概要
アメリカ合衆国ノースカロライナ州ローリー市に本社を置くゲームメーカー。
近年では中国のインターネット企業であるテンセントが大株主として株式を40%保有しており、ここ最近の企業活動のなり振りから「テンセントの傘下になった」と思われがちだが、実際のEpic Gamesの株式自体、CEOのティム・スウィーニーが筆頭株主として過半数を保有しているため現時点では(厳密に言えば)傘下会社ではない。
(とはいえ最大の出資元なので後述の話も背後でテンセントの意向が絡んでいる疑いが強いのは否めない。)
三大FPSの一つ「Unreal」を開発したメーカーであり、同作をマルチプレイ主体にした「UnrealTournament」もヒット作になった。
本シリーズの基幹技術である「UnrealEngine」のライセンス販売も開始し、「最も成功したビデオゲームエンジン」として殿堂入りを果たした。
Microsoft発売の「Gears of Warシリーズ」の開発も担当していたが、2013年に同シリーズの版権をMicrosoftに完全譲渡しており、「Gears of War 4」以降はシリーズに関わっていない。
2012年に(PCFPSゲーマーにおいては)『Painkiller』や『Bulletstorm』で知られるポーランドのゲームメーカー・People Can Flyを買収し翌年Epic Games Polandに改名させていたが、2015年にPeople Can Flyの社名復活とEpicGamesの支援の下で再独立することが発表された。
2018年にPeople Can Fly開発の「フォートナイト」を発売した。
Epic Games Store
2018年からEpic Gamesが展開するゲームクライアント兼配信プラットフォーム。
当初、最大の対抗馬であるSteamより開発者へ高利益還元する体制で支持を集めたが、始まってみると、実際のクライアントはUnreal Engineの開発元とは思えないほど貧弱で、ストアのサービス自体も著しく悪く、かつ他ストアで既に配信・予約配信していたメジャータイトルを金頼みで自社独占配信に繰り返し切り替えさせる（一部は会社ごと買収）やり口が反感を買い、ゲーマー（特に海外）からの評判は大変悪い。
セキュリティ面でも評価は非常に低く、それどころかゲーム起動時にPC内からSteamユーザーデータを無断で収集していることが発覚している。
指摘された後もCEOのティム・スウィーニーはダラダラ言い訳するだけで謝罪の一言も無く、それどころかデータ収集をやめる素振りすら見せていない。最早マルウェアに等しい存在になり果てている。
このEpicのいい加減すぎる運営が仇となり、「開発者へ高利益還元」に誘われて独占配信に下ったインディー開発者は、当初は独立開発につきものの資金難の観点(※)から擁護する動きはあったものの、今や「金目当てでそれ以外のことはどうでもいい下衆野郎共」とゲームも含めて酷評される事態となっている。
(※)「Epic Gamesとデベロッパー(及びパブリッシャー)の契約には「最低保証金」が含まれており、もし売上が一定以下であったとしてもEpic Gamesよりそれを補填できるだけの金銭が必ず支払われる」ということを複数のデベロッパーから暴露されている。
またEpic Games Storeでは定期的に5～10年前の海外AAAタイトル（開発元としては年月の経過で市場価値がほぼ0に近くなったが、未だに欲しがる人間が多いもの）の無料配信を繰り返し行っている。しかし直接的な利益にならない以上、これも改善なしで貧弱なゲームクライアントをばら撒くための策と見られている。また前述の無断収集等の事情から、クライアント経由でユーザーの個人情報を抜き取り悪用・売買するのが主目的という説も根強い。
アンチEpic Games Storeの最大コミュニティであるRedditの「/r/FuckEpic」では日夜コラ画像やネタ画像はおろか数々の行いに対する記事が今も多く投稿されている。
関連タグ
キーボードクラッシャー - キーボードを破壊している動画内でUnrealTournamentをプレイしている。
テンセント - 中国最大級のインターネット会社で(CEOを除けば)現在のEpic Gamesの大株主。個人情報収集のために業務提携企業や子会社を通じて低品質なゲームランチャーを展開している。
メトロエクソダス - 発売直前にsteamからEpicGamesStore専売に切り替えたため反発を買うことになった代表例
ロケットリーグ - 基本無料化でEpicGamesStore専売に切り替えたため反発を買っている例。steam版購入者は引き続きプレイできる
