比較的厳しいのは、専門性の高い医・歯・薬・獣医などの6年制学科や看護・医療系、実験に時間がかかる生命科学科や化学科、実習の課題が多い機械工学科や建築学科など。実験や実験による時間的拘束が少ないのは数学科や情報系学科、経営工学科などだが、これらは講義や課題において高度な内容を取り扱うため、楽であるとは決して言えない。

また、医学科の場合は全ての修学(※)を行うため、解剖実習や助産の実習があり、R-18Gイラストとは比較にならないほど精神的にきつい実習もあるので、その点は覚悟したほうがよい。ちなみに中学校の理科で行う蛙の解剖とは逆に、男子学生の気絶率が高いそうである。

なお、機械工学科や理工系学科は大学院への進学率が高く、大企業への就職率もよい。文系学科や農学科よりも遥かにハードかつ就学年数も多くなるが、学業に集中してさえいれば資格習得や就職活動に労力を割かなくてよいというメリットはある。

課外活動

課外活動の過ごし方としては、部活動やサークルへの参加やアルバイト、資格取得などが挙げられる。

部活動・サークル

部活動団体やサークル団体は大きく大学公認団体と大学非公認団体の2つ分けられる。

公認団体は、大学から正式に認められた団体で、大学から活動費が支給される場合が多い。

非公認団体は、大学から存在が認められていない団体で、逆に言えば作るのも比較的容易である。

部活動は体育会系、文化部、サークルはテニスサークル（よくテニサーと呼ばれる）などのスポーツ系やバンドサークルなどの音楽系、またオールラウンドサークルと言って色んな遊びや飲み会をやるサークルなどが代表的である。

また研究会などもあり、歴史研究会や心理研究会などのようなアカデミックな内容から、司法研究会のように資格習得を狙った実利的なもの、平和研究会や環境研究会のように社会運動を目的としたもの、漫画研究会やアニメ研究会、声優研究会などオタク系なものまで様々である。学生運動という細々と続く伝統芸能もある。

なお、表面的には研究会と名乗っていても、中身は完全な飲みサーであることもある。

危険なのがカルトや自己啓発、怪しいビジネス等の偽装サークルで要注意。

アルバイト

高等学校では、アルバイト禁止の学校も少なくないが、大学ではアルバイトは原則自由で、むしろ社会経験を勉強できるいい機会となっている。

かつての学生は、サークル活動費やショッピング代、交際費などを目的にやっていることが多かったが、今の学生は生活費や学費を稼ぐために行うことが多い。しかし、生活費稼ぎのためのアルバイトに追われて学業がおろそかになり、果てはアルバイト先がブラック企業であったりして心身を壊す学生が出てくるなど社会問題にもなっている。

また、就職の準備機関としてインターンシップを行ったり、中には大学在学中に起業する者もいる。

資格取得

将来のキャリアデザインの一環として、大学時代というモラトリアムを活かして資格取得に励む学生もいる。

資格取得は、独学なども見られるが、TACやLEC、大原や伊藤塾などの予備校に通う学生が多い。（この場合「ダブルスクール」と呼ばれる。最近では専門学校において、提携関係にある大学にも同時に在籍できる4年制学科を置く「大学連携専修学校教育」も存在している。）

彼らが取得したいと思っている資格は様々だが、経済学部や商学部、経営学部の学生だと、日商簿記検定を受験する学生が多い。

法学部では宅地建物取引士（宅建）や、行政書士や司法書士、最難関資格だと公認会計士などを目指している学生が多く見られる。

理系だと、情報系学科ではITパスポート試験・情報セキュリティマネジメント試験・基本情報技術者試験・応用情報技術者試験などの情報処理技術者試験を受験する学生が多い。

工学部や理学部の化学科では危険物取扱者の取得を、建築学科では一級建築士の取得を目指す者も多い。

資格取得に力を入れている大学で有名なのは中央大学で、大学内に法科大学院や難関国家試験合格を目指す学生が利用できる施設である「炎の塔」が存在する他、日商簿記検定、公認会計士、税理士試験対策のための研究所である「中央大学経理研究所」（経理研）が設けられているなど、大学が総力を挙げて資格取得を支援している。

また検定として、TOEIC（国際コミュニケーション英語能力テスト）などを受験する学生も多い。

横浜市立大学では、TOEICの点数を進級の基準にしている。

また外国語学部の学生では、各専攻言語の検定の取得などを考えている学生もいる。

進路

就職

多くの者は大学3年から就職活動（就活）を行い、卒業までに内定をもらうことを目標にしている。

ちなみに内定をもらっても、大学を卒業できなかった場合は、企業によって内定を取り消される。

1990年代中頃（特に1998年以降）から2000年代前半まで、各社が新卒採用人数を絞り込んだために大学卒業者がなかなか適職を得られない「就職氷河期」が続き、この時期に学校を卒業した人々（氷河期世代）の所得水準および婚姻率は今でも目立って低く、企業の側も中間層を担うべき人材不足に悩むなどといった形で、日本社会に深刻な傷跡を残している。

また2008年のリーマン・ブラザーズの破綻を発端にした金融危機（リーマン・ショック）により、大学生の就職内定率の低下がメディアなどで大きく取り扱われることが多くなった。