沖縄戦

おきなわせん

主に沖縄本島で行われた地上戦を指す言葉。

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目次 [非表示]

1 沖縄本土決戦

2 概要

3 背景

4 沖縄戦の経過

5 地域別の状況

5.1 沖縄本島

5.2 慶良間諸島

5.3 久米島

5.4 先島諸島

6 沖縄戦終結・米軍統治下の時代から本土復帰まで

沖縄本土決戦

太平洋戦争において硫黄島の戦いに続き発生した日本本土での陸戦(※1)となったのが沖縄戦である。日本における史上最大の陸上戦で、住民すべてが避難できた硫黄島とは異なり戦いに巻き込まれた住民にも大勢の死者を出した。

アメリカ側の作戦名は「アイスバーグ」作戦であった。これは攻略部隊である第10軍の司令官サイモン・ボリバー・バックナー陸軍中将が以前は酷寒の地のアラスカ軍の司令官であった事に因んでアイスバーグ(氷山)とつけられたという。

また、日米双方で現地最高指揮官の死者(※2)を出した数少ない戦いでもある。

※1：沖縄戦は「第二次世界大戦における日本唯一の陸上戦」といわれることがあるが、アメリカ軍に対する防衛戦として他に硫黄島の戦い、ソ連に対しての防衛戦として樺太防衛戦・占守島の戦いが行われたため正確な言い方ではない。

※2：1945年6月18日に米軍の現地最高指揮官である第10軍司令官バックナー陸軍中将が前線の視察中に日本軍の砲撃により戦死、1945年6月23日には日本軍の現地最高指揮官である第32軍司令官牛島満陸軍中将が自決により死亡している。米軍では第3水陸両用軍団長ロイ・スタンレー・ガイガー海兵隊中将が当面は第10軍司令官代理となり、23日にジョセフ・スティルウェル陸軍大将が正式に第10軍司令官としてその指揮権を引き継いだ。

概要

地上戦の始まる前、昭和19年8月22日には沖縄から長崎へ疎開する学童を乗せた貨物船対馬丸が撃沈され、同年10月10日には那覇市を中心に南西諸島全域が大空襲に見舞われた。

地上戦に限定すれば昭和20年3月26日にアメリカ軍が慶良間諸島に上陸したことで始まり、4月1日には沖縄本島に上陸、日本軍の組織的な抵抗は6月20日ないし6月23日に終了した。

アメリカ軍の目的は日本本土攻略のための航空基地・補給基地の確保であった。

日本軍の目的は、大本営海軍部がアメリカ軍に大打撃を与えて戦争継続を断念させる決戦を志向したのに対し、大本営陸軍部は本土決戦準備の為の時間稼ぎとし、それを受けた現地の第32軍司令部は本土決戦に向けた時間稼ぎの(持久戦)を意図するも、その方針とは相反する北・中飛行場の確保も重視せよという命令も受ける戦略構想が不統一な状況であった。

第32軍はサイパンの戦いなどで失敗した水際防御を避け、ペリリューの戦い・硫黄島の戦いで行われた内陸部に誘い込んでの持久戦を基本方針として戦い、特に首里（現・那覇市の一部）北方で激戦となった。海上では大本営の決戦構想に基づき特別攻撃隊を中心とした日本軍航空部隊が攻撃を繰り返し、戦艦「大和」などの日本海軍残存艦隊と連合軍艦隊の間で海戦が行われたほか、飛行場制圧のため陸軍空挺部隊から抽出されたコマンド部隊・義烈空挺隊も投入した反撃が試みられた。上陸後2ヶ月経った昭和20年5月末に連合軍は首里を占領し、日本軍は南部に後退したが6月下旬までに組織的戦力を失い、掃討戦は終戦まで続いた。南西諸島の日本軍が降伏文書に調印したのは、昭和20年9月7日のことであった。

陸海空において日米の大兵力が投入され、両軍最高指揮官が戦死するなど第二次世界大戦における最激戦地のひとつとなった。使用された銃弾・砲弾の数は、アメリカ軍側だけで2,716,691発。このほか、砲弾60,018発と手榴弾392,304発、ロケット弾20,359発、機関銃弾3,000万発弱が発射された。

また、地形が変わるほどの激しい艦砲射撃が行われたため、この戦闘を沖縄県では「鉄の雨」や「鉄の暴風（英：Typhoon of Steel）」などと呼ぶ。残された不発弾の処理は、陸上自衛隊第101不発弾処理隊と海上自衛隊沖縄基地隊の手により、現在も継続中である。

沖縄での両軍及び民間人を合わせた地上戦中の戦没者は20万人とされる。その内訳は、沖縄県生活福祉部援護課の昭和51年3月発表によると、日本側の死者・行方不明者は188,136人で、沖縄出身者が122,228人、そのうち94,000人が民間人である。日本側の負傷者数は不明。アメリカ軍側の死者・行方不明者は12,520人で、負傷者72,012人であった。このほか、朝鮮半島出身の土木作業員や慰安婦など1万人以上が統計から漏れているとの見方もある。

なお、地上戦域外での病死者や餓死者、県外疎開中の死者等を加算した沖縄県出身の死者数は15万人以上と推定されている。(住民被害の詳細は#住民犠牲についてを参照)沖縄戦の最大の特徴としては、正規軍人よりもそれ以外の人々(現地収集の防衛隊や学徒隊および一般住民)のほうが死者数が多いということがある。

背景

日本軍の戦略

アメリカ軍の沖縄上陸作戦計画図

昭和19年に入りトラック島空襲などアメリカ軍の太平洋正面での反攻が本格化してくると、マリアナ諸島などを前線とする絶対国防圏での決戦を構想していた当時の日本軍は、後方拠点として南西諸島の防備に着手した。

昭和19年2月に日本陸軍は沖縄防衛を担当する第32軍を編成、司令官には渡辺正夫中将が任命された。もっとも、この時点での第32軍の主任務は飛行場建設であり、奇襲に備えた警備程度の兵力であった。同年4月には、海軍も沖縄方面根拠地隊を置いたが、その司令官は九州・沖縄間のシーレーン防衛を任務とする第4海上護衛隊司令官を兼務し、防衛戦力というより後方組織としての性格が強かった。

日本軍が本格的に沖縄地上戦の準備に取り組んだきっかけは、昭和19年7月に絶対国防圏の要であるサイパン島が陥落したことであった。

大本営は、捷二号作戦を立案して沖縄周辺海上での航空決戦を企図するとともに、陸上の第32軍の増強にも着手、本土や台湾への民間人疎開も開始した。

沖縄本島に3個師団(甲編成は7,000～9,000人、乙編成は6,000人程度)・1個旅団(4,000人程度)を置いたほか、宮古島などにも1個師団・4個旅団が展開した。軍首脳部の人事も一新して新司令官には牛島満中将を任命、砲兵を統括する第5砲兵司令部も置かれ、その司令官には砲兵の権威だった和田孝助中将が充てられた。第32軍は敵上陸時に主力を機動させての決戦を目論見、砲兵部隊に援護された精鋭3個師団で水際からアメリカ軍を追い落とせると自信を深めた。ただ、増援の第1、第2歩兵隊で構成される独立混成第44旅団約4600名が乗った軍隊輸送船「富山丸」がアメリカ潜水艦に撃沈され、ガソリンを満載していた事による火災で4000名近くが死亡、沖縄に到達したのは約400名のみで第1歩兵隊は編成解除という、先行きを不安視させる事件も起きた。

壊滅状態となった独立混成第44旅団には独立歩兵第15連隊が第1歩兵隊の代わりとして海上輸送を避けて空輸され、また第2歩兵隊も南九州で編制された部隊、現地招集兵により補充された。

昭和19年10月にレイテ島の戦いが起きると、状況は変わった。

11月13日、大本営および第10方面軍司令部は、レイテに転用された台湾駐留部隊の穴埋めのため、第32軍の反対を押し切って沖縄から精鋭1個師団を抽出することを決めた。

第62師団は師団砲兵を欠いた治安師団でその対象とはならず、残る2個師団のうち苦衷の末、第32軍は最も練度が高いながらも機動性はあるが火力は野砲より低い山砲装備であった第9師団を転出させる事とし、昭和19年12月中旬から翌20年1月中旬にかけて台湾へ移動となり、第32軍は兵力の三分の一近くを失った。大本営は、昭和20年1月22日に補充のため第84師団の沖縄派遣を内示したが、宮崎周一作戦部長の判断で翌日には撤回した。こうした経緯から第32軍は大本営に不信感を抱き、その後の作戦に支障をきたした。他方、大本営の戦略的見地から見ると、当時の状況からは台湾を経由しての中国南部上陸も予想されており、台湾の喪失はひいては南方との考えうる唯一の補給線にも影響するため、台湾の防衛も重要だった。また、補充部隊を送るにも海上輸送中に消耗する危険が大きく、本土決戦用に温存すべきとの見解も強かった。

第9師団の抽出を受けて、第32軍は昭和19年11月に作戦方針を大転換し、機動決戦を断念して本島南部での持久戦を行うことにした。本島中部に配置されていた第24師団を南部に移動し、北部・中部の飛行場は小部隊による遅滞防御と砲撃による利用妨害程度にとどめることを決めた。

昭和20年1月下旬には南部にさらに戦力を集中させている。一方、大本営海軍部は*天一号作戦*を定めて、沖縄へ来攻するアメリカ軍を航空戦力主体で迎撃して大打撃を与え、終戦に持ち込もうとする全く異なった戦略を考えていた。そのため、大本営は飛行場確保を重視して第32軍に作戦変更を要求したが、第32軍は応じないままアメリカ軍を迎えることになった。

なお、海軍は硫黄島でも飛行機の当てが無いのに飛行場建設を強硬に要求し、これに資材や人員を取られて現地軍の地下陣地構築の妨げになるという失敗をしでかしている。

なお、南部での持久戦構想を固めた第32軍は、昭和20年に入って沖縄上陸が必至の情勢となった時点で、島内に残っている老幼婦女子を非戦闘地域と予定した北部山岳地帯へ半強制的に疎開させようとした。その目的は、非戦闘員が戦闘の支障にならないようにすることと、民間人を巻き込んだ玉砕を防ぐことにあった。多くの人々はわずかな食糧と身のまわりの品を持って避難をしたが、それでも激戦地となるであろう中南部には数十万人の住民が避難せず踏みとどまっていた。これは、台湾沖航空戦における「大勝利」の誤報による影響が大きいとされる。

沖縄戦の経過

1944年	7月	サイパン陥落
	8月22日	沖縄から長崎へ向けて航行していた疎開船団のうち、対馬丸が撃沈
	10月10日	那覇市を中心に大空襲（10･10空襲）
1945年	3月26日	アメリカ軍が慶良間諸島に上陸
	4月1日	アメリカ軍が沖縄本島に上陸
	6月23日	日本軍の組織的な抵抗が終了するも、各地で戦闘が続く
	6月26日	アメリカ軍が久米島に上陸
	8月15日	ポツダム宣言受諾
	9月2日	日本が降伏文書に調印
	9月7日	南西諸島の日本軍が降伏文書に調印、沖縄戦が正式に終結

地域別の状況

沖縄本島

昭和20年4月1日、イギリス第57任務部隊を含むアメリカ第5艦隊の空母16隻、軽空母6隻、護衛空母22隻、戦艦20隻、大型巡洋艦2隻、重巡洋艦12隻、軽巡洋艦24隻、駆逐艦146隻、護衛駆逐艦45隻に護衛された攻撃輸送艦84隻、攻撃貨物輸送艦29隻、給油艦49隻、機雷敷設艦11隻などからなる大船団に乗り込んでいる約28万名からなるアメリカ第10軍より6万名が中部西海岸に上陸し、殆ど日本軍の抵抗にあわないまま初日で中・北飛行場を占領。

その後は島を南北に分断する形で侵攻し、独立混成第44旅団第2歩兵隊第2大隊ぐらいしかいない日本軍を相手にした第6海兵隊師団を主力とするアメリカ軍は22日までにはそのまま北部を制圧した。

また第77歩兵師団は独立混成第44旅団第2歩兵隊第1大隊が守る沖縄本島北西の伊江島にレーダーサイトと飛行場建設の為に16日に上陸し、21日までに制圧した。

沖縄の現地招集兵を含めて10万を超す第32軍主力の篭る南部では4月5日から首里の防衛ラインで沖縄戦中最も激しい戦闘が繰り広げられ、日米双方に多大な損害が出た。

第32軍参謀八原博通大佐主導のこの陣地に篭っての守備に徹した持久戦戦法はアメリカ側を大いに梃子摺らせ、また今までの島々での戦いとは違い、各師団砲兵も含めると75㎜以上の口径の砲400門を擁する第5砲兵団による組織的で大規模な日本軍の砲撃を受けた事もアメリカ軍兵士達に大きなショックを与えたという。

4月末までに西に第27歩兵師団、中央に第96歩兵師団、東に第7歩兵師団という布陣で沖縄攻略を進めるジョン・リード・ホッジ少将のアメリカ第24軍団は24日に嘉数高地、26日には城間北部高地を漸く占領したものの、前田高地は依然落とせない状態であり、アメリカ軍は大損害を受けた第27歩兵師団、第96歩兵師団を前者は第77歩兵師団、後者は第3水陸両用軍団の第1海兵隊師団と交代させ、新たに同じ軍団の第6海兵師団も西側に投入していた。

この膠着状態の中で犠牲ばかり多く攻略は捗らないバックナー司令官の平押しの作戦方針にマスコミなど各方面から批判があがり、伊江島攻略を終えた第77歩兵師団長アンドリュー・D・ブルース少将は師団の、そして第24軍団司令官ホッジ少将は沖縄北部掃討を終了した第3水陸両用軍団の、第6海兵師団長レミエル・C・シェパード少将は第2海兵師団の首里防衛ラインの背後となる湊川海岸への上陸を進言し、アメリカ海軍側からも太平洋艦隊司令長官チェスター・ニミッツ元帥と海兵隊総司令官アレクサンダー・バンデクリフト大将は第2海兵師団を用いての与那原海岸上陸を提案したがバッグナー司令官は南方の海岸正面は与座岳、八重瀬岳の断崖があり容易に日本軍に阻まれるとし、4月6日の神風特攻隊の襲撃で81㎜迫撃砲砲弾全てを満載していたビクトリー級輸送艦2隻が撃沈された事(迫撃弾薬は空輸で補充)から補給面での困難さも挙げて却下し、堅実な正面攻撃に拘ったという。

対して日本側でも矢面に立つ第62師団の損失が4月22には師団の半分に達する予想を上回る激戦であり、予備であった第24師団も23日から投入せざるを得ない状況にジリ貧状態に陥る焦燥を覚えた第32軍参謀長長勇中将主導によるアメリカ第24軍団を包囲殲滅せんとする一大反攻作戦が立案され、12~14日に行われた夜襲反撃は損害を出すだけであった事からも其の作戦に反対をする八原参謀の意見を退け発動される事に繋がったという。

この反攻作戦の為にこれまで首里防衛ライン南方への敵上陸に備える予備でもあった第24師団、独立混成第44旅団が北上する事となり、八原参謀はこれに乗じて敵が湊川に上陸すれば第32軍は壊滅すると危惧していたが、前述のようなバックナー第10軍司令官の作戦方針でそれは杞憂に終わった。

5月3日の夜から始まった第32軍の攻勢は第24師団第32連隊第1大隊が棚原高地を奪還するなどの成果はあったものの、東、西海岸への敵後方への逆上陸を敢行した船舶工兵、海上挺身隊の迂回部隊は第1海兵師団、第7歩兵師団に殲滅されるなど攻勢全体ではアメリカ軍の砲火力の前に犠牲を出すばかりで4日の夜までには失敗したことが明らかになり、牛島司令官は残された唯一の予備である独立混成第44旅団を投入しての攻勢続行を諦め、5日18時に作戦を終了させた。

この敗北により相手に死傷者1000名以上の損害を与えた代償に6000名以上の戦死者を出した第32軍では、攻勢の主力でありこれまでは大部分が予備として健在であった第24師団では残存兵力が60％となる大損害を被り、20両以上あった戦車第27連隊は6両を残すのみとなり、また第62師団残存兵力は25％、砲兵残存兵力は半分となった上に砲弾大半を消費した事で首里防衛ラインでの日本軍の抵抗を急速に衰えさせる結果となり、6日には前田高地も陥落している。

11日にアメリカ軍の攻勢が再開され、13日に第96歩兵師団、第763戦車大隊により首里東方の第24師団が守る運玉森が、19日には第6海兵師団により首里西方の独立混成第44旅団が守る安里52高地が激戦の末に占領された。

これにより首里の側面が剥き出しとなり、両翼から包囲される危険が生じた第32軍では八原参謀が首里を放棄して地形の険しい喜屋武半島に後退する事を主張し、第62師団長藤岡武雄中将は反対するも、協議の結果、八原参謀の意見が通り、長参謀長ももはや八原参謀の意見に反対せず、牛島司令官により22日に決裁され首里撤退が決まった。

雨季による豪雨にも助けられて連合軍の追撃により大きな損害を出しながらも第32軍は3万名程が後退して新たな戦線を構築することに成功し、30日に南部の糸満市摩文仁に司令部を設け、要塞化されていた首里を日本軍が放棄した今となってはもはや掃討戦に過ぎないと楽観していたバッグナー司令官の目論見に反して猶も組織的な抵抗を続けた。

6月13日、八重瀬岳が陥落して独立混成第44旅団が壊滅状態となり、また同日には、6日に多田武雄海軍次官に軍がほぼ省みなかったにも拘らず協力を惜しまなかった沖縄県民の現状報告と県民に対する配慮を願う訣別電報を送り、小禄防衛戦を指揮していた海軍沖縄方面根拠地司令官太田実少将が自決。

18日には第32軍司令部は各部隊との連絡が途絶して軍としての組織抵抗は不可能となり大本営・第10方面軍に訣別電報を送り、またバックナー司令官が最前線で戦うお気に入りの第2海兵師団第8海兵連隊(所属する第2海兵師団は第10軍の指揮下より外されたがこの連隊は残されていた)の戦闘を視察中に日本軍の砲撃により戦死を遂げた。

20日には第24師団長雨宮巽中将(30日に自決)が師団に自活自戦の指示を出して師団としての組織的戦闘を終え、22日には藤岡第62師団長が自決。23日、既に組織的抵抗が不可能となりつつあった第32軍司令部で牛島司令官と長参謀長が自決して組織的抵抗は終結した。

南部には県外に疎開しなかった多数の一般住民が避難しており、それを意に介さなかった日本軍の南部撤退が住民の被害を大きくしたとする見解もある。

慶良間諸島

沖縄本島での戦闘が始まる前、昭和20年3月26日にアメリカ軍の第77歩兵師団が輸送船停泊地の確保などの為に阿嘉島と座間味島に上陸、翌27日には渡嘉敷島に上陸した。慶良間諸島では住民の集団自決が発生した。

久米島

沖縄本島での日本軍の組織的な抵抗が終了した後、昭和20年6月26日にアメリカ軍が上陸した。大規模な戦闘は発生しないままにアメリカ軍は占領を完了した。久米島での戦闘においては味方であるはずの日本軍による住民虐殺が行われ２２人が犠牲になった。この住民虐殺についてはポツダム宣言を受諾した8月15日以後も行われていた。当時久米島を守備していた日本軍の隊長は戦後の取材でこの事件について認めており、また、この事件に関しては、「少しも弁明はしません。私は日本軍人として、最高指揮官として、当時の処置に間違いがあったとは、ぜんぜん思っていないからです。それが現在になって、法的に、人道的に悪いといわれても、それは時代の流れとして仕方がない。いまは、戦争も罪悪視する平和時代だから、あれも犯罪と思われるかもしらんが、ワシは悪いことをしたと考えていないから、良心の呵責もない。ワシは日本軍人としての誇りを持っていますよ。」と述べている。