し、後部シートベルトの着用率の低さが問題となったことが理由である(高速道路におけるシートベルト着用率は、運転席98.2%、助手席93.0%に対して後部座席12.7%)。諸外国の場合、多くは、すでに後部座席同乗者にシートベルト着用が義務化されており、日本でも義務化に踏みきることとなった。これに違反した場合運転者に対して違反点数(1点)の加点処分が科せられる。なお、警察庁の方針として義務化以後も当面は注意程度に留めるとしていたが、その後に実施した調査の結果、着用率が大幅に上昇したことを理由に、2008年10月以降は加点を伴う取り締まりがされるようになった。

バスの乗客の非着用についても、高速道路及び自動車専用道路では運転手に加点対象となるため、各バス会社は座席にシートベルトの設置及び乗客へのシートベルト着用の呼びかけを行なっている。高速道路及び自動車専用道路以外では反則点の対象になっておらず、また、高速道路等(自動車の最高速度が時速60kmを超える道路)を走行しないバスには、「道路運送車両の保安基準」により運転席及びそれと並列の座席以外への装備が義務づけられていないため、除外される(もちろん、運転士は着用しなければならない)。