概要
名付けたのは、アメリカの芸能雑誌『ハリウッド・レポート』と『ビルボード』のマーク・ラッセル記者で、彼は韓流などというものは存在せず、「死んだと表現さえできない、最初から生きていた時もない虚像だ」と述べた。
これは日本について述べた事柄ではなく、アメリカを含めた西欧圏での話である。
韓流は韓国政府が金をばら撒いて流行らせた、自然発生的なブームでは無いという批判が昔からあったという証拠である。
関連情報
日本では、韓流ブームの捏造に一旦は成功したが、2011年8月以降にフジテレビの番組編成が「偏向」「韓流への偏重」であるとして、フジテレビに対し1500人～1万人に上る大規模な抗議デモが起こっており、日本のテレビ局が韓国政府と癒着して、韓国に都合が良いように報道規制しているのではとすら日本国民に疑われる事態となった。
勿論そのような事実はどこにも存在しない。フジテレビは安く買って高く売りつけるという商売人の基本行為をしていただけである。その際に世界的大流行などと偽った上で、押し売りめいた事さえしなければ、何の問題も無かったであろう。
2013年2月25日付けの『朝鮮日報』によれば、2012年のK-POPの日本での著作権使用料は約9億5700万円であり、JASRAC(日本音楽著作権協会)によれば、2012年度の日本国内の著作権使用料の総額は約1118億4000万円で、全体の1％未満しかない。
日本以外ではアメリカで約500万円、香港で約1200万円、台湾で1100万円、シンガポールで約870万円しかない。
「韓国メディアが『韓流がヨーロッパを征服した』という形で報道するのは行き過ぎた表現だ」という苦言が、『外国人韓流第１世代』を自負する者から出ていたりする。
多くの韓国企業は日本企業に成りすました販売戦略を行っている。
日本がこれまで積み上げてきたイメージを利用し、日本企業と誤解させるための広告をばら撒く。
フランスでは日本を思わせるサムスンの宣伝CMが流され、その影響なのか2006年1月31日付けの『中央日報』によれば、フランス人の67％がサムスンを日本企業と思っていたという結果が出たという。
これはもはや韓流ブームへの裏切りと反逆と言えるのでは無いだろうか。流石、移民の際の一番の敵は「先に移民済みの朝鮮民族」と言われる韓国である。
