東京裁判史観
とうきょうさいばんしかん
概要
第二次世界大戦において、大東亜戦争(太平洋戦争)をはじめとした、戦前・戦中の日本の行い全てが悪とした、『東京裁判』の判決を鵜呑みにした、戦後の歴史学界において主流であった歴史観である。
またはこの歴史観を批判・否定的に評価する側が使用する蔑称としても使われ、この歴史観を主張する側は戦後の歴史観を日本の歴史の負の部分をことさら強調し、正の部分を過小評価または歪められ、GHQ(連合国軍最高司令官総司令部)による戦後統治と東京裁判(極東国際軍事裁判)を通じて「“日本は悪である”との考え方を押し付けられた」として、日本を貶める歴史観であるとみなされている。
ほぼ同種の造語として『日本悪玉史観』があり、日本では『自虐史観』と同義語にされている。
詳細
そもそもの戦争の原因
直接の原因はアメリカによる軍需品、特に石油の禁輸措置である。
名目は日中戦争において蒋介石率いる中国国民党政権の主権や、国際連盟及び各国政府の勧告を無視して中国領土内へ侵攻・占領したことと、フランスの植民地への進駐への経済制裁であった。
オランダの植民地だったインドネシアから入手する方法もあったが通商交渉において日本政府がオランダ政府にインドネシア人の自治を求めたところ向こうから断られた。
日本政府とその外務省は禁輸さえ解いてくれると言うならば南方侵攻は即座に中止、返還もできるということだったのだが、アメリカが突きつけた「ハルノート」の内容が、有り体に言えば「即座に国民党政府へ侵略した領土を返還し、またフランスの領土から撤退せよ。但し石油の禁輸は解かない」というあまりにも一方的かつ傲慢な内容だったため（「これは草案であり見返りの部分が書かれていなかった」とアメリカは主張しているが、今となっては真実は不明）、結果「戦争するしかない」ということになってほぼ引きずり出される形で太平洋戦争(大東亜戦争)へと突入することとなったと言われている。
真珠湾攻撃
一般的に宣戦布告なしの奇襲攻撃と言われているが厳密には間違いである。
実はその前日に駐米日本大使館に暗号化された宣戦布告の文は届いていたのだが、その日は終業時間が早かったためかその解読を後回しにしてしまい、結果的に大統領の手元に届いたのが真珠湾攻撃の後になってしまっただけである。
また、アメリカ側は偶然真珠湾攻撃の艦隊の接近を察知していた（当時は電波の逆探知の性能がすこぶる悪く、日本本土からの通信の逆探知位置が盛大にズレて、偶然真珠湾攻撃艦隊の位置に重なっていた）のだが、「日本の艦隊の攻撃など放っておいても大した被害は出まい。寧ろわざと喰らってプロパガンダに利用してやろう」という驕りがあり、結果真珠湾攻撃で甚大なる被害が出てしまう。
己の失態を棚上げする形で「日本の卑劣な奇襲攻撃」として士気高揚のプロパガンダに利用したのだが、この被害も結局はアメリカ側の慢心が原因であり、日本の戦力を舐めた結果でしかなかった。
戦争の結果
今でこそ勝ち目のない戦いに無謀にも突っ込んでいったと言われ、事実史実では日本が負けたが、実はそれは日本軍部(特に海軍)の油断や慢心によるもので(ミッドウェー海戦など)アメリカは勝ちを拾ったに過ぎず、計画、戦術、戦略によれば日本も勝利は十二分に可能であった。
最大の原因は無節操に戦域を拡大し続けたがために艦が足りなくなり、戦力不足に陥ったところを押し返されてそのまま圧倒的物量に押しつぶされてしまったというものである。
昨今はアメリカの学者も、「ソロモンに執着せずアメリカ本土の通商航路を日本が破壊していればアメリカは降伏するしかなかったし、日本もそれが可能な戦力を持っていた」と評している。
当時アメリカは東と西で工業の内容が分かれており、それを輸送するためには海路を使用していた（陸路での運搬はできないことはないが非常に非効率だった）。このため、この通商航路はアメリカのアキレス腱となっており、これを破壊されるとアメリカは継戦困難に陥るということである。
原爆投下
日本に止めを刺す結果となった二つの原爆ではあるが、当時日本は戦力のほぼすべてを喪失しており、使わずとも遅かれ早かれ降伏するしかない状況であった。使用に踏み切った理由の一つとして、ソ連が参戦したことが挙げられるが、この視点から見ると手柄をソ連に持っていかれるのを恐れたアメリカが功を焦ったという見方も十分できる。
「使わなければ泥沼化してもっと犠牲者が出ただろう」と言われているほか、結果論とは言えこの痛みによって日本は核兵器を持たない国となったのではあるが、だからといって非戦闘員である民間人まで大勢巻き込み、結果何万人もの人を殺し、更に今尚原爆症という病で苦しんでいる人を生み出した原爆を正当化する理由にはならないし、正当化するなど普通ならできない。
ここまで来るとどちらが悪なのかわからなくなってしまうものである。
なお日本側も重慶爆撃で非戦闘員を殺しているとの批判があるがこれについては戦前の時点で著名な国際法学者である立作太郎が相手側の都市が無防備状態でないかぎり許容されると主張しており、現に政府や軍部の広報でもそのような主張を行っていた。
東京裁判
事後法（当時存在しなかった法律を後で作り、それを過去の事案に適用すること。本来法律は過去の事案には適用できない）という法治の概念を大きく逸脱した行為もあるが、それ以外にもお灸を火炙りと言ったり、ごぼうを木の根っこと言ったり、文化の違いによるものに対する悪意ある改変も見受けられた。
勘違いされやすいが、本来全員無罪というのは「被告が悪人かどうかは別にして、当時それを裁く法が存在しなかったために罪に問えない」というのが正解である。当時の国際法には、この裁判における被告への罪状は一切存在しておらず、日本軍はむしろ国際法を当時のどの国の軍より堅く遵守していた。
裁いた連合軍側からでさえ、ベン・ブルース・ブレイクニー米陸軍少佐をはじめ多くの人物が、その不当性を訴えているが、彼らの意見は隠蔽された。
詳細⇒東京裁判
後に発覚したこと
真珠湾攻撃の真実
実は真珠湾攻撃は、決して日本の奇襲攻撃ではなく、まして侵略戦争などでは断じてない。
フランクリン・ルーズベルト大統領を始めとした政権中枢の者たちの一部は、日本軍の動きを暗号解読により遂一把握していて、真珠湾攻撃を事前に知っていたのである。
ルーズベルト大統領の長女アンナの女婿であるカーチス・ドール大佐の著書『操られたルーズベルト』によれば、真珠湾攻撃の前夜である1941年12月6日に、ルーズベルト家が全員集まって晩餐をしている途中にルーズベルト大統領は中座し、やがて戻ってきて「戦争は明日はじまるよ」と語っていたという。
更に大統領は、アメリカ国民に「攻撃を加えられた場合を除いて」として、海外での戦争に息子たちを送りはしないと繰り返し述べていたが、同時にイギリスのウィンストン・チャーチル首相に、何とかしてアメリカを戦争に巻き込むと約束していて、「私は、決して宣戦はしない。私は、戦争をつくるのだ」と語っていたという。
更にカーチス大佐は、東京裁判(極東国際軍事裁判)についても
「ホワイトハウスで、一九四一年十一月二十五日に開かれた、運命的な会議の記録を読み返してみて、私の以前の岳父、ルーズベルト大統領および、彼の側近たちの戦略は、平和を維持し保障することではなく、事件を組み立て、あるいは引き起こさせて、アメリカを日本との戦争に巻き込むという、陰謀にもっぱら関わっていたと、私は悟った。それを知って私の心は張り裂けんばかりだった。これは『裏口』から、ヨーロッパの戦争に入ることを可能にする戦略だった」
と語って批判している。
ルーズベルト大統領は、日本海軍航空隊が真珠湾を空襲することを事前に把握していながら、それを利用してアメリカが日本から卑劣な騙し討ちを受けたかのように演じたのであり、真珠湾攻撃の後に行った演説である『恥辱の日』も、対日宣戦布告を正当化するための芝居に過ぎず、自国民をペテンにかけた欺瞞そのものであったのである。
政権の中枢がハワイの司令官に外国軍の攻撃情報を伝えなかったのは裏切り行為であり、これが原因で2000人以上の米軍兵士が戦死したのである。
イギリスのチャーチル首相は第二次世界大戦にアメリカが同盟国として参戦することを強く望んでいたが、当時のアメリカ世論は第一次世界大戦でヨーロッパ戦線に介入したため、多くの若いアメリカ兵の命が失われた苦い経験から、介入反対の声が強く『保守主義』『アメリカ第一主義』に傾いていた。
ルーズベルト大統領も「アメリカは、欧州での戦争には介入しない」と公約して当選しており、更にドイツのアドルフ・ヒトラーは、アメリカ軍がイギリス軍の支援のために、アイスランドに駐屯してUボートと交戦してもアメリカに宣戦布告を行わなかったため、同盟国への集団的自衛権を行使し参戦する道は閉ざされていた。
そうした中で考えられたのが『日本にアメリカを先制攻撃させる』ことであり、戦争を何がなんでも始めたかったのはアメリカの側であり、最期の最期まで戦争を何とか回避しようと努力していたのが日本の側だったのである。
真珠湾攻撃でアメリカ領土が初めて外国軍から攻撃を受けたショックは大きかったが、アメリカの良識ある歴史家たちは「Japan was a Cornered Rat(日本は、追い詰められた鼠だった)」と認識しているという。
日米戦争は不必要な戦争
日米戦争は本来なら全く無益で不必要な戦争であり、もし日米が戦っていなければ中国の共産化も朝鮮戦争も起こらなかったとされている。
当時のハーバート・フーバー元大統領は、アメリカが第二次大戦に参戦する前にルーズベルト政権がイギリスに武器援助を行ったことに強く反対し、後の大統領であるハリー・トルーマン副大統領に対しても、アメリカが真珠湾攻撃の報復をしようとするあまり、日本を壊滅させることがあってはならないと戒め、共産主義がアジアへと進出するのを食い止めるため、アジアの安定勢力である日本と一日も早く講話すべきだと説き、戦後も日本による朝鮮半島と台湾の領有を認めるとともに、日本の経済回復を援助するべきだと主張していた。
しかし、こうしたフーバー元大統領の主張はジョージ・マーシャル陸軍参謀総長や、ヘンリー・スティムソン陸軍長官を始めとした閣僚たちが、世論に逆らう提言として強く反対され、ルーズベルト大統領が彼を敵視していたこともあり、フーバー元大統領の主張は全く無視されていたのである。
『フーバー大統領回顧録』によれば、フーバー元大統領は戦後、ダグラス・マッカーサー元帥と会い、次のように回想している。
「私が『日本との戦争のすべてが、戦争を仕掛けたいという狂人の欲望だった』と、述べたところ、マッカーサーも同意した。マッカーサーは、『一九四一年の日本に対する金融制裁が、挑発的だったばかりでなく、その制裁を解除しなければ、たとえ自殺行為であったとしても、日本と戦争せざるをえない状態にまで追い込んだ。経済制裁は殺戮と破壊は行われないものの、戦争行為に当たるものであって、どのような国であっても、誇りを重んじる国であったとすれば、耐えられることではなかった』と、述べた。もし、日本が朝鮮半島を領有し続けたとしたら、朝鮮戦争は起こらなかった。日本軍が中国大陸にかなりの期間にわたって留まったとすれば、中国が共産化することもなかったはずである。」
ここで彼が語っている“狂人”とは、ルーズベルト大統領のことである。