ピクシブ百科事典

原爆

げんばく

原子爆弾の略称。実戦では日本で2回使用されている。
目次[非表示]

概要

核兵器の一種・原子爆弾の略称。
現在、人類が持つ最大級の殺戮兵器。実戦では1945年アメリカ軍日本の市街地に対する無差別攻撃を二度行い、民間人を巻き込み甚大な被害が起きている。

原理

ウラン235やプルトニウム239などの原子核に核分裂反応を爆発的に起こし、その時発生するエネルギーを利用した兵器。

歴史

20世紀前半に開発と研究が各国で進められた。日本やドイツも研究を行っていたが、技術的困難から実用化は絶望的とみなされていた。

原子爆弾の基本原理はイギリスの科学者が開発。最終的に実用化にこぎつけたのはアメリカ合衆国で、1945年、ニューメキシコ州アラモゴードにて初めて実験に成功。米軍日本広島市長崎市を原爆で攻撃し、両市に甚大な被害を与えた(広島は人口密集地に投下されたためほぼ壊滅。長崎は投下地点が予定から外れたため、中心部の被害は限定的なものにとどまった)。

原子爆弾の起爆原理はアメリカの最高機密であったが、冷戦が始まると、米英による核独占を危惧した共産主義者のスパイソ連に情報を漏洩し、ソ連も核兵器を保有するようになった。米ソに続きイギリスフランス中国も保有し、核実験が各地で展開されて大量の放射能が地球上に撒き散らされた。

現代では核拡散防止条約により上記の五大国以外の核保有禁止が取り決められているが、批准しない国も多い。

現在、インドパキスタン北朝鮮も原爆保有している。イスラエルイランが保有を疑われているが、肯定も否定もしていない。

冷戦期に韓国台湾スウェーデンスイス南アフリカイラクなども原爆の保有計画や研究開発をしていたが、これを関知したアメリカ合衆国の圧力により開発が取りやめられている。

被害

爆弾が炸裂すると高温と爆風による衝撃波、高い放射線による被害をもたらす。
建築物の崩壊はもちろん、熱や放射線による人体への傷害もある。
原爆による放射線障害を総称して「原爆症」と呼ぶ。
症状は個人のいた場所などにもより大きく異なり、壁一枚で被害が大幅に軽減された例もある。
爆心地の放射線量は直後にはかなり高かったと見られており、諸処の調査結果から3日後ほどが特に高く、その後もしばらく放射線量が高い時期が続いたと見られている。
広島市長崎市の被曝地域に救援や調査活動のため入った事から被曝した被害者(入市被曝)が多く出た。
このため、後述するように投下後2週間以内に市中立ち入りした人を補償の対象としている。

放射線量の高い中心部では怪我は大きくなくても高い放射線量のために数日内に死亡した人も多く、年内に体調不良に陥る人も多く、数年後、あるいは10年以上経ってから白血病やガンなどを発症する人も少なからず現れた。

なお、広島市と長崎市では日本赤十字社が運営する日赤病院を「原爆病院」と名を改め、これらの被爆者治療に大きく貢献している。(被爆者専門病院ではなく一般の治療も行なっている)
一方で80代半ばを過ぎても大きな病気もなく元気にしている被爆者も少なくなく、被爆時の様々な状況(遮蔽物の有無や避難した方向など)や生来の体質などでの個人差が極めて大きいと言える。

被爆者への法的な救済措置

広島と長崎の被災者に対しては「原子爆弾被爆者の医療等に関する法律」が昭和32年に「原子爆弾被爆者に対する特別措置に関する法律」が昭和43年に作られた。
現在は前述の2法を廃止して後継的法律「原子爆弾被爆者に対する援護に関する法律」(通称「被爆者援護法」)が制定されており、これに基づき被爆者健康手帳が交付され定期検診の一部無料化や指定の病気(がん、心筋梗塞、甲状腺機能低下症、白内障など七つの疾病)が出た際の手当など医療支援を受けられたり、身寄りの無くなった者の施設入所などの支援を受けられる。
この対象には投下当日市内に居た人はもちろん、投下後2週間以内に市内に立ち入った者も入市被ばくの可能性があるため対象となる。また、当時母親の胎内にいた人も胎内被曝の可能性があるため対象になる。
また、放射線量の高い爆心地などから逃れてきた被爆者を手当てしたり、遺体の処理に当たったりした者も放射能の影響を受ける可能性があるとして「救護被曝者」として認定される場合がある。
広島・長崎の両方で被曝した場合は「二重被爆」と認定される。

しかし被爆者としての認定は証人が年々少なくなり、被爆者が高齢化して体調不良の原因の切り分け(被曝によるものなのか加齢や生活習慣によるものなのか)が難しくなったりと困難が出てきている。
また、被爆者と認定されるか否かでも過去に何度か裁判が起こっている。

日本の原子爆弾投下時には広島長崎の両市に多数の在日外国人もおり、数名のアメリカ人捕虜も巻き込まれて死亡している。
特に多かった韓国人被爆者のうち戦後韓国に帰国した者に対しては1990年に日韓両政府の合意により40億円が日本側から手当として支出されており、日本大使館経由で被爆者援護法の支援を受けることができるようになっている。

諸外国での核実験の被害者に対する補償はまだ十分とはいえず、フランスの核実験に関しては当時現場近くで働きのちにガンに罹患した軍人たちへの補償金関連法案が2009年に可決された。
しかし現場のアルジェリア住民への補償はまだろくに行われていない。

米国内のネバダ州などで行われた核実験による被害者は「風下住民」と呼ばれ、1990年にウラン鉱山労働者や核実験場に近い住民で被曝した人に対する補償が行われているが、全面的な解決とはいかず訴訟も起こっている。

中国や北朝鮮、旧ソビエト連邦時代などの独裁国家の核実験被害者への補償は当然全く行われておらず、現在も独裁国家である中国や北朝鮮では被害状況も隠蔽されているため外国の調査を入れることも困難な状況にあり被害実態も把握されていない。

関連タグ

軍事 兵器 虐殺 無差別攻撃
原子爆弾 核兵器 水素爆弾水爆
原子力 放射線 放射能 核爆発 核分裂 核融合 核反応
ガジェット リトルボーイ ファットマン
B-29 ボックスカー エノラゲイ
ジョン・フォン・ノイマン
核実験

pixivに投稿された作品 pixivで「原爆」のイラストを見る

このタグがついたpixivの作品閲覧データ 総閲覧数: 292560

コメント