概要
バブルによる好景気が収拾し、急激な信用収縮による不況が訪れること。バブルは泡の意味で、バブル期に過大評価された資産価値の暴落を儚くはじける泡に例えた。
平成バブル崩壊
平成はバブル最盛期（1989年～1990年）と崩壊期（1990年~1995年）、そして崩壊後（1995年以降）で世相がまったく異なる。
バブル崩壊の端緒は1990年3月27日に日本銀行から各金融機関に出された地価抑制の通達だった。不動産向け融資の伸び率を総貸出の伸び率以下に抑える（総量規制）ことで、バブル期の異常な投機熱を冷やすことを狙ったのである。しかし総量規制は金融機関による行き過ぎた貸し渋り・貸し剥しを招き、急激な信用収縮と資産価値暴落に繋がってしまう。また、同年には日経平均株価の暴落が起こり、土地・株を担保に金融機関が多額の融資をしていた企業の借入金返済が危ぶまれるようになっていく。この通達は1991年には解除されたが、資産価値（土地・株）の下落に在庫調整が重なり、湾岸戦争や円高、世界的な景況悪化などの複合的な要因が次々に加わり、これまで我が世の春を謳歌していた金融機関は不良債権を抱え、バブルから一転して複合不況に陥ってしまう。平成期の複合不況は「失われた30年」と言われるほどの超長期不況となり、これらを総称して「平成大不況」とも呼んだ。
転機
2012年第二次安倍内閣が発足し、マネーサプライを増大させインフレ策に転じさせたことで景気に変化が訪れ始める。自民党が下野していた期間1万円のラインの下あたりをウロウロしていた日経平均株価は2013年5月には1万5千円台にまで回復し、加えて東日本大震災が直後の混乱期から脱して本格的な復興に入ったため、「復興特需」が生まれ、冷え込んでいた求人状況も再び売り手市場に転じた。2017年頃には日経平均株価は2万5千円台にまで上がり、一時期は「Good by, Japan inc.」とまで揶揄された日本の経済力は再び世界市場に影響を与えるまでに再生した。平成不況の時期のPC-9800撤退に端を発した半導体・情報機器分野での停滞は後追いだった台湾や韓国に追い抜かれてしまった感はあるが、パソコンもスマホも電気なければただの錘 という現実において、資材、特に電力用のそれにおいては昭和の偉人達が遺してくれた国内の鉄道の大半が電車キ◯g(ｹﾞﾌﾝｹﾞﾌﾝ 新幹線をフラッグシップとする電車超大国と化したことで右に出るもののないほどの膂力をもつことになり、日本なくして世界の産業が成り立たないまでに返り咲いた。
この後、2020年に新型コロナウイルス(Covid-19)の蔓延による株価の急落はあったものの、ある程度の防疫に成功したこともあってV字回復し、2021年に1990年初来の日経平均2万9千円をつけた。国内に感染症対策による閉塞感はあるものの、少なくとも市場は動揺していない。
「平成大不況」は、まさしく平成とともに始まり、平成とともに終わった。
