特に説明のない限り、韓国に拠点を置く多国籍企業グループであるサムスングループ、あるいはその中核企業で同国最大の総合家電メーカー、サムスン電子のこと。
メイン画像にもあるように韓国語での発音は「サムソン」の方が近い。関連企業には音響メーカーのHARMANなどがある。
サムソンは当該項目を参照。
本項目ではサムスン電子について説明する。
概要
グループの発祥は韓国が日本統治下にあった1938年。最初は食品・衣服事業から出発した。
サムスン電子は1969年設立。
1980年代から海外進出を本格化するのと前後して半導体事業に参入。DRAMや液晶などの分野で急速にシェア拡大を遂げた。21世紀に入ってからはフラッシュメモリ、スマートフォン、有機EL等に積極的に投資を行い世界市場における存在感を高めてきた。また、現状世界最大の半導体ファウンドリであるTSMCと渡り合える実力を持つ数少ないファウンドリでもある。
2009年には売上高ベースで世界最大の総合家電メーカーに上り詰めた。
主な製品
上記したように主にスマートフォン、NAND型フラッシュメモリ、有機ELディスプレイの分野で高いシェアを獲得している。かつて日本上陸したはがりの頃は日本向けにも自社のテレビを販売していた。自社で開発したワイヤレスイヤホンも何種類もある。詳しくは以下の該当記事へ。
Galaxy
自社開発のAndroidスマートフォン/タブレット/タブレットPCのブランド。
安定した本体スペックと鮮やかで美しい映像が持ち味の有機EL(Super AMOLED)を搭載しているのが主な特長である。付属品としてHARMANブランドのイヤホンが試供品として付いてくるのが恒例となっている。
また、少なからずタブレットPCも一部のモデルが日本でもラインナップされている。
詳細はSamsungGalaxyとGalaxyNoteを参照。
HARMAN
アクセサリ類にAKGのイヤホン(ワイヤレスモデル)を各ECサイトや自社販売店Galaxy_Harajukuで販売している。
V-NAND
同社の3D-NANDのブランド名。
世界で初めて量産化・一般販売に成功した3D-NANDである。
Vは垂直を意味する「Vertical」の意で、その名の通りこれまでのメモリセルを「平行に敷き詰める」方式から「垂直に積み重ねる」方式を採っている。
これによりこれまでは大容量化にともなって微細化する必要があったメモリセルを、そのままの大きさで縦に積み重ねるだけで容易に大容量化させることが可能になっている。
自社のSSD等に積極的に採用している。
また「V-NAND」のイメージキャラクターにロボットの「VICTO」を起用している(動画のVICTOは2代目)。
SSD
上記したV-NANDを搭載したSSDで、新規格のNVM Express接続の9xxシリーズと、従来通りのSATA接続の8xxシリーズの2種類が発売されている。
一般ユーザー向けのEVOシリーズとプロフェッショナル/ヘビーユーザー向けのPROシリーズが発売されており、PROシリーズはEVOシリーズよりも転送スピードが速い(最近はほぼ同等になっている)、MLCメモリ(EVOはTLCメモリ)を採用したことで耐久性が高くなっているといった違いがある。
肝となるNANDチップはもちろんの事、コントロールチップ、キャッシュメモリ、そして基板設計とSSDを構成するパーツのすべてを自社で開発・製造しているのも特徴である。
メモリーカード
SDメモリーカード
かつては通常サイズのSDカードも製造していたが、現在はMicroSDのみのラインナップになっている。
SSDと同じEVOとPROのラインナップに加えてそれぞれの強化版のEVO+とPRO+、ドライブレコーダー用の高耐久モデルPRO Enduranceが発売されている。
EVO+は容量256GBを達成した初のモデルであり、ほぼ同時期に発売された任天堂のゲーム機「Nintendo Switch」への需要が大きかった事から任天堂自らMy Nintendo Storeにて販売している(ちなみに元々販売していたHORI製のMicroSDはこれに置き換わる形で販売終了している)。
2018年には更なる大容量版の512GBを発売。日本国内では任天堂がいち早く(サムスン公式の正規販売代理店であるITGマーケティングより早く)正式販売を開始している。
UFSメモリーカード
サムスン独自の高速メモリーカード。
2018年12月に韓国にて発売。
詳細は「メモリーカード」を参照の事。
QLED
ディスプレイ分野に関しては2012年に業績不振の液晶部門を分社化し、有機ELディスプレイに焦点を移していたが、近年は「量子ドット(QLED)」に注力することで有機EL陣営に対抗する方針に転換している。既にQLEDを自社製のPCモニターやテレビに採用し始めており、気合の入れ様が窺える。
青色のバックライトを量子ドットフィルムに通す構造で、色再現率が一般的な液晶ディスプレイの約1677万色から約10億7000万色まで引き上げられているのが特徴である。
また、ただディスプレイのみに力を入れているわけではなく、QLEDのポテンシャルを引き出す映像エンジン「Q Engine」を自社開発し、製品に搭載している。
カテゴリーは液晶ディスプレイなので有機ELやプラズマディスプレイに比べて黒の表現は劣るが、液晶故に画面焼けの心配もないのが特長である。
長らく日本国内にてQLEDディスプレイを搭載した製品が販売されることは無かったが、2018年11月末に格安テレビでお馴染みのオプトスタイルより日本向けのQLEDテレビが発売された。
Exynos
サムスンが自社開発しているモバイルSoC。ARMアーキテクチャのCPUとGPU(Mali)を搭載し、現在主流となっているQualcommのSnapdragonに匹敵するほどのパフォーマンスを誇る。
現在CPUはARMアーキテクチャをカスタマイズした「Mongoose」シリーズを搭載しており、GPUも将来的に自社製のものに置き換わる模様。
ただ、グラフィック性能が競合他社に負けていることが問題視されており、解決をはかるためにAMDと提携し、新型SoCの開発を行っている模様。
…ただしとある事情により上記したGalaxyを除いて採用例はほとんど無い。
オーディオ機器
自社製のイヤホン、ヘッドホン、スピーカーを「Level」というブランド名で販売している。
2016年11月にサムスンがオーディオ機器メーカーのHarman international(以下HARMAN)を買収してからは、Harman傘下のオーディオメーカーAKG(アーカーゲー)のイヤホン・ヘッドホンも販売している。
事件・裏事情など
スマホ業界におけるライバル、アップルとかつて特許問題を巡って度々訴訟合戦を繰り広げていた。
iPhoneの部品供給などもやっているので全面敵対というまでではないが、国によっては訴訟合戦で敗れていたりする。
2018年6月27日に示談にて和解が成立したことが発表された。これにより実に7年に及ぶ戦いに一区切りがついた事になった。
2017年2月17日、朴槿恵大統領らに賄賂を提供した容疑で、サムスンの実質トップである李在鎔(イ・ジェヨン)副会長が逮捕され、28日にはサムスングループのコントロールタワーを担う未来戦略室及びグループの社長団会議が廃止され、司令塔が失われることとなり、グループは事実上解体された状態となっている。
一応グループが解体されたとはいえ日本の元財閥のように個々の企業で「サムスン」の名は残されている。
労使闘争が悩みの種になっているヒュンダイとは対照的に「無労組」を貫いている。しかしそれゆえに労働環境を問題視する声も上がっている。特に半導体工場は必要最低限の安全性すら確保されておらず、2017年に入ってもなお職業病による死者を出しており、死の工場とまで呼ばれている。
創業当時電器産業への進出にあたっては技術的問題を解決するために日本企業との提携が必須だったが、当時のNEC社長が「韓国は技術を盗んでいく」と警戒していたために中々提携できない状況が続いた。しかし、シャープがNECとサムスンの間を取り持ってくれたことで、技術供与を受けられるようになった。だが、結果的には当初NECが危惧していたようにサムスンはシャープの技術を模倣するようになり、挙句の果てにはその技術でシャープ相手に特許訴訟を起こす暴挙に出ている(シャープと提携していた当時の李健熙会長が復帰して訴訟を取り下げたことで和解決着した)。
皮肉なことに、後にサムスンも中国の産業育成に大規模支援を行なった結果、急速に追い上げてきた中国企業に立場を脅かされる事態に陥っている。
なお上記の「盗んでいく」言動なのだがこれはアメリカ企業を相手に日本の家電企業の大半がやってきた事なので「お前が言うな」の典型である。一応、擁護するとすればNECは国策企業色が強いと言う点。なおこう言った技術の移転と移転先の発展は資本主義の利益追求で経営陣が安い労働力と生産拠点を求めれば必ず起こる事である。だからアメリカ企業は中核以外を外部に任せても問題は無いように社の体質を変化させるなどで時代に適応し成長を続けた。
ところが日本では1990年代から2000年代にかけて韓国の半導体業界が躍進してきても「しょせん下請け」「どうせ安かろう悪かろう」「日本人以外のアジア人にハイテク産業は無理」と見ないふりを決め込んでおり、そうこうしているうちに現在の状況と化している。
液晶部門における供給力不足を解消するために2013年からシャープへ出資していたが、2016年にシャープが台湾の鴻海精密工業に買収されたため、シャープ株を手放した。
現在では訴訟合戦を起こすなど険悪な関係になりつつある。
自社生産している製品も含め、それらを構成する部品の材料をほとんど自社製造しておらず、輸入等にかかる関税等も影響して、製品を売り上げても思ったほど利益が出ていない。
サムスンの外資比率は60%に達しており、ヒュンダイの49%を更に上回る数字となっている。
日本市場では
日本では主にスマートフォンのGalaxyシリーズで有名である。
かつては白物家電も販売していたが、2000年頃に撤退、薄型テレビなどのAV機器も2007年に撤退している。
PC/ガジェットマニア間やハイエンド志向のユーザーを中心に絶大な支持を得ており、日本未発売の製品をわざわざ海外から取り寄せるユーザーも少なくない。
Galaxy S6シリーズを境に日本で発売されるサムスンの製品はお馴染みの「SAMSUNG」ロゴの露出を控えるようになった。MicroSDカード(カラーリングからしてEVO+だと思われる)はご丁寧にも「SAMSUNG」ロゴがプリントされている部分が白く塗り潰されている。
ただし他の日本企業に要請しているわけではなく、上記した任天堂やITGマーケティング、そしてAmazon日本法人はロゴを隠さず販売している。
CM展開は割と行っているが、すべて「Galaxy」の名である。
2023年からはSamsungオンラインショップの開設もあって日本でも「サムスン」表記を行うようになっている。
電子部品などは日本のメーカーにも多く供給されている。とりわけパソコン業界の場合メモリ(NAND/RAM両方とも)はPCメーカーやPC自作ユーザーに｢鉄板のメーカー｣という認識で受け入れられており、日系メーカーのPCやUSBメモリをバラしたらSAMSUNGの文字が踊ってた･･･なんてことはザラにあるのである。
関連タグ
メーカー Samsung サムソン サムスンライオンズ SamsungGalaxy GalaxyNote SSD SDカード HARMAN
任天堂:純正SDカードにサムスン製が採用されている。
