「バブル景気」とは、1985年のプラザ合意（協調的なドル安政策）に端を発する、異常に日本の景気が良かった時代を指す。具体的には1986年12月から1991年2月まで。
泡が膨らむがごとく、実体経済からかけ離れた資産価格の高騰により景気が過熱(バブル経済)した。
経過
日本では急速な円高によって『円高不況』が起きると懸念されたため、度を越した金融緩和が行われ、景気が過熱した。地価の想像を絶する高騰により、それまでの日本人の憧れだった「マイホーム」は夢の夢となり、余った資金が土地や株への投資や、浪費的な消費に向かった。
大学生は消費対象としてもてはやされ、スキーや海外旅行が流行し、若い男性はディスコ遊びやナンパに精を出した。東京などの大都市の都心では、贅沢なスポーツカーや高級車が街にあふれた。
特に、ミニスカのボディコンスーツに身をまとった若い女性が、ディスコで扇子を振り回して踊る姿は、バブルのアイコンとして扱われている。
1989年末には日経平均株価が最高値の38,915円87銭を記録した。
戦後日本の繁栄の絶頂期であったが、この時期の円高と人件費高騰により日本の産業がアジア諸国に次々と移転し始め、産業の空洞化など、バブル崩壊後長期にわたる不景気の種が確実に蒔かれていた時期でもあった。
行き過ぎた地価と株価の高騰は1990年には下落し、翌年には膨大な不良債権を生んだ｡
この「バブル崩壊」により日本の経済活動全体が著しく後退。
企業では大手を含め倒産が相次ぎ、生き残った企業も人員削減の為にリストラや雇用の抑制を敢行。有名大学を出ていながら就職が困難になるなど学生を苦しめ、中には就職活動に失敗したままフリーターやニートになった者も多い。人材派遣（派遣社員）が一般化したのもこの頃である。当然給与水準も大きく低下した。
現代まで叫ばれる「格差社会」「若者の貧困」「少子化」などの問題の多くは、バブル崩壊後の不景気が原因である。
バブルの世相は、財力だけが肥大化した醜悪な日本人像として、当時から批判の対象となっていたが、現在では日本の繁栄の最盛期として憧憬や懐古の対象でもあり、創作にはタイムスリップしてバブル当時に行くものや、バブル景気が続いていたIFの世界を描いたものが多く存在する。
これ以降、特定分野の景気が異常加熱することを「〇〇バブル」と称するようになった。2000年ごろにIT分野の株価が急上昇した「ITバブル」、2017年の「仮想通貨バブル」などがその代表格である。
当時と違うのは、好景気のさなかであっても「バブル」と称され、遠からず崩壊するものとみなされている点である。
また、金満主義が蔓延した当時の世相から、金に飽かせた豪華装備を「バブル的な」、「バブリーな」と形容することもある。
バブルの元凶と言われる人物
（肩書きは当時）
中曽根康弘（内閣総理大臣）
竹下登（大蔵大臣）
宮沢喜一（大蔵大臣）
澄田智（日銀総裁）
関連タグ
ジュリアナ東京 - バブルの象徴とされるディスコだが、実際にオープンしたのはバブル崩壊後。
