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日本軍

にほんぐん

旧大日本帝国陸海軍のこと。
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1945年(昭和20年)まで存在した日本軍事組織

概略

日本国内においては、一般に明治4年に設立され昭和20年に解体された大日本帝国大日本帝国陸軍大日本帝国海軍の総称をさす。

歴史

明治維新後、政府は武士に代わる徴兵制による近代的な軍隊を編成していき、西南戦争を鎮圧し、日露戦争に勝利。第一次世界大戦にも参戦し勝利した。

第二次世界大戦では、中国大陸での戦争(日中戦争)、などとの太平洋戦争を同時に戦う状況に追い込まれ、特にアメリカ軍の物量作戦に苦戦を強いられた。大戦末期にはソ連が中立条約を破棄して参戦。敗戦へと至り、降伏から間もなくして復員・恩給・掃海担当の部署を残して解体された。

組織

軍隊の人員は陸軍がはるかに多かったが、予算は陸海軍ほぼ同じ。そのため物資・待遇面では海軍が恵まれており、陸軍の下級士官は総じて予算難であった。陸軍は徴集兵が主力であり、海軍は志願兵が多かった。徴兵は陸軍が担当し、一部の人員を適当に海軍に回していた。

指揮系統

日本軍は明治天皇陛下以来、大元帥たる天皇を頂点としてきた、その下に元帥府・大本営(戦時のみ)・陸軍大臣・海軍大臣・参謀本部(陸軍)・海軍軍令部(軍令部とも・海軍)・などが置かれている。

特徴

  • 近代の内閣総理大臣内閣には日本軍の行動を抑制することは法律がないためできなかった。日本軍を統制できるのは大元帥たる天皇陛下のもつ統帥権だけであり、それを輔弼できるのは陸軍・海軍の大臣及び参謀総長(陸軍)・軍令総長(海軍)の4人のみであった。
  • 陸軍・海軍大臣ではなく参謀総長・軍令部総長が実質的に軍を統制していた。
  • 元帥府は日本の場合は、天皇の軍事上の補佐をする人々であり、陸軍・海軍大臣を退役した武官が元帥になることが多かった。


帝国陸海軍

陸海軍の仲の悪さは未だに語りぐさで、先の大戦時には「陸海軍相争い、余力をもって米英と戦う」と言われたほどである。例えば以下のように、無意味な意地の張り合いのようなことをしていた。

  • 軍事用語が統一されておらず、同じエンジンの呼び名さえ違っていた(大戦後期になってようやく統一)。
  • 同じ外国製兵器の生産権を、陸海軍で個々に買い付けてライセンス生産。
  • 陸軍が空母潜水艦を独自開発(ただし、いずれも陸軍の揚陸作戦に必要な船舶であったにもかかわらず海軍が無理解であったことが主な原因)。
  • 海軍が自走砲や大型爆撃機を独自開発。

大戦末期には統合参謀本部の設立構想があったが、陸軍に主導権を握られることを嫌う海軍の反発により、まとまらないまま終戦を迎えた。

空軍

また、日本軍には諸外国の軍と違い、空軍が編成されなかった。陸海軍双方で独自に航空部隊を編成・強化していたが、陸海軍による主導権争い、憲法の改正、戦力の伝統性などの問題から、最後まで陸海別個に航空戦力の強化を行い、独立機関は解体されるまで設けられなかった。(なお、第二次大戦時までの米軍も独立した空軍を持っていなかったが、陸軍航空隊が地上軍とは独立した作戦指揮権を持っていた)

戦後

GHQの政令により日本軍の組織は完全に解体された。だが、戦後に陸海空自衛隊が設立された際には、その人材の受け皿となり、初期の幹部自衛官や現場人員の多くは日本軍の元職業軍人達が占めていた。
これは再軍備の暁には、日本軍の軍人の排除を狙っていた吉田茂の思惑とは裏腹に、当初の主導権を握っていた警察官僚出身者が無能であった事、彼らの驕り高ぶりがGHQの憤激を買い、GHQが旧日本軍人の復権を認めたからでもあり、これは海自の設立委員会『Y委員会』で顕著となり、終始、旧日本軍人たちが会議の主導権を握り、再建日本海軍と言える海自を設立させた。そのため、陸上自衛隊が日本陸軍とは組織上ではつながっていないのに対し、日本海軍の掃海部隊は海上保安庁を経て、そのまま海上自衛隊に引き継がれた。Y委員会の事もあり、海上自衛隊は海軍の伝統を受け継ぐ後継組織を自認している。

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