概要
第二次世界大戦において、大東亜戦争(太平洋戦争)をはじめとした、戦前・戦中の日本の行い全てが悪とした、『東京裁判』の判決を鵜呑みにした、戦後の歴史学界において主流であった歴史観である。
またはこの歴史観を批判・否定的に評価する側が使用する蔑称としても使われ、この歴史観を主張する側は戦後の歴史観を日本の歴史の負の部分をことさら強調し、正の部分を過小評価または歪められ、GHQ(連合国軍最高司令官総司令部)による戦後統治と東京裁判(極東国際軍事裁判)を通じて「“日本は悪である”との考え方を押し付けられた」として、日本を貶める歴史観であるとみなされている。
ほぼ同種の造語として『日本悪玉史観』があり、日本では『自虐史観』と同義語にされている。
詳細
そもそもの戦争の原因
直接の原因はアメリカによる軍需品、特に石油の禁輸措置である。
名目は日中戦争において蒋介石率いる中国国民党政権の主権や、国際連盟及び各国政府の勧告を無視して中国領土内へ侵攻・占領したことと、フランスの植民地への進駐への経済制裁であった。
オランダの植民地だったインドネシアから入手する方法もあったが通商交渉において日本政府がオランダ政府にインドネシア人の自治を求めたところ向こうから断られた。
日本政府とその外務省は禁輸さえ解いてくれると言うならば南方侵攻は即座に中止、返還もできるということだったのだが、アメリカが突きつけた「ハルノート」の内容が、有り体に言えば「即座に国民党政府へ侵略した領土を返還し、またフランスの領土から撤退せよ。但し石油の禁輸は解かない」というあまりにも一方的かつ傲慢な内容だったため（「これは草案であり見返りの部分が書かれていなかった」とアメリカは主張しているが、今となっては真実は不明）、結果「戦争するしかない」ということになってほぼ引きずり出される形で太平洋戦争(大東亜戦争)へと突入することとなったと言われている。
真珠湾攻撃
一般的に宣戦布告なしの奇襲攻撃と言われているが厳密には間違いである。
実はその前日に駐米日本大使館に暗号化された宣戦布告の文は届いていたのだが、その日は終業時間が早かったためかその解読を後回しにしてしまい、結果的に大統領の手元に届いたのが真珠湾攻撃の後になってしまっただけである。
また、アメリカ側は偶然真珠湾攻撃の艦隊の接近を察知していた（当時は電波の逆探知の性能がすこぶる悪く、日本本土からの通信の逆探知位置が盛大にズレて、偶然真珠湾攻撃艦隊の位置に重なっていた）のだが、「日本の艦隊の攻撃など放っておいても大した被害は出まい。寧ろわざと喰らってプロパガンダに利用してやろう」という驕りがあり、結果真珠湾攻撃で甚大なる被害が出てしまう。
己の失態を棚上げする形で「日本の卑劣な奇襲攻撃」として士気高揚のプロパガンダに利用したのだが、この被害も結局はアメリカ側の慢心が原因であり、日本の戦力を舐めた結果でしかなかった。
戦争の結果
今でこそ勝ち目のない戦いに無謀にも突っ込んでいったと言われ、事実史実では日本が負けたが、実はそれは日本軍部(特に海軍)の油断や慢心によるもので(ミッドウェー海戦など)アメリカは勝ちを拾ったに過ぎず、計画、戦術、戦略によれば日本も勝利は十二分に可能であった。
最大の原因は無節操に戦域を拡大し続けたがために艦が足りなくなり、戦力不足に陥ったところを押し返されてそのまま圧倒的物量に押しつぶされてしまったというものである。
昨今はアメリカの学者も、「ソロモンに執着せずアメリカ本土の通商航路を日本が破壊していればアメリカは降伏するしかなかったし、日本もそれが可能な戦力を持っていた」と評している。
当時アメリカは東と西で工業の内容が分かれており、それを輸送するためには海路を使用していた（陸路での運搬はできないことはないが非常に非効率だった）。このため、この通商航路はアメリカのアキレス腱となっており、これを破壊されるとアメリカは継戦困難に陥るということである。
原爆投下
日本に止めを刺す結果となった二つの原爆ではあるが、当時日本は戦力のほぼすべてを喪失しており、使わずとも遅かれ早かれ降伏するしかない状況であった。使用に踏み切った理由の一つとして、ソ連が参戦したことが挙げられるが、この視点から見ると手柄をソ連に持っていかれるのを恐れたアメリカが功を焦ったという見方も十分できる。
「使わなければ泥沼化してもっと犠牲者が出ただろう」と言われているほか、結果論とは言えこの痛みによって日本は核兵器を持たない国となったのではあるが、だからといって非戦闘員である民間人まで大勢巻き込み、結果何万人もの人を殺し、更に今尚原爆症という病で苦しんでいる人を生み出した原爆を正当化する理由にはならないし、正当化するなど普通ならできない。
ここまで来るとどちらが悪なのかわからなくなってしまうものである。
なお日本側も重慶爆撃で非戦闘員を殺しているとの批判があるがこれについては戦前の時点で著名な国際法学者である立作太郎が相手側の都市が無防備状態でないかぎり許容されると主張しており、現に政府や軍部の広報でもそのような主張を行っていた。
東京裁判
事後法（当時存在しなかった法律を後で作り、それを過去の事案に適用すること。本来法律は過去の事案には適用できない）という法治の概念を大きく逸脱した行為もあるが、それ以外にもお灸を火炙りと言ったり、ごぼうを木の根っこと言ったり、文化の違いによるものに対する悪意ある改変も見受けられた。
勘違いされやすいが、本来全員無罪というのは「被告が悪人かどうかは別にして、当時それを裁く法が存在しなかったために罪に問えない」というのが正解である。当時の国際法には、この裁判における被告への罪状は一切存在しておらず、日本軍はむしろ国際法を当時のどの国の軍より堅く遵守していた。
裁いた連合軍側からでさえ、ベン・ブルース・ブレイクニー米陸軍少佐をはじめ多くの人物が、その不当性を訴えているが、彼らの意見は隠蔽された。
詳細⇒東京裁判
