1973年に中東で第4次中東戦争が勃発。産油国が多い中東地域での戦争だったことに加え、アラブ諸国がイスラエルに対して優位に立つべくOPEC（石油輸出国機構）に加盟する中東6ヶ国が原油価格の値上げを実施し、更にOAPEC（アラブ石油輸出国機構）がイスラエルを支援していたアメリカなどへの石油禁輸措置や非友好的だった西側諸国に対する石油輸出の段階的削減を実施。これら石油戦略と呼ばれる施策によって石油を輸入する先進諸国に経済的打撃を与えた。

高度経済成長が続いていた日本は石油の大半を中東に頼っていたため、物価が急上昇（狂乱物価）。デマによってトイレットペーパーをはじめ石油とは無関係な商品への買占めが多発した。紙不足による出版社や印刷所の混乱も起こり、この事件は日本が高度経済成長期を終え安定成長期に移行するきっかけとなった。

当時の資料映像で、大量に買い占め自宅押入れにギュウギュウ詰めにしたトイレットロールを得意げに見せた、とある中年の消費者の映像が残っているが当時の中年層は戦中・戦後の混乱期を経験している世代である。(だいたい大正世代から昭和一桁＝1912年～1934年頃の生まれ)

対策としてなされたもの

公共交通機関	高速バス運行の取りやめ
公共事業	高速道路建設、本四架橋などの先送り・凍結
ガソリンスタンド	日曜営業の取りやめ
テレビ局	深夜放送の休止
燃費・省エネ対策	強化
エネルギー政策	石炭・原子力の見直し、石油備蓄など

世界的な影響

インフレ傾向を強めていた西側諸国は、石油危機によりスタグフレーション（インフレ下の不況）に突入。インフレ抑制のため各国に新自由主義・緊縮政策が導入される布石となる。また、東側陣営の優等生と呼ばれた東ドイツでもオイルショックの影響で経済が減速。ベルリンの壁崩壊と東西ドイツ統一へとつながる遠因にもなった。

世界的にも交通機関の燃費対策が重視されるようになり、燃料食いの超音速旅客機やロータリーエンジン車、ガスタービン機関車などの開発が断念される。コンコルドは製造中止に追い込まれ、ロータリーエンジン推しであったマツダもラインアップの縮小を余儀なくされた。

第二次石油危機

1978年末にOPECが「79年から段階的に石油価格を値上げする」ことを決定。さらに翌1979年にはイラン革命が勃発し、イランからの石油輸出が停止した。これにより1981年にかけて石油価格が2倍以上に暴騰したが、第一次での学習効果、既に省エネルギー対策が浸透していたことと、日本銀行の金融引き締めによる物価上昇の抑制などにより日本経済への直接的影響は第一次ほどにはならなかった。

第二次石油ショックはディーゼル車がトラック・バスのみならず一般の乗用車にまで広く普及するきっかけにもなったが、ガソリン車に比べ触媒技術が未発達であったため、後に問題化した。

その後

石油価格の上昇は1981年をピークに落ち着き、86年には第一次オイルショック以前の水準まで暴落し、以後10年以上の長きに亘り原油相場が低迷した。

それでも二度のオイルショックの余波はかなり長く続き、レジャーで都市部のマイカー保有世帯が車を使いそうな日曜にもガソリンスタンドの多くが営業するように戻ったのは、昭和の末期である。その頃まで大多数の企業・官公庁が週休1日制（大企業・官庁は土曜半休）のため、実質的に大多数の都市部マイカー保有者は、当時の燃費の悪い車で長距離レジャーに車で出かけることを諦めざるを得ない仕組みになっており（そのような意図があったわけではなかったが）駅前商店街が平成初頭まで活気を保つ理由の一つとなった。

また、特に第二次石油ショックでは、物価上昇を抑えるため労働組合が労使協調路線を採用し、人員整理を行わないかわりに賃下げと労働強化（サービス残業の黙認など）が図られた。これにより過労死に至る「日本人の働きすぎ」が常態化することになった。

逆オイルショック

2015年12月には、国際的な原油相場指標であるニューヨークのWTI原油先物市場の価格が1バレル34ドル台と、前年6月のピーク値の106ドル台と比べ3分の1以下に迄暴落する事態が起こり、株式市場等にも悪影響を与えた。

また、2020年4月20日(東部標準時)には新型コロナウイルス感染症の影響でニューヨークのWTI原油先物価格が史上初のマイナスを記録し、一時1バレルマイナス40ドル超まで落ち込んだ。