概要
インターネットや電話などの情報通信技術を用いて、場所や時間帯の制約を受けずに仕事をすること。
自宅で仕事をする在宅勤務、移動先で仕事をするモバイルワーク、勤務先以外のオフィススペースで仕事をするサテライトオフィスワークなどがある。
個人事業としてのSOHOも含むことがある。
テレワークを利用して働く人のことをテレワーカーといい、日本の場合、国土交通省で「一週間に8時間以上、情報通信機器などを利用して職場以外で仕事をする人」を「（狭義の）テレワーカー」としている。
始まったのは1970年代とされる。当時のテレワークは電話回線を通じた仕事が主体であった。
その後、パソコン通信やインターネットなどの通信技術の発達や、携帯電話の普及などに伴い、テレワークも広がりを見せている。
もともと、疾患を抱えていたり、妊娠や育児、介護などで出勤の難しい働き手が自宅で行える就労方法として注目されていたが、2011年の東日本大震災のときにスムーズな業務進行が行えかつ節電にもつながるものとして脚光を浴びることとなる。
さらに、2020年のCOVID-19（新型コロナウイルス感染症）の蔓延により従業員を出勤させられなくなった企業が、通勤しなくても働ける手段としてテレワークを利用するようになった。
これにより「通勤時間に費やしていた時間を睡眠や家事に当てられる」「通勤電車の混雑緩和」といったメリットにも注目が集まり、収束後もテレワークの普及がいちだんと進むものと着目されている。
また、一時期はスマートフォン中心でパソコンの利用率が落ちていたのが、これで再びパソコンへの回帰が進んでいる。
一方で急にテレワーク対応しなければならなかったため、同居家族の理解が得られないことによるトラブルなども少なくなく、同居家族もオンライン授業やテレワークをやるために機材や回線がかち合うこともある。
小さい子供を抱えている親だと子供が「親がそこにいるのに構ってもらえないことに納得できない」などでギャン泣きしたりしてweb会議に支障をきたすケースもある。
集合住宅の回線の貧弱さなど困難を抱える人も多く、運用上の課題も多い。
（特に緊急事態宣言中は、医療職やインフラ職のようなテレワーク不可職業の親の子供の預かりを休止する「保育園も多かった）
また、仕事の様式の急な変化に伴い、マニュアルが出来ておらず不備があり、新たな問題が生じるようになっている。
テレワーク対応のグッズも多数販売されるようになっており、「カメラに散らかった部屋が映らないようにするテント」などもある。
Zoom用の「バーチャル背景」を提供する企業やデザイナーも急増。
COVID-19関連の自粛や海外客の減少で困ったホテルや旅館、カラオケボックスの中には上記の事情で「自宅ではテレワークが難しい」と言う人に向けた「テレワークプラン」を打ち出す所も増えている。中には「寺ワーク」と銘打った寺もある。
