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陸軍としては海軍の提案に反対である

りくぐんとしてはかいぐんのいうことがきにくわぬ

其昔大日本帝國ハ皇軍タル陸軍ト海軍トヲ擁セリ 然レトモ陸海軍間ノ關係惡シク 之故ニ先刻ノ大戰ニ敗北セルト論スル者少ナカラズ
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見ての通り、陸軍海軍の方針に何かとケチを付ける様子を表現した言葉。

起源

このフレーズの元ネタはコーエーから発売されている『提督の決断』シリーズ(このセリフが登場するのは初代のみ)。
このゲーム(特にⅠとⅡ)では、プレイヤーは艦隊などの各種部隊を指揮して連合軍の部隊と戦うほか、陸軍などの他の部署の代表との会議を毎月行い、月毎の作戦方針や予算・物資の配分などを決定しなくてはならない。そして会議中の陸軍は、ことあるごとに海軍の提案に反対したり(Ⅰ)、予算・物資・徴兵の議論の際に国力の維持を度外視した極端な提案を推してきたり(Ⅱ)、戦争を敗北へと導く厄介者という役回りとなっている。

まあ『提督の決断』は海軍が主役のゲームなので、陸軍の扱いが悪くなるのはある程度は致し方ない部分もあるのだが。

陸軍としては海軍の概要に反対である

海軍としては陸軍の概要説明反対に反対である。
上述した通り、『提督の決断』シリーズが元ネタとなっているタグだが、『艦隊これくしょん』の隆盛に伴い、最近はその関連作品に使用されることも多くなってきている。さらに、この文言そのままに使われるだけでなく、微妙に改変したものも多く目立つ(例:陸軍としては海軍の提案に賛成である)。挙句の果てに、陸海軍とはまるで関係ない組織や人物が主語になっているパターンも存在する。
でも、『Ⅱ』の会議で陸海軍と駆け引きを繰り広げた総理大臣・大蔵大臣・外務大臣のネタが使われることはほとんどなかったりする。ネタにしてやるべきだと思うのは……ふむ、私だけか。

史実の陸海軍の関係

実際には人員・政治力に勝る陸軍がまず提議し、それに対して「合理的」を自負する海軍が「非合理的」な陸軍の提案を「修正」するという形で政府に要求を出すのが通例であった。

陸軍悪玉論

太平洋戦争敗戦後、敗戦の責任は陸軍の暴走がきっかけとの意見が一時期主流であった。これが陸軍悪玉論で、満州事変、日独伊三国同盟の推進、軍部大臣現役武官制を利用した倒閣など、陸軍の行動に日本が引きづられたという考えである。その考えでは、海軍は陸軍の横暴を止めるために行動した正義のヒーロー(海軍善玉論)であったが、止めきれずについに米国との開戦に至ったというのである。
太平洋戦争で日米戦を舞台にしたゲームは海戦が多いこともあるが、このような考えの影響もあって陸軍の扱いが悪くなっていることが考えられる。

「海軍としては陸軍の提案に反対である」

・日露戦争にて海軍が敵艦隊の母港がある遼東半島の攻略は海軍の管轄であるとして、陸軍の介入を拒んだ
(しかし海軍独力による旅順封鎖は失敗し、急遽陸軍の協力を求めた。そのため事前の準備も攻略時間の猶予も無いままに乃木希典大将の率いる第三軍は遼東半島に進軍し、後の凄惨な旅順要塞攻略に至った)

・陸海軍で別々に航空隊を持っていたので空軍がなかった
(一時期作ろうとしたが結局仲が悪いので保安隊創設までできなかった)

・陸海軍で別々に軍用機や新兵器(=原子爆弾等)を開発するので全く開発が進行しない
陸海軍で採用した兵器の規格が異なっていたため、
 陸軍「弾切れになったから海軍の弾薬貸してくんね?」海軍「陸軍の大砲じゃ使えねーよバーカ。」
 という事が起きていた。ただし、同じような武器であっても用途が異なる為に仕様が異なったり別のものを使用するということは日本以外でも珍しくなく、陸海で仕様を無理に統一したためにどちらでも使い物にならない欠陥兵器ができ上がったという例も多々あるため、これ自体は一概に悪いとはいえない部分がある。
 また、補給システムも異なり、整備員も別の軍のものを整備するということはない為、一部の兵器以外ではあまり問題となっていなかったようだ。

・ある企業が陸軍から兵器開発を受託されていると
 無条件に海軍に提出された開発案が却下される(逆もまた同様)。三菱(海軍)と中島飛行機(陸軍)の話が有名。

・「陸軍としては主にロシア中国との戦争を考慮すべきと主張する。」
 「海軍としては主にアメリカとの戦争を考慮すべきと主張する。」
 「収集がつかないので大本営としてはロシア・中国とアメリカを共に仮想敵国とするものである。」
 …言うまでもなく、それらの国を同時に相手できるだけの国力など日本には存在しない。
アメリカのカラーコード戦争計画にも見られるように、複数の仮想敵国を想定しておくこと自体は必要だが、陸海軍での調整がうまくいかなかったせいで準備不足かつ無計画な戦線拡大の原因となってしまった。
その結果、対ロシア(ソ連)を前提に軍備や戦略を整えていた陸軍は、ミッドウェー海戦で海軍が負け始めると、海軍に任せていて想定外だった太平洋の島々の防衛に駆り出される。

 準備不足の例としては、敵が上陸する時にどう戦えばいいかのマニュアルがなかったため、河川と同じように戦えばいいと思ったらアッツ島で玉砕してしまった。
 この後、陸軍は大慌てでマニュアルを作るが、その後、多くの島々を守備していた将兵の血の教訓を得て改良していき、硫黄島や沖縄で結果を見せることになるが、硫黄島では守備領域の考えで海軍がごねた結果、少ない戦力がさらに分断されるという悲劇にもつながった。

 この仮想敵国の話にはおまけがあり、第二次国防方針改定の際、当初の案では従来通り「露・米」の順で表記されていたが、対ソ優先(=陸軍優先)を不満に思った海軍がゴネた結果、改定を急ぐ陸軍が譲歩して「米・露」の順になった。

 ちなみに戦局も差し迫った1944年に、海軍の従軍記者(毎日新聞所属)が戦局の悪化を詳しく掲載、当時の首相である東条英機が激怒するという事態が起こっている。このとき海軍はこの報道を絶賛した(記事自体はあくまで戦争を肯定したうえで、制海権を奪回するには航空戦力が不可欠といったもの)。
 航空火力を増強するには当然物資を海軍に注力しなければならないが、陸海軍の対立によりそれが不可能であったため、海軍にとってはありがたい記事であり、陸軍にとっては腹立たしい記事であった。
 陸軍がこの記者を召集、いずれ最前線である硫黄島に送り込もうとしたが海軍の庇護ですぐに除隊、のちに「海軍報道班員」の名目でフィリピンに派遣されて難を逃れた。

結局

仲が悪いからこういう事(大東亜戦争突入⇒敗戦)になる。
日米の国力差を考慮すれば、仮に陸海軍の対立が無かったとしても長期戦になった時点でアメリカに勝てる可能性はほぼゼロだったとは言え、少なくとも、国が一丸となってアメリカに対抗しなければならない時に内輪もめで無駄なエネルギーを消費していたのでは、ますます状況が酷くなるのは言うまでもない。

「陸海軍あい争い、余力を以って米英と戦う」などと皮肉られるのも当然だろう。
なお、この伝統(?)は現在の自衛隊でも存在したり…(陸上自衛隊の要望をふんだんに取り入れた高機動車の採用を海上自衛隊航空自衛隊は嫌って、高機動車の民生仕様であるメガクルーザーベースの車両を採用するなど(陸自ほど過酷な状況で使用しない、陸自への納入を優先するためとも)。ただ、少数過ぎるだけかもしれないが空自も海自も一応軽装甲機動車は保有しているし、高機動車はある意味でメガクルーザーの簡易版なので、パーツの共有が可能な筈であるし、原型の方がより高額である、とも言えるが・・・。)
…今回の編者としては、前大戦からちゃんと学習してくれたことを三自衛隊に願ってやまない…

付け加えると

古今東西どの国でも、こういった確執は見られる。
某国海兵隊空軍陸軍空軍などがいい例であろう。 ナチスの武装親衛隊、ドイツ空軍、ドイツ海軍、ドイツ陸軍もいる。
領分に加えて軍事費という予算を取り合う関係である以上、ある程度仕方がないことなのだろうが。

元凶

ただし日本の陸海軍の場合、他国とは違う複雑な事情もある。
ご存知の通り日本は、明治維新によって近代国家へと脱皮したのだが、その脱皮には巨大な出血が伴った。戊辰戦争である。この戊辰戦争の時期、新政府軍にも旧幕府軍にも強力な陸軍はあったが、海軍力はほぼ皆無だった。元々ひきこもりだった幕府軍はもちろんのこと、政府軍にしても「目前の敵」である幕府軍が持っていないモノを持っていても仕方がないし、何より戦場の大半が陸地では需要自体がない(無論ゼロではなく、若き日の東郷平八郎も参加した宮古湾海戦などもある)。
更に戊辰戦争後も日本各地で士族を中心とした反乱が頻発しており、これらを鎮定する陸上戦力の整備が急務であった。そのため、当時の軍事予算の比率は陸:海=10:1と露骨なまでの差があった。また、当時の海軍は陸軍の傘下にあり、この体制は日清戦争後まで続いている。
設立以来の海軍の最大の目標は「陸軍と同等の地位の獲得」であり、日露戦争直前の1903年の「戦時大本営条例」の改訂により陸軍参謀本部の統括下にあった海軍軍令部が独立し、「陸海並列」の悲願が達成された。しかし、「戦時においても海軍軍令部は陸軍参謀本部に独立する」というこの改訂には陸戦の軍令と海戦の軍令の不統合という重大な欠点を含んでいた。従来のように参謀本部が陸軍に限らず戦争全体の軍令(作戦計画の立案、戦争指導)を司り、その長であるである参謀本部長が全ての軍令の責任を負うという陸海統合体制が崩壊したのだ。それでも日露戦争時には山県有朋、山本権兵衛ら両軍のトップの協調や他の元老による調整、そして何より「この戦争に負ければ日本は消滅する」という強い危機感が国民の間にも広く共有されていたため、戦争指導自体はさしたる問題も無く進められた。
しかしこのようにソフトに頼った運用は明治の元勲達の死により限界を迎えた。調整役を失った両者は軍令面においてもその対立が表面化し、またそれぞれの内部でも下克上や対立が起きた(陸軍佐官クラスの陰謀による満州国の建国、将官クラスの形骸化が二・二六事件後に決定的になったこと、現場担当であるはずの聨合艦隊司令部が独自の作戦計画(真珠湾攻撃)の立案及び脅迫による成立等)結果、陸海統合下の計画立案・戦争指導はもはや不可能となっていた

これだけでも十分敵対要素があるが、それ以上に陸海軍の亀裂を生んだ事件が西南戦争である。
西南戦争は旧士族最後で最大の反乱であるが、問題なのはこれが薩摩藩を中心とした反乱だったことである。
明治政府樹立の立役者となった薩摩藩であるが、同じ立役者である長州藩とは元々犬猿の仲。それでも何とか協力して新政府を運営していたのに、たったの10年でその関係は脆くも崩れた。無論、薩摩出身者が全員政府に仇なしたわけではなく、政府側に味方したものもいた。特に大山巌、西郷従道の様に、西郷隆盛と血縁関係にありながら涙をのんで敵対の道を選んだ者もいる。
だが、長州出身者からしてみればどちらも所詮は問題を起こした「薩摩藩」であり、新政府の主力でありながらその扱いは冷遇された(日本の歴史上、情けをかけて敵を生かすと手痛いしっぺ返しが来ると言うのが当時の教訓だった)。
これにより不満を持った多くの薩摩出身の陸軍将官が海軍へと籍を移すことになる。
つまり、日本の場合組織自体の仲が悪いのではなく、元々仲が悪かった集団が別々の組織に入ったもしくは作った)と言う方が正解なのである。俗にいう「陸の長州、海の薩摩」であり、この言葉からして陸海軍の不仲ぶりが象徴できる。
ただし陸海共に藩閥は問題視され排除されていき、大正・昭和初期には長州・薩摩の陸海に対する影響力はほとんど無くなっていた。よって薩長の対立を昭和期の陸海の対立の原因とするのはいささか過大評価であろう。

また、上記の通り日本海軍は陸軍から紆余曲折の末独立と言う背景のため、「陸軍との協力=陸軍に服従」と言う強迫観念が常に付きまとい、これも双方の不仲を助長してしまった。
日露戦争後の会議などその代表例である。陸軍はまだ強力な兵力を残すロシアを仮想敵国としたが、海軍はすでにボコボコにしたロシアが仮想敵では予算が削られかねないとして取りあえず(つまり本気じゃない)の仮想敵としてアメリカを選んだ(イギリスは同盟国、ドイツ・フランスは関係ない、ロシア・清国は論外)。この時点で意見が食い違っているのも大分問題だが、その後の両軍の立場維持に関する会議もさながら講和会議のごときひどい様相である。

さらに言うと陸軍内部・海軍内部でもさらに分化した。
「富国強兵」の方針で軍隊人事に過去の遺恨を軽視する方策がとられた結果、陸軍・海軍とも会津藩や土佐藩の人間を多く取り込むことになる。
会津藩は薩長とは逆に最後まで徳川側についた勢力で、薩長に対して強い恨みを抱いていたが、西南戦争の際背後を固める必要のあった政府軍はそれまで徹底して排斥されていた会津藩の扱いをなぁなぁにするしかなくなったのである。黎明期の海軍の功労者である榎本武揚は会津藩士でこそなかったが、旧幕府軍、そして箱舘戦争の際の日本共和国総裁だった。
一方土佐藩は戊辰戦争では薩長と同盟していたが、実際には朝廷側も徳川側も立てる第三案を抱いていた。それが祟って、戊辰戦争では出遅れてしまい、薩長に新政府の主導権を握られてしまった。そのため、板垣退助のように新政府から出て、薩長と対立するものも少なくなかった。
この為実際には陸海軍という枠だけではなくパワーバランスが四分五裂していたのが大日本帝国の実情だった。(ただし官制については天皇以外への権力集中を防ぐために故意に分権的に作られた)

ここに2つの火種が加わったことにより、帝国陸海軍はそれぞれ大きな2つの派閥を抱えることになる。
陸軍では第一次世界大戦において総力戦が誕生したことを受けていかに総動員体制を確立するかが問題となった。その中で藩閥排斥、自立的(資源の補給を外国との貿易に頼らない)総動員体制の確立を掲げる一夕会が勃興し、満州事変によって主流派の宇垣派から陸軍の覇権を奪取した。しかし今度は先に中国を確保して総動員体制の確立を目指す永田鉄山、武藤章と、極東戦備が整う前にソ連を叩くべきとする小畑敏四郎、荒木貞夫らが対立した。更に世界恐慌の結果として将兵の出自である農村が荒れ果てた結果、その救済と処理を訴え民間の観念右翼と連動した青年将校の国家改造運動が起こった。青年将校と荒木らは結託して皇道派を形成し、陸軍は皇道派と統制派に分化する。皇道派の代表的人物が山下奉文であり、統制派の代表的人物が東条英機であった。また石原莞爾のようにどちらにも属さないものもいた。
海軍ではワシントン軍縮条約で「対米6割」を飲むか否かで大論争となり、「条約脱すべき」とする艦隊派と「世界の潮流に逆らうべきでない」とする条約派に分かれた。不味いことに太平洋戦争開戦時、連合艦隊司令長官の山本五十六は条約派であり、第一航空艦隊南雲忠一は艦隊派だった。陸軍に比べると穏健なように見えるのは気のせいで、特に山本は親友の堀悌吉を予備役送りにされており艦隊派に対して強い不信感を抱いていた。なお小沢治三郎のようにやはりどちらにも与さないものもいた。
派閥争いに敗れた側がさらに事態を不穏なものにした。皇道派は海軍に近づき、艦隊派は陸軍に近づいた。「東條の男妾」と揶揄された嶋田繁太郎は艦隊派だったし、皇道派の山下は海軍にある程度の人脈を作ってしまっていた。



つまりが、もうここまでくるとどうしようもないのである。
敗戦でリセットする以外になかったのかもしれない。

とはいうものの……

日本同様に軍が派閥闘争に明け暮れていた近代国家はあったアメリカ合衆国である
アメリカは日本以上に、その国家の根底に軍事が絡んでいる国である。なぜなら軍人の反乱によって独立した国だからだ。
ここでは詳細までは記さないが日本同様危ういパワーバランスのまま独立に漕ぎつけ、さらにアメリカ版西南戦争である南北戦争でも数多くの禍根を残す結果になった。さらに、アメリカでは伝統的に大統領は高級軍人出身という流れがあり、後ロナルド・レーガンが就任するまで続いた。
その為陸海軍の実力者は大統領のイスを狙って功績争いを繰り広げることがしょっちゅうだった。太平洋戦争開戦時の大統領フランクリン・D・ルーズベルト(海軍次長経験者)と、陸軍参謀総長経験者で当時は予備役にいたダグラス・マッカーサーが政敵だったのは有名で、ホワイトハウスが太平洋方面の指揮系統の一本化をしなかったのも、マッカーサーの発言力が増してルーズベルトの再選を脅かすと困るためである。
さらにどちらも欧州方面最高指揮官のドワイト・アイゼンハワーを敵視していた。
日本軍がガチガチに固めているところへ突っ込んでいっては夥しい戦死者を出した米軍の無茶振りな作戦はたいていこの政争が絡んでくる。
趨勢が決した後には争いが再燃したようで、最終盤に起こった重巡インディアナポリスの悲劇が拡大した原因の一つが沈没地点がこの陸海軍の縄張り争いの空白地帯であったためとも言われる。

要するに、単純に「国力で日本に勝っていた」から、似たようなバカをやりながらでも勝てたのである。

確かにアメリカ軍は勝利のために協力と妥協する能力があった。だが、それは裏を返せば枢軸国、ナチスと日本などがそれだけ強敵だったというだけのことでもあったりする。そして日本軍は強敵があっても協力するのが難しかった。それに元勲の死とともに陸海軍の調停役が不在となって以降あらゆる対立が噴出して収拾がつかなくなっていた日本と違い、アメリカには陸海軍の争いこそあったものの、大統領という強力な調停役(三軍トップの人事権を持っている。すなわち日本のようなことになれば喧嘩両成敗で両方の首を挿げ替えることもできた)が存在し続けていたというのも大きいだろう(前述のようにフランクリン・D・ルーズベルトは海軍びいき、終戦近くに就任したハリー・S・トルーマンは陸軍びいきだったが)。 ちなみにホワイトハウスは前述の理由から太平洋方面の指揮系統の一本化をしなかったが、ルーズベルト大統領は米国の三軍トップからなる統合参謀長会議を作って自らに直属させることで第二次大戦中には早くも事実上の三軍統合指揮を行っていた。

この時、アメリカ海軍では作戦部長と合衆国艦隊司令長官のどちらがアメリカ海軍のトップとなるかで意見が割れるという日本ならばおそらくそのまま収拾がつかなくなるであろう事態が起きた。だが、ルーズベルト大統領はアーネスト・キング(太平洋戦争における対日戦略を立てた人。日本が太平洋戦争に負けたのはだいたい彼のおかげ)に両方を兼任させることで事態を収めた。
結局第二次世界大戦の勝利で調子に乗った米軍のリセットもまたやはり敗北だった。ベトナム戦争による挫折とその後の軍備緊縮、イーグルクロー作戦の失敗やグレナダ侵攻での混乱により、派閥闘争の粛清が図られたのである。
ただし反省したのは上層部だけで現場単位の仲の悪さまでは是正されておらず、ことに海兵隊と空軍の仲の悪さは有名で、某県にはご近所さんのくせに絶対に行き来しない二つの基地が存在する羽目になっている。

そして『提督の決断』ではアメリカ軍プレイもできるのだが、当然海軍作戦部長であるプレイヤーの提案を陸軍参謀総長がことごとく反対してくる。さもありなん。

連合国側作戦会議



蛇足だが、トルーマン大統領は副大統領候補時代から本格的な三軍統合の構想を抱いており、大統領に就任すると、すぐさまそれの実現に手をつけた。この時、海軍の強い反対という日本ならばそのまんまご破算になりかねない事態になったが、当時にはそれまで海軍の後ろ盾であったフランクリンの死去、世界的な共産主義の台頭という状況もあってか、陸軍寄りのトルーマンはあっさりとそれを押し切ってついに三軍の統合指揮機関、すなわち現在の国防総省を作ってしまった。
……が、大日本帝国陸海軍とは逆に現場・末端同士も仲が悪い(日本は陸軍は徴兵・海軍は志願兵がそれぞれメインだったが、徴兵でも職業軍人でも農家の長子以外の男児が主だったため、現場ではあまり対立しなかった)為、現在はこれにアメリカ海兵隊を加えた4軍で足を引っ張り合っている有様である。


陸軍としては海軍の関連する絵画(イラスト)の紹介に反対である。

海軍としては陸軍の関連する絵画(イラスト)の紹介に反対である。

別名・表記ゆれ

陸軍としては海軍の意見に反対である

関連イベント

陸軍としては海軍に関連するイベントに反対である。
海軍としては陸軍に関連するイベントに反対である。

関連タグ

陸軍としては海軍の提案に賛成である:双方の意見が一致した大変珍しい例。…いや、ぶっちゃけ最近では珍しくなくなってきている模様。
まるゆあきつ丸:対立の産物(の一例)。

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