マレーシア
まれーしあ
概要
マレー半島南部とボルネオ島北部に跨っており、タイ、シンガポール(1963-1965年までマレーシア)、ブルネイ、インドネシアと国境を接している。
首都はクワラルンプール。意外と知られていないが、立憲君主制で国王が存在している。
また、イギリス連邦の一員である。
歴史
マレー半島は15世紀にマラッカ王国などの王国が成立し、それらの国は交易で栄えたが、その後それらの国はポルトガル、その後イギリス東インド会社(アジア地域との貿易独占権を与えられた特許会社であり、このインドという言葉には「ヨーロッパ以外の地域」の意味が存在する)によって支配され、1824年にはイギリスの植民地(イギリス領マラヤ)とされる。
第二次世界大戦時に日本軍によって支配されるものの、戦後は再びイギリスに攻めいられるも1957年にマラヤ連邦として独立した。
その後1963年にイギリスから独立した北ボルネオ、サラワク、シンガポールを加えマレーシアとなるが、1965年にシンガポールはマレーシアから追放される形で独立した。
植民地時代から天然ゴムのプランテーションやスズの採掘など、特定の農産物や鉱物生産に頼るモノカルチャー経済が長らく続いていたものの、4代首相のマハティールによる日本や韓国を手本にした「ルックイースト」政策をとったことにより、工業化と経済成長の2つを達成させた。
選挙で変わる国王
マレーシアでは現代の王国の中では珍しく、選挙で国王が変わる国である。一般的に国王は世襲で変わるが、マレーシアの場合、13州の内9州にいる首長であるスルタン(イスラム世界における君主号のひとつ)から投票で選ばれ、5年の任期で内閣の補佐を受け行政を行う。
外国との関係
外国との関係ではアジア方面およびイスラム諸国に対しては基本的に友好を保っているものの、ヨーロッパとは距離を置いているといわれている。
日本
東南アジア諸国は基本的には反日であると思ったほうがよい(これは彼らが双方を傷つけないため、二枚舌を使用している可能性が存在するため)ものの、マレーシアは例外的に親日が特に強いとされる国で、「世界一の親日国」の一つといわれるほど(ピュー研究所が実施した調査によるとマレーシア人回答者の75%が日本を「好き」、「とても好き」と回答し、中国の74%やアメリカの51%を上回ったとされる)ソースである。
対日感情がよくなったのはシンガポール独立の影響と「ルックイースト」政策によるものであると推測される。
別の意見
親日度が高い理由としては、大東亜戦争中マレー半島に上陸した日本軍は、長らく現地住民を支配してきたイギリス(および彼らが連れてきたインド人)を駆逐し、また経済的に支配していた華僑を弾圧した。このことから日本軍は、一部では彼らから“解放軍”と呼ばれ歓迎され、現地のマレー人たちは日本軍の作戦に積極的に協力し、支援したためと一部ではいわれる。
一方、一部の在外中国人(華僑)は母国である中国が日本と交戦状態にあり、また日本は社会主義者などと敵対したため、彼らは日本軍を敵とみなし抗日ゲリラを組織するなどの抵抗を続けた人物も存在し、日本軍により弾圧された。
現在でも当時の対日感情が影響しており、民族によって対日感情が大きく違っているといわれる。
なお、マレーシア政府の元上院議員ラジャー・ダト・ノンチック氏(イギリス領マラヤに上流階級として生まれ、日本によるエリート養成機関興亜訓練所に入稿しようとするも年齢制限のため果たせず、第一期南方特別留学生として日本に留学、その後インドネシア独立戦争に参戦したり協賛ゲリラの討伐を行ったりした後政治家に転身、知事、上院議員などを歴任、政治家引退後は実業家やマレー大の評議員として活躍、日本政府より勲二等瑞宝章を受容される、1994年没。ソース)は、日本軍が東南アジアで悪行を働いたという左翼の主張(一部は本当である)を信じ込んだ日本人教師(この教師は一部では当時筑波大学附属高校教師であり、辻政信が主導したといわれるシンガポール華僑粛清事件などの華僑虐殺に関する研究家として知られる高嶋伸欣氏であるといわれることがあるが、それは間違いである)に、それについて追及された際について、
「先日、この国に来られた日本のある学校の教師は、『日本軍はマレー人を虐殺したにちがいない。その事実を調べに来たのだ』と言っていました 。私は驚きました。『日本軍はマレー人を一人も殺していません』と私は答えてやりました。日本軍が殺したのは、戦闘で戦った英軍や、その英軍に協力した中国系の抗日ゲリラだけでした。 そして日本の将兵も血を流しました。どうしてこのように今の日本人は、自分たちの父や兄たちが遺した正しい遺産を見ようとしないで、悪いことばかりしていたような先入観を持つようになってしまったのでしょう。 これは本当に残念なことです。」(土生良樹著『日本人よありがとう』日本教育新聞社より出版)
と語ったとされる(正式な発言の記録ではない可能性も指摘されている)ソース。