鉄道省としては海軍の提案に反対である
てつどうしょうとしてはこらぼあいてにかちめがない
鉄道省の海軍への悲痛な叫び
史実では
大日本帝国海軍は船舶需給が逼迫してくると関釜連絡船等の国鉄連絡船の船舶をも徴用しようとし、陸軍の反対で未遂に終わった経緯がある。
また、海軍が日本沿岸の制海権まで失ったため、日本海縦貫線や東北本線での長距離貨物輸送が内海航路の代わりに使われ、戦後も引き続き発展してきたという経緯もある。
海軍省自体は終戦後第二復員省→復員庁となり最終的に現在の厚生労働省となっているが、掃海部門に関しては鉄道省の後身である運輸省に移管され現在まで続く海上保安庁となっている。また、海軍省解体時多くの技術者を国鉄が引き取っており、彼らは後に新幹線開発などにかかわっている。
海軍出身者で鉄道大臣となった人物として伍堂卓雄（1937）、中島知久平（1937～1939）、寺島健（1941）の3名が存在する。
寺島健大臣は浦賀ドックの社長も務めており青函連絡船で使われる船舶の建造も行っていた。
中島知久平大臣は弾丸列車構想を鉄道省として着手を決定するという大役を果たしている。この弾丸列車構想は戦時中の中断を経て新幹線として結実し、世界的な鉄道復活の希望となった。
また、彼の創設した中島飛行機の後身である宇都宮車両は戦後国鉄の指定工場となっている。その後宇都宮車両は旧中島飛行機系企業の再結集に参加し富士重工業となったが、国鉄や旧国鉄を引き継いだJRグループや第三セクター各社とはその後も取引を続け、2003年の事業撤退までこの関係は続いた。
その他、彼の子息である中島源太郎議員は初めて東京駅の復元を提唱（この復元は2012年に実現）するなど、戦後においても深いつながりを持ち続けた。