オイルショック

おいるしょっく

1973年10月と1978年10月に発生した石油価格の急激な上昇とそれによる経済的な混乱

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目次 [非表示]

1 概要

2 第1次石油危機

2.1 対策としてなされたもの

2.2 世界的な影響

3 第二次石油危機

4 その後

5 逆オイルショック

6 関連タグ

7 もしかして

概要

オイルショック（英語：Oil Shock）は、1973年10月と1978年10月に発生した石油価格の急激な上昇とそれによる経済的な混乱。1973年10月の第1次と1978年10月の第2次があるが、どちらかと言えば影響力は第1次の方が遥かに大きかった為、単にオイルショックというと第1次を指す。

第1次石油危機

1973年10月に中東でヨム・キプール戦争が勃発し、産油国が多い地域での戦争だった事に加え、アラブ諸国がイスラエルに対して優位に立つべくOPEC（石油輸出国機構）の中東6か国が原油価格を値上げし、OAPEC（アラブ石油輸出国機構）がイスラエルを支援していたアメリカなどに石油禁輸措置や敵対的だった西側諸国に対する石油の輸出を段階的に削減した。これら石油戦略と呼ばれる施策によって、石油を輸入する先進諸国に経済的な打撃を与えた。

1954年12月から高度経済成長が続いていた日本は、石油の大半を中東に頼っていたので物価が急激に上昇（狂乱物価）した。デマによってトイレットペーパーを初めとして、石油とは関係無い商品の買い占めが多発した。紙が不足した事による出版社・印刷所の混乱が発生し、この事件は日本が高度経済成長期を終えて安定成長期に移行する契機となった。

当時の資料映像で、大量に買い占めて自宅の押入れにギュウギュウ詰めにしたトイレットロールを得意げに見せた某中年消費者の映像が残っているが、当時の中年層は戦時中・戦後の混乱期を経験している世代である。大体大正世代から昭和1桁の生まれなので、具体的には1912年7月から1934年12月までの世代だと思われる。

対策としてなされたもの

公共交通機関	高速バス運行の取りやめ
公共事業	高速道路建設、本四架橋などの先送り・凍結
ガソリンスタンド	日曜営業の取りやめ
テレビ局	深夜放送の休止
燃費・省エネ対策	強化
エネルギー政策	石炭と原子力の見直し・石油備蓄など

世界的な影響

インフレの傾向を強めていた西側諸国は、石油危機でスタグフレーション（インフレ下の不況）に突入し、インフレを抑制するべく各国に新自由主義・緊縮政策が導入される布石となる。一方で東側陣営の優等生と呼ばれた東ドイツでもオイルショックの影響で経済が減速し、ベルリンの壁の崩壊と東西ドイツの統一へリンクする遠因にもなった。

世界的にも交通機関の燃費対策が重視されるようになり、燃料を大幅に消費するガスタービン機関車・超音速旅客機・ロータリーエンジン車などの開発が断念される。1976年11月にコンコルドは製造を中止し、ロータリーエンジンを推していたマツダもラインアップの縮小を余儀無くされた。

第二次石油危機

1978年12月にOPECは「1979年1月から段階的に石油価格を値上げする。」と決定し、1979年2月にイラン革命が勃発してイランからの石油の輸出が停止した。これによって1981年10月に石油価格が2倍以上に暴騰したが、第1次での学習効果・既に省エネルギー対策が浸透していた事・日本銀行の金融引き締めで物価の上昇を抑制した事などによって、日本経済に対する直接的影響は第1次ほどにはならなかった。

第2次オイルショックはディーゼル車がトラック・バスや一般の乗用車にまで普及する契機になったが、ガソリン車に比べて触媒技術が発達していなかったので後に問題化した。

その後

1981年10月をピークに石油価格の上昇が落ち着き、1986年3月に第1次オイルショックの時（12ドル）と近い水準まで暴落（10ドル）し、以後10年以上長らく原油相場が低迷した。

それでも2度のオイルショックの余波はかなり長く続き、レジャーで都市部のマイカー保有世帯が車を使いそうな日曜にもガソリンスタンドの多くが営業するように戻ったのは昭和の末期である。その頃まで大多数の企業・官公庁が週休1日制（大企業・官庁は土曜半休）なので実質的に大多数の都市部の自動車保有者は、当時の燃費の悪い車で長距離レジャーに車で出かけるのを諦めざるを得ない仕組みになっており（そのような意図があった訳では無かったが。）、駅前の商店街が平成の初頭まで活気を保つ理由の1つとなった。

特に第2次オイルショックでは物価の上昇を抑えるべく労働組合が労使協調路線を採用し、人員整理を行わない代わりに賃下げと労働強化（サービス残業の黙認など）が図られた事で、過労死に至る「日本人の働きすぎ」が常態化する事になった。

逆オイルショック

2015年12月に国際的な原油相場指標であるニューヨークのWTI原油先物市場の価格が1バレル34ドル台と、前年6月のピーク値の106ドル台と比べて3分の1以下にまで暴落する事態が発生し、株式市場などにも悪影響を与えた。2020年4月20日（東部標準時）には新型コロナウイルス感染症の影響でニューヨークのWTI原油先物価格が史上初のマイナスを記録し、一時1バレルがマイナス40ドル超まで落ち込んだ。