概要
Apple Inc.は、アメリカ合衆国カリフォルニア州クパティーノ（いわゆるシリコンバレーの一角）に本社を置く、デジタル家電製品のメーカー。略称は「アップル、Apple」など。
事業
パーソナルコンピュータのMacintoshシリーズ、スマートフォンのiPhone、タブレット型情報端末のiPad、スマートウォッチのAppleWatchなどの開発・販売を行っている。自社ハードウェア専用のオペレーティングシステム（OS）のmacOSやiOSおよびアプリケーションや開発ツール、SoC（Appleシリコン）も独自開発する。
また、世界中で小売店（Apple Store）やコンテンツのオンライン配信（iTunes Storeなど）などの直販事業も展開する。
社名
社名は創業者のスティーブ・ジョブズがビートルズのファンだったから、アルファベット順電話帳でATARIより上に来るから、などの理由が言われているが、はっきりしているのはジョブズが命名したことである。社名を巡って、ビートルズが設立したアップル・コア（英アップル）と裁判で争ったことがある。
沿革
1976年4月1日、スティーブ・ジョブズ、スティーブ・ウォズニアックらによりApple Computer Inc.として設立。1977年には正式に法人化。
最初の製品であるワンボードマイコンApple Iに続き、1977年、8ビットマイコンのApple IIを、従来の「マイコン組立キット」ではなく「店で買って帰ってすぐ使えるホームコンピュータ」としてリリースする。初の表計算ソフトであるVisiCalcがキラーアプリケーションとなり、爆発的に売り上げを伸ばす。アメリカでは全ての社会人が確定申告を行う必要があるので表計算ソフトが重宝されたのである。これによって瞬く間にパソコン業界最大手企業にのし上がったが、1981年にIBMがIBM PCを発売して以来、同機とその互換機によってビジネス向けパソコン市場を席捲された。
1983年にジョブズはペプシコーラからジョン・スカリーを引き抜いてCEOに就かせた。この時ジョブズが放った「このまま一生砂糖水を売り続ける気なのか？世界を変えるチャンスに賭けてみる気は無いのか？」というフレーズはあまりにも有名。
Apple III、Lisaによるビジネス市場への挑戦と失敗を経て、1984年1月にMacintoshがデビューを飾る。初期のMacは白黒表示ではあったが、GUIを搭載したパソコンのお手本となり、DTP市場を立ち上げた。同時期にはリドリー・スコット監督を起用した「1984」と呼ばれるCMを放映した。やり方を巡ってジョブズとスカリーは次第に対立するようになり、1985年にジョブズはスカリーを追い出そうと画策するが、取締役会はスカリー側に付き、ジョブズは会長職以外の全ての業務を外されてしまう。これに激怒したジョブズはアップルを退職し、同時期には当時のApple社のやり方に疑問を抱いたウォズニアックも退職した。ジョブズの退職によってスカリーは全権を掌握し、様々な事業に参加する。
1987年、初のカラーモデルであるMacintosh IIを発売、当時はまともなカラーマネジメント環境を持つ唯一のコンピュータであり、Macはデザインやイラストレーションの分野でも広く使われるようになった。
1993年には新たに「Newton MessagePad」を発売し、パーソナル・デジタル・アシスタントを生み出すが、大失敗に終わる。Newtonの失敗、売上不振を受けてスカリーはCEOを辞任。後任のCEOはマイケル・スピンドラーが就任するが、当時のApple社内はいざこざが激しかったため在庫確保に失敗するなど思うように進まず、IBM、フィリップス、サン・マイクロシステムズとの交渉にも失敗したため3年後に辞任。
1996年には再建屋として知られるギル・アメリオがCEOに就任。アメリオによれば当時のAppleの取締役は全員が「Appleをどう売りさばくか」と絶望的になっており、再建のことは全く考えていなかったという。1994年に発表されていたCapbandは売れる見込みがないと見なされて開発中止になった。1996年末にアメリオはMacintoshの次期OS（後のMac OS X、現macOS）の技術を手に入れるため、共同設立者であるスティーブ・ジョブズの経営するNeXT社を買収し、翌年2月にジョブズとウォズニアックを非常勤顧問として復帰させる。後に、ジョブズは経営の実権を掌握するようになり、PDA「Newton」の清算などパソコン事業以外からいったん撤退するなど、大規模なリストラを行った。アメリオもまたジョブズにこれまでの成果を追求され、1997年7月にCEOを辞任したためジョブズはAppleの全権を取り戻すことに成功した。以降ジョブズは亡くなるまでCEOを務めることとなる。1998年には現CEOのティム・クックが入社。
1999年に直営オンライン販売店のApple Online Storeを開設、2001年には直営販売店のApple Store事業を開始。また同年にはiPodを発売しデジタル家電事業に復帰した。2003年には音楽配信サイトのiTunes Music Store（現在のiTunes Store）を立ち上げ、コンテンツ配信にも乗り出した。2007年1月9日、iPhoneの発表と同時に主力事業の変化を反映させ現社名のApple Inc.へ改称。これに伴い日本法人もアップルコンピュータからアップルジャパンに商号変更された。ジョブズは2011年10月5日に膵臓癌で亡くなり、ティム・クックがCEOに就任した。
特徴
アップルが他のシリコンバレーの企業と比較して際立っているのは、創業以来、一貫して一般消費者向けのハードウェアメーカーである点である。iPhoneやMacはビジネス分野でも多く使われているが、基本的に一般消費者向けハードウェアがビジネスにも採用されているのであって、ビジネス市場に特化した製品はMac Proだけである。
かつてはXserve、WebObjects（NeXTから受け継いだ製品）などビジネス向けの製品ラインアップを揃えていた時期もあったが、結局は得意分野ではないと見切りをつけ、現在はIBMなどのサードパーティに任せている。
同社製品は熱烈なファンを多く抱えることで知られるが、同社が提供するのは「最高のユーザー体験」を提供するハードウェアであって、ソフトウェアやネットサービスも手がけているが、それ自体を主な収益源とはしていない。よって基本的に自社ハードウェアの互換機を認めておらず、OSからCPUまで独自に開発したり、自前で直売店を持ったりするのもそのためである。
MicrosoftとはWindowsの登場以降、主要なライバル企業であるが、Excelなどを提供する最有力のサードパーティでもあるという一種独特の関係にある。一時期はMicrosoftの創業者であるビル・ゲイツがAppleの筆頭株主でもあった。……と、言ってもこれはｲｲﾊﾅｼなどではなく、一時期Microsoftが米法務省からアンチ・トラスト法(日本の独占禁止法に相当するが、米国では法務省がしばしば恣意的運用をすることで有名)抵触の疑惑で執拗に捜査されたため、市場がWindows独占にならないよう、Appleが一定のシェアを確保できるようにしたという面があったりする。
最初のライバルであるIBMとは、1990年代のPowerPCの共同開発を経て親密な関係となった。MacのCPUがPowerPCではなくなった現在でも、ビジネス向けサービスに特化したIBMとは競合する製品がないことから良好な関係を維持している。IBMはアップルの苦手とするビジネス向けソリューションをアップル製品向けに提供している。
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Apple Japan(日本語)
Apple Inc.(英語)
