概要
「バブル景気」とは、1985年のプラザ合意（協調的なドル安政策）に端を発する、異常に日本の景気が良かった時代を指す。具体的には1986年12月から1991年2月まで。広い意味では安定成長期に含まれるが、冷戦下において繁栄と平和を謳歌していた日本が没落に転じる前夜に見せたかりそめの栄華の時代とも言える。
泡が膨らむがごとく、実体経済からかけ離れた資産価格の高騰により景気が過熱(バブル経済)した。これ以降、特定分野への投資が加熱することを「〇〇バブル」と称するようになった。2000年ごろにIT分野の株価が急上昇した「ITバブル」、2017年の「仮想通貨バブル」などである。
当時と違うのは、好景気のさなかであっても「バブル」と称され、遠からず崩壊するものとみなされている点である。
また、金満主義が蔓延した当時の世相から、金に飽かせた豪華装備を「バブル的な」、「バブリーな」と形容することもある。
経過
詳細はバブル期へ。
バブルの発端となったプラザ合意とは、当時の過度なドル高の是正のために先進5カ国（G5）の大蔵大臣（米国は財務長官）と中央銀行総裁が合意した円高ドル安誘導政策である。日本では急速な円高によって「円高不況」が起きると懸念されたため、度を越した金融緩和が行われ、景気が過熱した。
地価の想像を絶する高騰により、それまでの日本人の憧れだった「マイホーム」は夢の夢となり、余った資金が土地や株への投資や、浪費的な消費に向かった。
戦後日本経済の繁栄の絶頂期であったが、この時期の円高と人件費高騰により日本の産業がアジア諸国に次々と移転し始めた（産業の空洞化、技術および各種資源の海外流出）。多くの会社の管理部が財テク（株式、不動産への投資）やマネーゲームに熱中して実業を蔑ろにするようになり、バブル崩壊後長期にわたる不景気の種が確実に蒔かれていた時期でもあった。
1989年末には日経平均株価が最高値の38,915円87銭を記録した。
バブルの元凶と言われる人物
（肩書きは当時）
中曽根康弘（内閣総理大臣）
竹下登（大蔵大臣）
宮沢喜一（大蔵大臣）
澄田智（日銀総裁）
世相
大学生や20代の新社会人は消費対象としてもてはやされ、ディスコ遊びやスキーや海外旅行が流行した。ミニスカのボディコンスーツに身をまとった若い女性が、ディスコで扇子を振り回して踊る姿は、バブルのアイコンとして扱われている。東京などの大都市の都心では、贅沢なスポーツカーや高級車が街にあふれていた。
1980年代はキャンパスムーブ（いわゆる女子大生ブーム）が盛り上がり、恋愛文化において女性優位の風潮があった時代である。当時は女性が男性側に積極的にアプローチするのはまだ一般的ではなく、男性が面識のない女子にアプローチするナンパが市民権を得ていたが、女性陣がイケメンに群がるのは、いつの世も同じである。当時の若者たちの間では「モテ」が男（女）としての価値であるかのように捉える風潮、不特定多数を相手にした性経験の数こそを誇る風潮、さらに当時は避妊の意識も低かったため一部では妊娠中絶の数すら誇るという、その意味も省みずかけがえのないはずの生命をオモチャにするかのような傾向まで出現し、それらの思想志向が今より遥かに強かった。結果としてナンパ難民となった恋愛負け組を、舌先三寸で甘い夢を見せて転がし操り周りに侍らす事が若い女性のステータスと化した。結果「アッシー(送り迎えだけをさせる男性)」「メッシー(食事を奢らすだけの男性)」「ミツグくん(贈り物を貢がせるための男性)」が現れた。
強い「円」を手にしたイケイケの日本人たちは海外でも猛威を振るった。旅の恥は掻き捨てと言わんばかりに価値の云々も理解できぬ若者たちによるブランド品の買い漁り、金をばらまいての(リゾラバアバンチュール(※)、投機目的の海外資産・観光資源目的による土地の人々の誇りや支えとなっていたランドマークの強引な買い叩きなど、その他もろもろ現地の人々の心情を逆撫でする傲慢この上ない暴言や無体な行動などが問題視され、国際世論からは傲慢な日本人の振る舞いに対し壮絶な非難の声が巻き起こっていた。
そしてこれほどまでに好景気になったにもかかわらず、当時の世論調査では半数が「実感ない」と回答しており、これが限界なのかもしれない。
(※)リゾラバとは「リゾートラバース(リゾートの恋人)」の略。リゾート地で行きずりの異性と、その場限りの(性的)関係を持つこと。爆風スランプの曲のタイトルにもなった。アバンチュールとはいわゆる「冒険(Adventure)」を意味するフランス語だが、ここでは特に後先を考えずに、身元も知らない行きずりの、または複数の異性とほぼ同時にその場限りの関係を持つことを言う（あるいは今で言うところの海外での売買春を意味する隠語としても使われた）。
バブル崩壊
行き過ぎた地価と株価の高騰は、1990年3月の総量規制（当時の大蔵省から金融機関に対して行われた不動産投資抑制の行政指導）を機に下落。翌年には膨大な不良債権を生んだ（バブル崩壊）｡
1990年代の10年間は、日本企業の「3つの過剰」（過剰設備、過剰雇用、過剰借金）が叫ばれた時代である。金融機関は強引な融資の引き上げ（貸し剝がし）に走り、各企業は経営のスリム化を掲げてリストラや新卒採用の絞り込み、そして仕事や人材の外注化に邁進した。
当時は有名私立大学や国公立大学を出てすら中小零細企業に就職できればまだいい方で、就職活動に失敗したままニートやフリーターを長く続けたり、就職できても圧倒的な買い手市場により増長したブラック企業で心身を壊して引きこもりに陥った者も少なくない（就職氷河期）。
企業や公的機関はこぞって人員を非正規雇用に置き換え、人材派遣が加速しただけでなく、正規職員の給与水準も低下。いわゆるワーキングプアの温床ともなり、現代まで叫ばれる「格差社会」「若者の貧困」「少子化」などの問題の多くは、バブル崩壊後の雇用・賃金抑制が原因である。
日本企業全体のコスト削減主義もバブル崩壊を発端としている。
多くの企業が「選択と集中」のスローガンのもと、目先の利益に繋がらない部門を相次いで廃止し再起を狙ったものの、その選択を誤ったために倒産したり、中国を中心とした外資系に買収される末路を辿る例が続出。
「集中」側として生き残った部門でも、コスト削減が手段から目的にすり替わるなどの迷走が常態化。更には先述の通り非正規雇用の台頭により人材育成がおろそかになり、過度な節約が招いた保守体質は技術の停滞や海外流出へと繋がった。
日本はこれまで焼け野原からの復興やオイルショックを乗り越えてきたことから、景気後退が目立ち始めた当初は一時の不況として楽観視する声も多かった。しかし、各企業が貯蓄に熱中し、人を育てるのを怠り、チャレンジを忌避する風潮が蔓延した結果、日本経済の活力は年を追うごとに低下していった。2005年の経済財政白書では「3つの過剰」はほぼ解消したと分析されているが、日本企業の財務状況は改善されても、日本経済はもはや再起不能な状態になっていた。
平成後期より、日本経済の一部は爆買いなどに代表される海外勢のインバウンド消費に希望を持つようになるものの、聖地巡礼などに伴う観光公害にも苦慮する局面が多くなった。
当然、政府としても地域としても対策を模索するのだが、その際に観光公害のもととなっている人たちからは上述したバブル期の日本人の諸行を例に出され「日本人にだけは言われたくはない」と、それはそれは見事な超特大ブーメランを喰らう羽目になるのであった。しかも、それで苦しむのは元凶ではなく以後の世代である。
平成レトロとバブルノスタルジー
バブル崩壊期の平成前期から中期にかけては「バブル」はネガティブに捉えられることが多かったが、平成も終盤になると、バブル期〜バブル崩壊期の風俗は平成レトロとして懐古（ノスタルジー）の対象と化した。創作にはタイムスリップしてバブル当時に行くものや、バブル景気が続いていたIFの世界を描いたものが多く存在する。
ヤクザものなどにおいては、地上げや土地転がしといった「バブルの闇」を扱うことも。ハラスメント、ところ構わぬ喫煙、ゴミのポイ捨て、飲酒運転、海外での横暴な振る舞いあたりは流石に触れられない（昭和レトロが昭和中期の犯罪の多さや不潔な部分に触れないのと同じ）。
リアルタイム世代の思い出補正に加えバブルの後に生まれ不況の時代しか知らないゆとり世代・Z世代からも伝説視されているようだ。一方、この風潮に怒り心頭なのは逃げ切り世代のとばっちりを全部くらうことになった氷河期世代である。そのためこの世代の「平成レトロ」はセーラームーンやポケベルに軽く触れたのちいきなり新世紀エヴァンゲリオンとアムラーとたまごっちが登場して直ちにY2K到来という歴史観になっていることが多い。
関連タグ
ジュリアナ東京 - バブルの象徴とされるディスコだが、実際にオープンしたのはバブル崩壊後。
平野ノラ - バブル期のファッションや流行語をネタにする芸人。
山形テレビ - バブル期の事業多角化の失敗が原因で、バブル崩壊後の1993年4月にフジテレビ系列からテレビ朝日系列にネットチェンジ。
