概要
煙草（タバコ）を常習している人が、本人又は周囲の人の健康等を理由に辞める事。
煙草は嗜好品であり、習慣性（中毒性）の高い物なので、禁煙の途中で挫折してしまう人はかなり多い。また、禁煙に成功しても、何かの切っ掛けで再度、煙草を吸い始めてしまう事もある。
禁煙グッズとして電子タバコやガム、「禁煙を続けるための心構え」を書いた自己啓発書などが売り出されているが、病院でも「禁煙外来」がもうけられているところもあり、治療内容により保険適用になる場合もある。
企業・職場の禁煙
近年は世界的な禁煙の流れにより、日本国内でも禁煙の流れが加速している。
下着メーカー大手のトリンプは2002年いち早く禁煙策を打ち出し、喫煙者の社員に対しても「禁煙すれば報奨金3万円」という当時としては画期的な策を行なった。
損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険は2019年度から新採用の社員は禁煙が原則、執行役員の就任に当たっても禁煙が必要とする方針を発表。
そのほかにも「禁煙外来受診に報奨金を出す」「入社までに禁煙を誓約させる」企業は増加の一途をたどっている。
従来は医療関係などの企業に禁煙策を打ち出すところが多かったが、「商品や設備に臭いがつく」「パソコンなどの業務用機材を痛める」「有機溶剤のような引火性のある素材を扱うため火災防止」「製品の匂いや味を正確に判定できなくなる」という理由からアパレル系・IT系・ホテルチェーン・製造業・食品系でも従業員の禁煙方針を打ち出す会社が増加。
税理士・弁護士・社会保険労務士の事務所でも喫煙者の不採用を打ち出す法人もある。
喫煙者の多かった建築系やタクシーなどの業界も、顧客からの苦情対策や従業員の健康管理の観点から禁煙方針に切り替えるところが出てきている。
「喫煙者がタバコを吸いに席をはずす」ことを業務上の非効率化に繋がるとして否定的なスタンスを取る企業も少なくない。
従業員はもちろん顧客に対しても禁煙を打ち出す企業も年々増えており、鉄道などの公共交通機関は一部の喫煙室を除いて禁煙の流れが加速しており、航空機やバスは既に全面車内禁煙となっている。
飲食店大手チェーンでも、ファミレスを中心に全席禁煙は増加の一途を辿りすかいらーくは2019年9月を持って喫煙席を全面撤廃し完全敷地内禁煙とすることを発表。
健康増進法により学校や病院での成人職員による禁煙も推し進められていたが、ラグビーW杯・オリンピックの日本開催を見据えた改正が行われ2019年7月からは学校や病院、行政機関の庁舎では屋内全面禁煙となった。
この改定では当初飲食店に対しても厳しい規制が行われる案が出ていたが、野田毅が率いるたばこ議連など自民党内の煙草族議員の反対も根強く、規制強硬派の塩崎恭久(当時の厚労相)や小野田紀美・山東昭子・三原じゅん子らの女性議員達との激しいバトルの末現行案に落ち着いた。
未成年の生徒を預かる高校以下はもちろん、大学でも敷地内禁煙が推し進められている。
国立大学では2019年に長崎大学が「喫煙者は職員として採用しない」との方針を発表、大分大学も「喫煙者は採用の優先順位を下げる」との方針を打ち出した。
禁煙に成功した有名人
昔は芸能人がタバコを吸うのは当たり前と考えられており、ドラマや映画でも喫煙シーンが多かったこともあり喫煙者も多かった。
しかし最近の健康志向の高まり、あるいは大病をして医師に「このままでは仕事ができなくなる」と注意された等の理由で禁煙する有名人も増えつつある。
松本人志など従来は禁煙に反発していた者でも歳を経て考えが変わり禁煙に踏み切るものが多い。
ミュージシャンも（ヴォーカリスト含め）喫煙者の多い業界であったが近年は同様の理由で少しづつ減ってきている。