概要
罰を科す目的で肉体に苦痛を与える行為のこと。現在での罵倒虐待を意味する言葉である。
かつて、西洋社会においては尻を棒などの硬い道具を使って激しく殴る、手の甲を赤くなるほど平手で殴るなどの激しい暴力が「注意をしても聞かない・もしくは理解できない」という子供に対する教育的な指導と認識され、学校や家庭において世間に幅広く体罰が善良的な教育として捉えられながら日常的に行われていたそうだ。
日本においても、西洋ほど過激ではないが、古くから廊下に立たせる、地域によっては灸を据えるなどの、今日では体罰扱いされかねない行為が認められていた。
大日本帝国海軍では、イギリス海軍から体罰による指導が導入される。教育現場では禁じられていたが、戦時中は人心の荒廃により教育現場にも広がり、戦後間もない頃も、軍隊帰りの教師による「教育的指導」として体罰が行われていた。近年では、人権意識の高まりにより問題視され、教師などによる体罰が発覚すると処罰される。現在の欧米でも、体罰は基本的に禁止されている。日本に留学していた蒋介石は、日本軍の教育や制度を中国に持ち帰ったが、体罰だけは導入することを嫌った。中国や東南アジアでは、人前で侮辱され殴られることは屈辱と見なされるからである。
社会人も職場によってはこれの洗礼を受ける｡
これを行ったら善良的にメリットがあると古来から現代にもそう誤って伝えられているらしいが…。
船員（海上自衛隊や海上保安庁も含む）、消防、警察、パティシエなど一部業界・組織では、21世紀現在も悪しき風習として存在しているようである。特に防衛関連では「国民の命が懸かっているのだから、国防の仕事を教わるのに殴られるのは当たり前」という風潮が世論に未だに残っている。しかし、現在の世間では体罰をしない様に教育を改善すべき事だと動き出しているとのこと。
イギリスでは伝統的に「体罰は教育上有用」とされており、一時期EUからの圧力により法的に禁止されたが、これにより学校の規則を守らない生徒が増えて教育現場が荒れているとして、教師と保護者たちが最高裁に「体罰を復活させるべき」という訴えを起こし、この影響により規律を乱す生徒に教師が懲戒できる権利を保障する内容が付け加えられ、規定付きで体罰が容認されるようになった。同じ島国でも、日本より身体的な罰へは否定的である。
アメリカにおいては、(イギリス以外の)ヨーロッパと比べ意外にも体罰を容認している州が多く、全部で19の州で容認されており、南部に至ってはほぼ全ての州で体罰が容認されている(いずれも条件付き)。
マレーシアやシンガポールでは、現在でも学校などでムチ打ちなどの身体刑が存在している。
学園もののスポ根ものの作品でも教師や上級生による体罰描写は多いが、「感情的になったり、自分の都合で理不尽に行うもの」として描かれる場合もあれば、主人公や性格が善良な者の場合はあくまでも「明らかに対象者が他人の命や尊厳に関わる過ちを犯し、それを認めようとしなかった(軽く考えていた)」場合のみに限定され、クラスや集団全体の意識が良い意味で変化するきっかけとして描かれている。特に後者では実施後に「なぜ、どれほどいけないのか」を全員に説くなど体罰後のフォローもしっかりとしている。
ただ、現実世界ではフォローはされておらず、体罰を伴う指導の影響で好成績を出すことで受けた側が誤った学習をし、暴力によるコミュニケーションに肯定的になる。
現在は、学校教育法第11条によって教育現場で体罰を行うことを禁止されている。しかし、教員の中で学校教育法を知っている者はそう多くなく、傷害事件が後を絶たない。そこには教育現場の閉鎖性、一部学校におけるSNS規制などの情報統制の風潮が根差しており、要はネットに公開されないところではネット世論にとって信じられない体罰が起こっているということである。
体罰をすることで人が改心したりなどの様々なメリットがあると思い込んでいる人も現在でも健在らしいが、体罰を間違っても推進したりする事は人としてはしないように適切な教育指導をしよう。
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