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J-7の編集履歴

2020-01-30 22:40:04 バージョン

J-7

じゃんちー

元々はMiG-21のライセンス生産機だが、中ソ対立により、中国独自の技術開発・研究に依らざるを得なくなってしまった。J-7はその後、本家とは全く違った発展を遂げた戦闘機で、MiG-21F系統の特徴を色濃く残す空戦用軽装戦闘機である。

NATOコードネームは「フィッシュベッド」だが、具体的な種類を示す記号は示されておらず、これは便宜的な区分と思われる。メーカーによるペットネームは「エアガード(J-7M以降)」、パキスタンでは「スカイボルト」として多数が就役している。


「共産主義」が袂を分かつ時 ~中ソ対立のはじまり~

国民党とアメリカと超音速戦闘機と

1957年、中国が「第二次5か年計画」への支援をソビエトに求めていた頃のこと。

中国とソビエト、二つの思惑によってMiG-21ライセンス生産に伴う技術移転が行われようとしてしいた。


ソビエトではアメリカなど当時の西側世界に向け技術アピールのため、または『一枚岩の共産主義による資本主義への対抗』を行動で示すためだった。いっぽう中国では共産党国民党との戦争が最盛期の頃で、アメリカが支援し続ける国民党への対抗のため、高性能戦闘機が必要だったのである。


共産党軍は様々な軍閥を取り込んだおかげで陸軍勢力で勝っていたが、整備に費用も手間もかかる空軍は概して弱かった。国民党軍は台湾撤退の頃になると陸軍勢力は殆ど壊滅状態にまで追いやられていたが、空軍に関しては日華事変の頃からアメリカから義勇兵()を受け入れるなど、整備が進んでいた。大陸はすっかり共産党一色となり、台湾に撤退した国民党軍だったが、中台海峡上空では優勢を保ち、台湾上陸を阻止できていたのはそういう訳だった。


国民党軍はその翌年(1958年)から最新鋭のF-100を受領し、中台海峡上空での優勢はますます台湾に傾こうとしていた。公開情報などからその気配を察していた共産党にとって、最新鋭戦闘機のライセンス生産・実戦投入は、そんな傾いたシーソーを中立に、あわよくば自分の有利に傾ける「切り札」にもなり得る、実に魅力的な案であった。


毛沢東の疑心

しかし、毛沢東はその後もソビエトへの塩対応を続行。

原因は「スターリン批判」にはじまる修正主義であった。急速に社会主義国家への転身を図る毛沢東にとって、修正主義のようなソフト路線は、国内をさらに混乱させるだけにしか認識されなかったのだ。


結果、行ったのは国内の更なる思想統制で、多くの右派主義者を追放し、さらに人民公社化を進めたが、これは大躍進に伴う混乱をさらに増大させ、餓死者を増やす事にしかならなかった。


ライセンス生産機「1962戦闘機」

しかし一度はまとまりかけたこの話は、1960年にソビエトが指導技師団を引き揚げると共に中断されてしまう。しかしフルシチョフにとって「身内同士のいがみあい」は望ましいものでもなく、1961年2月に緊張緩和策としてMiG-21ライセンス生産に関する折衝を再開した。


中国空軍はこの話に飛びついた。

翌3月にはさっそく代表団を派遣し、3月30日には機体やエンジン、ミサイル生産に関わる生産技術移転契約に調印した。これによりMiG-21の完全な見本機に参考用エンジン2基、そして15機分のノックダウンキットが中国に引き渡された。さらに別口で12機のMiG-21F-13を購入すると、テスト部隊を編成して評価にあたらせた。こうして装備された輸入機は「1962戦闘機」「62式戦闘機」と呼ばれるようになる。


1961年8月~1962年10月にかけて機体や部品、指導書などが届き、さっそく生産の準備に入った。当時の中国ではJ-6なども含めて部品の品質が問題になっており、これを61年からの7か年で改善計画が立てられている。


これでJ-6の生産はどうにかなった。次はMiG-21だ。

しかし、届いたノックダウンキットを生産の専門家が検めたところ、説明書・指導書の一部が揃っていないことが判った。縁を切ったソビエトには今さら頼れない。もしかしたら、頼らせる事がフルシチョフの狙いだったのかもしれない。


とにかく、揃ってない説明書と揃った部品を前にして、中国の技師は頭を抱えてしまった。しかし足踏みを続ける事も許されなかった。とにかく、やってみなければ!

不足分はノックダウンキットの組み立てや、完成機の分析を通して補わなくてはならなかった。


先述のとおり、コピー生産計画は1963年から開始され、64年3月末に最初のノックダウン生産機が出来上がり、4月末には初飛行を遂げた。1962戦闘機はMiG-21F-13と基本的に同じ機体で、輸入12機・ノックダウン生産15機が完成。


主な派生型

J-7

同年11月、62式戦闘機は「殲撃七型(J-7)」と制式に決められ、生産が始まる。本家よりもやや重く、レーダーにはSRD-5のコピーを装備するが、これも本家より性能は劣っていた。


瀋陽航空機工場にて67~70年にかけて11機生産したという。のちに12機を追加生産し、R-3S用後期型ランチャーを装備した上、無償軍事援助として計23機がアルバニアへ輸出された。


J-7Ⅰ(J-7A)

1969年4月、瀋陽航空機より生産を引き継いだ成都航空機工場では、国産J-7生産の準備に入った。

この際、早くも独自の改造を行っており、ノックダウン機のままでは信頼性に乏しかった油圧系統を変更している。これは車輪や動翼などの動作に使われており、使用不能は即稼働率に悪影響を及ぼした。ノックダウン生産機の一時期などは約7割が地上に止め置かれていたという。


もう一つは燃料タンクに関する変更であった。

初期のMiG-21には欠陥があった。離陸後45分経つと燃料消費のせいでバランスが崩れ、飛行が難しくなってしまう。そこで胴体下部に大型増槽を取り付け、重心移動に合わせてここに燃料を移動させる事で、バランスを保つようにしたのである。のちにこの前部燃料タンクは外され、そこに30mm機銃を装備している。


この30mm機銃は本家とは違った対処で、当時のMiG-21PFはR-3S運用能力と引き換えに機銃を下ろしていた点とは一線を画している(ミサイルの信頼性を確保できなかったのかもしれない)。前開き式の一体型風防ガラスも、前・中・後と分割されたものになった。当時本家でも問題になっていた事でもあるが、強い風圧に抗して風防を開き、射出座席を使う機構には故障が多かったせいだ。


エンジン関連では、機首のマッハコーンも3段階式だった機構を無段階式とし、より高温に対応したコンプレッサーとタービンブレードへ換装したWS-7Bエンジンを装備。主翼燃料タンクはインテグラル式になった。これらの改造を「6つの修正」と呼んだが、のちに生産管理の問題で、機構の信頼性に疑問が付いた事から、ひとまず最初の3つの改造(油圧装置・大型増槽・機銃装備)だけを適用し、残り(風防ガラス・エンジン・燃料タンク)は追々適用していく事にした。


1971年6月、「3つの修正」に留めた機のテスト飛行に成功。81年までに188機が生産された。内「6つの修正」がすべて適用された機は34機。北朝鮮には尾翼付け根にドラッグシュート収容部を追加した後期型40機が輸出された。


J-7Ⅱ

1975年から開発が始まった改良型で、「6つの修正」適用に加えて胴体増槽の大型化、エンジンをWP-7Ⅱに換装した。1986年までに375機生産。


新エンジンのおかげで出力向上・燃費改善・エンジン寿命延長を果たすが、稼働中の発熱も100℃上昇する。本来なら断熱材も対応品に交換しなければならなかったが、見過ごされて機体損傷を伴う事故(おそらく火災)に発展した。1991年にはこれが原因で大規模な飛行停止がとられている。これにはエンジン断熱材など、断熱・冷却系を整備しなおして対応し、以降の再発は無くなったという。


F-7ⅡC

エジプト向け輸出機に始まるJ-7Ⅱの輸出型。Cは中国語でいう「輸出型」の頭文字をとったものである。のちのF-7Cとの混同を避けるためF-7W(対外貿易用の意の頭文字)ともいわれた。

J-7Ⅱにフランス製AAM、マトラR.550「マジック」を運用できるようにしたもので、1982年中に40機がエジプト空軍に納入された。また、15機は仮想敵機としてアメリカ空軍に、軍事援助として4機がジンバブエに引き渡された。


F-7B

F-7ⅡCの改良型で、当時弱点だった電子機器のいくつかをイギリス製に換装したもの。エンジンもWP-7ⅡBとなって寿命は延長、さらにR.550は発射煙の多さからエンジンがフレームアウトする問題があり、F-7Bでは点火装置を改良してフレームアウトしにくくし、エンジン再起動用燃料もケロシンに対応するようにした。

ヨルダン(20機)を皮切りに、イラク(90機)・スーダン(22機)に輸出。


J-7M

元々は本国用だったが、計画が変わった事により輸出用となる。1978年から開発され、新たな電子機器・重量などに対応した設計を実証するため、3機が制作された。のちに1機はJ-7MGに改造。


J-7ⅡA

イギリスからの技術移転を受けた「スカイレンジャー」レーダーFCSなどを装備するJ-7M構成検証テスト機。しかしこのレーダーはグランドクラッターが激しく、使い物にならなかった為にパキスタン空軍からはテスト機を返品されてしまう。


F-7M

J-7ⅡAの生産型で、レーダーFCSをグランドクラッター除去機能を備えた「スカイレンジャー7M」に換装、タイプ956「HUDAWAC」HUD、エアデータコンピュータ等などのイギリス製電子機器を備える。軽量化された電子機器と釣り合いをとるためには錘を追加している。垂直尾翼上端のVHFアンテナが無いのがJ-7ⅡAとの識別点。ただ、そうまでしてもパキスタンには採用されず、60機がヨルダンへ売却。


F-7MP

F-7Mに、よりパキスタンの要望に沿う改良を施したもの。

射出座席はマーチンベーカーMk.10、無線機はAN/ARC-164、同-186に、AN/APX-101敵味方識別装置などの西側製電子機器をより広く取り入れた。外翼部パイロンにもAAM用の配線を施し、レーダーFCSはFIAR(イタリア)製の「グリフォ7」を搭載。ヘルメット装備型照準器に対応した。


F-7P

射出座席を国産のHYT-4とし、レーダーFCSを「グリフォ」Mk.Ⅱに換装。

これはグリフォ7比で+1kgと、ほとんど重量は変わらないが、走査範囲・対ECM・ルックダウン性能・シュートダウン性能が大幅に良くなっている。F-7MPの改良型で、初めての本格的全天候戦闘機となった。パキスタンには40機が納入(1989年)。


「スーパー7」

F404エンジン、またはPW1120エンジンを搭載するF-7Mの大幅改良型。

レーダーFCSにはイギリス製の「ブルーフォックス」(シーハリアー用FCS)「レッドフォックス」およびAN/APG-69(F-20用FCS)のいずれかが予定されていた。

実現可能性は十分であったが、エンジン・レーダーFCSが、それぞれ機体そのものよりも高価なのが問題視されていた。計画を見直してF-7Cに発展。


J-7Ⅲ(J-7C)

1979年にエジプトより入手したMiG-21MFを基に、全天候戦闘機となるべく開発された。機首には(技術移転により開発・製造法を会得した)JL-7型レーダーFCSが装備され、エンジンはツマンスキーR-13をコピーしたWP-13が搭載される予定だったが、実際にはこれが中々完成しなかった。J-7ⅢおよびJ-7C(生産型)は結局90年まで納入されず、1996年に生産が打ち切られるまで17機が完成しただけだった。


J-7ⅢA(J-7D)

成都と貴州により改良したJ-7Ⅲで、1988年から開発が始まった。国産装備がJ-7Ⅲよりも広く取り入れられていたが、Su-27の配備が進むにつれて存在価値が薄れて生産中止に。1999年までに32機生産。


F-7C

「スーパー7」が躓いた後で計画された、機首をレーダー専用にしてサイドインテイク方式を取り入れた新型J-7。こちらは中国製電子機器を装備する。


F-7S「セイバーⅡ」

F-7Cに欧米製電子機器を搭載したパキスタン向け発展型。

、主翼付け根はLERXが付けられる予定だったといわれる。天安門事件で米中関係悪化した後は計画放棄。この放棄に困ったパキスタンは、後にJF-17に繋がる開発計画を始めるのである。


J-7E

1987年から開発の始まった大幅刷新型で、主翼をダブルデルタ翼とし、イスラエル製エルタEL/M-2001Bを基にしたイタリア製「ポインター2500」レーダーFCSを搭載している。2001年までに260機が生産された。


J-7MG(F-7MG)

J-7Eを基にした輸出型で、レーダーRCSはイギリス・GECマルコーニ製の「スーパー・スカイレンジャー」を搭載。試作機では風防前面がフレームのある三分割になっていたが、実際の輸出機ではフレームのない一体型になった。バングラデシュ向けのF-7BG(12機)、ナミビア向けのF-7NM(6機)、ナイジェリア向けのF-7NI(12機)が生産された。パキスタンは特に、レーダーFCSを「グリフォMG」としたF-7PG(57機)を2001年後半より輸出した。


J-7G(F-7G)

J-7EのEL/M-2032を基に、レーダーアンテナをJ-7の機首に合せて小型化した独自開発品を搭載する。グラスコクピット化され、HOTASを導入している。タンザニアにはレーダーFCSをKLJ-6Eにしてコストダウンを図ったF-7TN(11機)を、スリランカにはKLJ-6Eに新式の電子機器を備えたF-7GS(不明だが9機以下)、バングラデシュにはさらに強力な電子機器を備えたF-7BGI(23機以下)を輸出している。


参考

J-7(中国語)

J-7(英語)

J-7(日本語)

List of Chengdu J-7 variants

日本周辺国の軍事兵器 J-7


中台戦争

F-100

毛沢東

人民公社

世界史の窓 人民公社

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