大日本帝国陸軍の名称は、国外からの呼称もしくは対外的な連絡文書、公文書等の一部に明治10年代から用いられた。例として、大正7年に当時の陸軍大臣大島健一がイギリス国王ジョージ5世に充てた祝電「英国皇帝陛下ヘ陸軍大臣ヨリ祝電（一月二十五日午後一時三十分発電）」では、日本陸軍・帝国陸軍・大日本帝国陸軍の各名称が使用されている。

英称はImperial Japanese Army、Japanese Armyなど。このうち「大日本帝国陸軍（日本帝国陸軍）」に相当するImperial Japanese Armyの名称・呼称は、大正2年にイギリス陸軍省が駐日イギリス大使経由で外務大臣牧野伸顕に充てた、日本の新型カービン・四四式騎銃1挺の寄贈を依頼する英文などで使用されている。

軍閥・思想

もともと明治政府が武家政権の否定から始まったことから、天皇以外の者が天皇を凌ぐ権力を持つことが無いよう、帝国憲法下では軍が政府から分離され天皇に直属していた（詳しくは大日本帝国憲法を参照）。明治11年8月、精鋭である筈の近衛砲兵が給与を巡って宮城内で反乱を起こすという竹橋事件が起こり、軍と政府に衝撃を与えた。また、自由民権運動の影響を帝国陸軍が受けることを防ぐために、軍人の政治への介入を禁じる軍人勅諭が出された。

しかし本来不可分の関係にある政治と軍事を無理やり分離することは国家を運営する上での歪みを残すこととなった。第一次世界大戦で政軍分離の限界を痛感した陸軍は非合法な手段を以てでも陸軍主導での政軍の一体化を目指し、一方海軍は政軍分離を盾に議会など外部の干渉を徹底的に排除し内向きの論理に終始することとなった。

帝国陸軍は「忠節・礼儀・武勇・信義・質素」の徳目を掲げると共に、その中で政治不干渉を求めていた。しかしながら、陸軍将校のうち官衙、とりわけ中央勤務の者は官僚機構の側面も有しており、古くは薩摩藩・長州藩等出身者とその他の藩又は幕府出身者との対立があった。近代的将校教育制度確立後は、兵科間・陸大出身者と非出身者間・派閥間（皇道派と統制派）同士の対立など、無数の内部的な抗争を生みやすい状況であった。

昭和期には、陸軍内の革新派が中心となって政治へ接近していった。その結果1931年には陸軍中央の中堅将校らからなる一夕会が関東軍など外地に所在する現地部隊と呼応して、陸軍首脳部の意志に反した行動（満州事変）を起こした。また青年将校が「昭和維新」を叫んで五・一五事件(※海軍による事件)が起こり、軍事クーデターであるにもかかわらず、多くの新聞社は彼らを英雄と称え減刑を主張したことから減刑嘆願は国民運動まで発展し、その世論によって首謀者たちには軽い刑が下され、この減刑が二・二六事件を引きおこし、政治への関与を更に深める。陸軍の政治関与は、東條英機が首相・陸軍大臣・参謀総長を兼任する東條内閣で最高潮に達する。

昭和20年11月28日、最後の陸軍大臣下村定大将は敗戦後の第89回帝国議会において、斎藤隆夫代議士からの質問に対して、帝国陸軍を代表して問題点を総括している。

陸軍の気風

下士官兵の場合

帝国陸軍は体罰による鉄拳制裁（当時の陸軍用語で修正 ※1）が日常茶飯事であったとされ、「体育会系の典型例」というイメージがある。

しかし、元々日本ではあまり過剰にならないよう体罰を戒める文化があり、（イギリスから体罰容認の文化を導入した海軍とは違い）陸軍では体罰が基本的に禁止されていた。陸軍で体罰が酷くなったとされるのはシベリア出兵や満州事変など外征が長期化した時期であったとされ、戦争の泥沼化に伴い下士官兵の間に復員できない不満が溜まり、新兵が当たられることも少なくなかったという（それでも後述する海軍の例に見るように、日本より海外の軍隊の方がよっぽど酷かったとされるが）。

古兵が『おい貴様ァ修正ダーーーーーーーー!!!!!』と言いながら殴りかかってくると、新兵はそれを避けてはならない
先任兵には絶対服従、そむけば虐待・鉄拳制裁（たとえ階級が上等兵でも、古参の一等兵には絶対服従である）
出された指示/命令はどんな理不尽な内容でも必ず実行、できなければ虐待・鉄拳制裁
どんな困難な状況も努力・根性などの精神論で解決
バンカラ。都会出身者や西洋かぶれ、文化系をひ弱だからと見下す

※1

この「修正」という言葉は、某ロボット作品の主人公の「そんな大人は修正してやる!!!」という台詞ぐらいでしか使われない。逆に言うといかにあの作品が「暴力的」か解ることの一つ。

徴集兵の大半は陸軍に回されたので、多くの日本人男性が陸軍の過酷な制裁の洗礼を受けることになった。天本英世みたいにトラウマになった人物も少なくない。

ただし、暴力・制裁そのものはしごきが公然と認められた海軍の方が、艦内というある種の密室空間内の出来事であるため隠蔽が容易という事情から、バッターなどを用いて行うこともあって酷かったといわれる。それなのに陸軍のほうがイメージが悪い理由は海軍はもともと必要な人数が少ないからそもそも海軍に所属した者自体が陸軍と比べて少なく、戦時下にあっても徴兵期間の長さや仕事内容が専門的である関係上、意欲のある者でなければ困るため徴兵されて海軍を希望した者を優先的に採用したので、世間からは適性がないのに海軍を選んだ自業自得ではないかと受け取られたためである。

普通の軍隊は、階級が上の方が偉い、ということになっているが、日本陸軍の下士官兵は「星の数よりメンコの数」という気風が強いのが独特であった。たとえ階級が下でも、自分より軍隊に長く在籍している古兵には逆らえなかった。もっとも、このような風潮は現代でも世界中の軍隊でしばしば見られ、「先任下士官の前では士官学校出の少尉など赤子同然」などということも珍しくはないようだ。

将校の場合

難関の陸軍士官学校出の将校は当時のエリート。西竹一ら華族や金持ちの子弟もおり、このような人々は西洋文化にも親しみ洗練されたセンスを持っていた。

将校は下士官兵と異なり、軍服や軍刀などの軍装品は私物である。軍装品に個性を見いだし、お洒落を競う「青年将校文化」があった。海軍に比べ若い将校の給与はさほど高くはなかったが、その給与の中からオーダーメイドで軍装を仕立て、細かいデザインの自己主張で男伊達を競った。したがって陸軍将校軍装には、同時代であっても細かい部分の仕様にかなりの差異が存在する。チェッコ式やロス式などの派手やかな軍帽、軍衣の襟は高くボタンの配列は上に詰め腰回りを絞り、着丈は短くして脚を長く見せる、といったような瀟洒なスタイルが好まれた。

昭和初期の陸軍の青年将校は、当時のファッションリーダーであり、女性からはかなりモテたという。これら「青年将校文化」の最盛期には下士官にも影響が及び､古参の下士官には暗黙の了解として官給軍装品の改造が認められるようになった。

海軍との比較

スマートで垢抜けたイメージが流通している海軍軍人に対し､一般に陸軍軍人の方が荒々しく泥臭いイメージが定着している。

しかし、これは海軍に比べ陸軍の方が民間人との接触がはるかに多く、特に戦時中は、憲兵が高圧的に振る舞っていたため、横暴なイメージが定着してしまったためである。実際のところは柄が悪い者は海軍にも多かったらしく、特に戦闘機乗りにはチンピラまがいの荒っぽい人物が目立ったという。もっとも陸軍の空中勤務者にも荒っぽくて目立つ奴はたくさんいたが。

また、社会へのかかわりについても陸軍と海軍では大きな違いが存在した。定員が陸軍士官学校の1/5～1/10の海軍兵学校出身者から構成される海軍将校団は小所帯であり、またイギリス流のエリート意識から下士卒との交流が無かった。更に活動の場も港周辺や洋上が中心であったため、海軍士官は同質性が高く世情に疎かった。

一方陸軍将校は士官学校の定員の多さに加えて少尉候補者や幹部候補生の制度など、比較的多様な人間が存在していた。活動の拠点である聯隊兵営は各地域の都市に所在し、常に世間と隣り合わせであった。また、直接人間を率いるという陸軍（歩兵）の性質から、将校は部隊の責任者として部下である下士卒との関わりが求められ、地方人である兵士達の教育が士官の重大な任務の一つであった。そのため陸軍は必然的に政治や社会への関心が高い傾向にあった。そのため「軍人は政治にかかわるべからず」という明治天皇の勅諭を無視して暴走する連中が陸軍に多かったという一般的なイメージは、間違いではない。

陸軍文化の遺産

陸軍は戦後恩給関連の部署を残して解体され、軍人も公職追放にあったり、外地で抑留されたりして散り散りになった。近衛師団は禁衛府皇宮衛士総隊として存続を図ろうとしたが結局解散となった。

戦後の日本では、陸軍は軍国主義の権化とする陸軍悪玉論が強かったため、陸軍の気風はほとんど現在の陸上自衛隊には直接引き継がれてはいない。海上自衛隊は軍艦旗をそのまま自衛艦旗として継承したのに対し、陸自の自衛隊旗は陸軍の軍旗と意匠が変えられるなど、旧海軍の伝統を重んじる傾向にある海上自衛隊と比べると旧陸軍との繋がりが意識されることは比較的少ないとされる。

組織的にも陸自は内務省の流れを汲んでおり、文化的にも帝国陸軍とはかけ離れたものになった。陸自は地域密着したお役所的な文化が基本であり、旧陸軍よりは消防署や府県警察の気風に近いと言われる。

しかし実際には、陸自も幹部の一部に陸軍出身者がおり、前身の組織である警察予備隊・保安隊の多くが旧軍出身者であったことから、旧軍と完全に断絶していたという訳でもない。現在でも、旧陸軍の親睦組織である偕行社が陸上自衛隊の行事を積極的に支援したり、「陸軍分列行進曲」「空の神兵」など旧軍の一部の軍歌を演習に取り入れたり、旧陸軍の部隊と海上自衛隊の部隊番号を意図的に一致させて伝承の継承を図るなど、旧陸軍の伝統の継承を標榜している側面も多々見受けられる。

陸軍の組織をそのまま引き継いでいる組織としては国土地理院と大阪市音楽団（通称市音）が知られている。国土地理院は1871年に発足した陸軍の陸地測量部の流れを汲んでおり、戦後内務省地理調査所に丸ごと継承され、現在は国土交通省の管轄である。一方、市音は1888年に結成された第4師団軍楽隊を起源としている。1923年の軍縮の際大阪市が大阪市音楽隊として継承、その後直営化され大阪市音楽団となっていたが、橋下徹市長が存廃議論の意向を示し廃止の可能性が浮上、2014年に廃止され、一般社団法人大阪市音楽団として民営化し、名称も変更された。その他731部隊が再結集したミドリ十字なども知られている（なお、余談だが、後にミドリ十字の中国地方子会社は海軍呉鎮守府薬剤部を継承した成和産業に吸収されている。）。

著名な陸軍軍人

あ行

か行

さ行

た行

な行

は行

ま行

や行

ら行

わ行

組織

大日本帝国憲法制定前はその位置づけが未だ明確ではない点もあったが、憲法制定後は軍事大権については憲法上内閣から独立し、直接天皇の統帥権に属するものとされた。陸海軍(日本軍)の最高指揮官は大元帥たる天皇ただ一人である

陸軍三長官

帝国陸軍については陸軍大臣(大臣)・参謀総長(総長)・教育総監(総監)が天皇を除く最高位にあり(直隷)、これらは陸軍三長官と呼称された。三長官には陸軍大将ないし陸軍中将が任命されるため(なお、制度・慣習上は「陸軍大臣には予備役将官でも就任は可能」とされた時期も有ったが、結果的に歴代の陸軍大臣は全て現役の将官が就任している)、役職自体は帝国陸軍の最高位といえど階級自体は必ずしも最高位の者がなるものではなく、特に歴代の陸軍大臣と教育総監には少なくない陸軍中将が補職されている。いずれにせよ海軍大臣より積極的に政治活動をしていたのは間違いない(が、海軍も1922年のワシントン海軍軍縮条約を機に政治にかぶれるものがかなりいたのも事実である。その代表格があの山本五十六だったりする)。

なお、三長官の権限は、陸軍大臣が軍政(軍を維持する為のお役所仕事。人事・給与・予算管理など)、陸軍参謀総長が軍令(平時の訓練や戦時における作戦立案や現地部隊の指揮)、教育総監が文字通り一部の特殊なもの(例：諜報要員の育成など)を除く陸軍内の教育となる。

三長官は教育総監がやや格下とされる場合も有ったが、基本的にいずれか1名の人事は残り2名の同意を得る事と、新内閣発足に伴なう新しい陸軍大臣には陸軍三長官が推薦した者が就任するのが慣例となっていた。（つまり、陸軍上層部の意に沿わない内閣が出来た場合は「陸軍大臣の就任希望者無し」を名目に新内閣を「流産」させる事が可能だった）

なお、あくまで偶然ではあるが、三長官全てを勤めた事が有る陸軍軍人には、なぜか評判がよろしくない人物が多い。（「グズ元」「便所の扉(自分の意見が無く他人に左右されやすい事を内外どちらでも押した方に開く構造になっている当時の一般的なトイレのドアに喩えたもの)」の渾名が有った杉山元など）

三長官の補佐機関として、「省部」や「中央」と総称する陸軍省・参謀本部・教育総監部の3つの官衙(役所)が設けられており、陸軍大臣(陸軍省)が軍政・人事を、参謀総長(参謀本部)が軍令・作戦・動員を、教育総監(教育総監部)が教育をそれぞれ掌っていた。

三機関の序列第2位の次席相当職として陸軍次官(次官、陸軍省)・参謀次長(次長、参謀本部)・教育総幹部本部長(本部長、教育総幹部)がある。

昭和13年12月、航空戦力の拡張・独立および統率柔軟化のため陸軍航空総監部が新設。航空総監(総監)を長とし、主に航空関連学校など陸空軍の教育を掌った。第二次大戦末期には航空関連学校(一部補充学校を除く)ともども軍隊化され航空総監部は廃止、航空総軍に改編された。

参謀本部・参謀総長・大本営を掌握

参謀本部は戦時・事変時に陸海軍の最高統帥機関(最高司令部に相当)として設置される大本営において大本営陸軍部となり、大元帥の名において発する大本営陸軍部命令(大陸令・大陸命)を作成する存在であるが、これをもって参謀総長がいわゆる陸軍最高指揮官(陸軍最高司令官・陸軍総司令官)となるわけではないが、大本営の主要な部署はほぼ大本営陸軍部に設置されており、そして参謀総長や重要な役職はほとんど帝国陸軍出身者であったことから大本営の運営は陸軍の意向が強かったと思われる。

(海軍軍令部・軍令部総長)

上記のように結果的に参謀本部や大本営が陸軍中心の運営であったため。陸軍と同じ空気を吸いたくない大日本帝国海軍は自分たちの中枢機関として『海軍軍令部』を設置した。これは海軍出身者のみで構成されている。そこの長である軍令部総長は当初は参謀総長(陸軍派)の部下ということであったが、後に参謀総長と同格の役職となった。

教育総監

教育総監(教育総監部)は帝国陸軍の教育を掌握する建前であるが、憲兵・経理・衛生・法務や機甲・航空、参謀・諜報といった特定職務に関係する学校等は、それぞれ陸軍省・参謀本部・航空総監部やその外局の管轄である。

制度

組織

帝国陸軍の組織は、役所である官衙・部隊組織である軍隊・将兵を養成ないし再教育する学校(実施学校・補充学校)と、これらのいずれにも属さない特務機関とに区分されていた。
官衙
陸軍省(陸軍大臣)

参謀本部(参謀総長)
教育総監部(教育総監)
陸軍航空総監部(航空総監) - 第二次大戦末期に軍隊化
防衛総司令部(防衛総司令官) - 第二次大戦末期に軍隊化
陸軍兵器行政本部(旧陸軍技術本部・陸軍兵器本部)・陸軍技術研究所・陸軍造兵廠・陸軍燃料本部・陸軍兵器補給廠・陸軍軍馬補充部・陸軍恤兵部・陸軍陸地測量部・陸軍中央気象部・陸軍運輸部・陸軍船舶司令部・内地鉄道司令部・陸軍築城部
陸軍航空本部・陸軍航空技術研究所・陸軍航空審査部・陸軍航空工廠・陸軍航空輸送部
陸軍機甲本部
陸軍被服本廠・陸軍製絨廠・陸軍需品本廠・陸軍衛生材料本廠・陸軍獣医資材本廠・陸軍糧秣本廠
憲兵司令部・要塞司令部・連隊区司令部等

部隊

部隊編制は主に総軍・方面軍・軍・師団・集団・旅団・団およびそれらを構成する連隊（聯隊）や大隊を中心とする、歩兵部隊並びに砲兵部隊、騎兵部隊、工兵部隊、輜重兵部隊、機甲部隊、航空部隊、空挺部隊、船舶部隊等の特科部隊からなる。
平時は師団およびそれを構成する部隊のみが有り、総軍・方面軍・軍は戦時・事変時に軍令により置かれる。

学校

教育総監部管轄

陸軍士官学校・陸軍予科士官学校・陸軍幼年学校・陸軍予備士官学校

陸軍戸山学校・陸軍歩兵学校・陸軍科学学校・陸軍野戦砲兵学校・陸軍重砲兵学校・千葉陸軍高射学校・陸軍工兵学校・陸軍輜重兵学校・陸軍習志野学校・陸軍通信学校・陸軍少年通信兵学校

陸軍省管轄

陸軍憲兵学校・陸軍経理学校・陸軍軍医学校・陸軍獣医学校・陸軍法務訓練所・陸軍兵器学校・陸軍騎兵学校・千葉陸軍戦車学校・四平陸軍戦車学校・陸軍機甲整備学校・陸軍少年戦車兵学校

参謀本部管轄

陸軍大学校・陸軍中野学校

航空総監部管轄

陸軍航空士官学校・明野陸軍飛行学校・下志津陸軍飛行学校・浜松陸軍飛行学校・熊谷陸軍飛行学校・太刀洗陸軍飛行学校・白城子陸軍飛行学校・仙台陸軍飛行学校・鉾田陸軍飛行学校・陸軍少年飛行兵学校・大分陸軍少年飛行兵学校・大津陸軍少年飛行兵学校・所沢陸軍航空整備学校・岐阜陸軍航空整備学校・立川陸軍航空整備学校・陸軍航空通信学校等 - 第二次大戦末期に航士校・少飛校を除き軍隊化

特務機関

元帥府・軍事参議院・侍従武官府・東宮武官・皇族王公族附武官・陸軍将校生徒試験委員

特務機関に準ずるもの

委託学生・外国留学生・大公使館附武官等

兵科・兵種

明治7年11月8日に改定された陸軍武官表では、兵科区分は次の8種のものが置かれており、大正14年には航空技術の進展に伴い『航空兵科』が追加された。

参謀科
要塞参謀科
憲兵科
歩兵科
騎兵科
砲兵科
工兵科
輜重兵科
航空兵科

更にかつては、兵がその特技によって分類された区分である『兵種』が存在した(後述を参照)。

階級（昭和19年-廃止時）

	階級
各部		技術部	経理部	衛生部				獣医部				軍楽部	法務部
兵種			主計	建技	軍医	薬剤	歯科医	衛生	獣医	獣医務			法務	法事務
将官
元帥大将	元帥陸軍大将(名誉職)
大将	陸軍大将
中将	陸軍中将	陸軍技術中将	陸軍主計中将	陸軍建技中将	陸軍軍医中将	陸軍薬剤中将	陸軍歯科医中将	陸軍獣医中将					陸軍法務中将
少将	陸軍少将	陸軍技術少将	陸軍主計少将	陸軍建技少将	陸軍軍医少将	陸軍薬剤少将	陸軍歯科医少将	陸軍獣医少佐					陸軍法務少将
佐官		憲兵
大佐	陸軍大佐	陸軍憲兵大佐	陸軍技術大佐	陸軍主計大佐	陸軍建技大佐	陸軍軍医大佐	陸軍薬剤大佐	陸軍歯科医大佐	陸軍獣医大佐				陸軍法務大佐
中佐	陸軍中佐	陸軍憲兵中佐	陸軍技術中佐	陸軍主計中佐	陸軍建技中佐	陸軍軍医中佐	陸軍薬剤中佐	陸軍歯科医中佐	陸軍獣医中佐				陸軍法務中佐
少佐	陸軍少佐	陸軍憲兵少佐	陸軍技術少佐	陸軍主計少佐	陸軍建技少佐	陸軍軍医少佐	陸軍薬剤少佐	陸軍歯科医少佐	陸軍衛生少佐	陸軍獣医少佐	陸軍獣医務少佐	陸軍軍楽少佐	陸軍法務少佐	陸軍法事務少佐
準士官
大尉	陸軍大尉	陸軍憲兵大尉	陸軍技術大尉	陸軍主計大尉	陸軍建技大尉	陸軍軍医大尉	陸軍薬剤大尉	陸軍歯科医大尉	陸軍衛生大尉	陸軍獣医大尉	陸軍獣医務大尉	陸軍軍楽大尉	陸軍法務大尉	陸軍法事務大尉
中尉	陸軍中尉	陸軍憲兵中尉	陸軍技術中尉	陸軍主計中尉	陸軍建技中尉	陸軍軍医中尉	陸軍薬剤中尉	陸軍歯科医中尉	陸軍衛生中尉	陸軍獣医中尉	陸軍獣医務中尉	陸軍軍楽中尉	陸軍法務中尉	陸軍法事務中尉
少尉	陸軍少尉	陸軍憲兵少尉	陸軍技術少尉	陸軍主計少尉	陸軍建技少尉	陸軍軍医少尉	陸軍薬剤少尉	陸軍歯科医少尉	陸軍衛生少尉	陸軍獣医少尉	陸軍獣医務少尉	陸軍軍楽少尉	陸軍法務少尉	陸軍法事務少尉
準士官
准尉	陸軍准尉	陸軍憲兵准尉	陸軍技術准尉	陸軍主計准尉	陸軍建技准尉	陸軍衛生准尉	陸軍獣医務准尉	陸軍軍楽准尉	陸軍法事務准尉
下士官
曹長	陸軍曹長	陸軍憲兵曹長	陸軍技術曹長	陸軍主計曹長	陸軍建技曹長	陸軍衛生曹長	陸軍獣医務曹長	陸軍軍楽曹長	陸軍法事務曹長
軍曹	陸軍軍曹	陸軍憲兵軍曹	陸軍技術軍曹	陸軍主計軍曹	陸軍建技軍曹	陸軍衛生軍曹	陸軍獣医務軍曹	陸軍軍楽軍曹	陸軍法事務軍曹
伍長	陸軍伍長	陸軍憲兵伍長	陸軍技術伍長	陸軍主計伍長	陸軍建技伍長	陸軍衛生伍長	陸軍獣医務伍長	陸軍軍楽伍長	陸軍法事務伍長
兵
兵長	陸軍兵長	陸軍憲兵兵長	陸軍技術兵長	陸軍衛生兵長	陸軍軍楽兵長	陸軍法事務兵長
上等兵	陸軍上等兵	陸軍憲兵上等兵	陸軍技術上等兵
陸軍衛生上等兵	陸軍軍楽上等兵	陸軍法事務上等兵
一等兵	陸軍一等兵	陸軍技術一等兵	陸軍衛生一等兵
二等兵	陸軍二等兵	陸軍技術二等兵	陸軍衛生二等兵