海防艦とは帝国海軍において使用された戦闘艦の呼称であるが、昭和17年の類別変更の前後でその性質が大きく異なる。
昭和17年以前の海防艦(旧定義)
旧定義での海防艦は沿岸、沿海の防衛を目的とした艦種であり、旧式化した戦艦や巡洋艦をそののまま使用していた。諸外国における類似艦種としては北欧諸国などで建造された海防戦艦がある。
大海を走り回る艦ではないので、速力や航続距離、場合によっては防御力もあまり重要ではなく、砲撃さえできれば十分だった。中小国においては主力艦としてこの海防戦艦が建造されたが、外洋海軍を有する日本では旧式化した艦をそのまま充ててしまえば事足りていた。
日清戦争で活躍した三景艦も、爆沈事故を起こした松島以外の二隻が海防艦となった
昭和17年以降の海防艦(新定義)
昭和6年に旧定義の海防艦は廃止され、沿海警備には適宜駆逐艦などが用いられるようになった。
昭和初期にオホーツク海においてソ連との漁業紛争が度々発生した際、当初駆逐艦が派遣されていたが、この任務に難点が多かったために専用の艦種が整備されることとなった。
折りしも海軍休日の時代、駆逐艦は条約で縛られた主力艦に代わって艦隊決戦の切り札と目される艦種であり、大型化、重武装化が進んでいた。しかし漁業保護の任務では自慢の魚雷も速力も無用の長物であり、割を食った航洋性や居住性の低さは、荒れ狂うオホーツク海での任務を困難なものにしていた。
よって武装、速力共に控えめで、航続距離や航洋性を重視した新たな海防艦「占守型」が整備された。当初海防艦は任務の性質上、菊の紋章を掲げる「軍艦」扱いであったが、昭和17年の類別変更により正式に海上護衛用の補助艦艇に「格下げ」となった。
やがて日米開戦が秒読みとなると、南方資源輸送のための船団護衛にもこの艦種が適していたため、太平洋戦争に向けてマル急計画によって大規模な整備が行われた。
しかしながらこの計画が決定されたのが昭和16年11月、もはや開戦まで一か月であり、一番艦「択捉」が就役した昭和18年8月の時点ではすでに200万トンもの商船、輸送船をみすみす失っていた。
米軍の通商破壊作戦に対抗するため終戦まで急造が続けられたが、全てにおいて遅きに逸し、日本商船隊の壊滅を防ぐことはできなかった。
諸外国における同様の艦種としてはフリゲート、護衛駆逐艦が挙げられる。
いずれも輸送船を敵の攻撃から護衛するための艦種であり、駆逐艦(艦隊駆逐艦)にくらべて小型、低速、軽武装に作られた。特に魚雷は全く装備しないか、最低限のみ装備されていた。船団護衛における主敵は潜水艦であり、対潜能力が十分であれば対水上、対空能力は限定的でも事足りたのだ。
日本の敗戦後、駆逐艦以上の艦艇や、（宗谷など一部を除く）特務艦艇は解体されるか他国に賠償艦として引き渡されたが、小型の海防艦は（より小型の掃海艇や駆潜艇などとともに）海上保安庁の巡視船として再就役している。
