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概要

Yahoo!JAPAN内のニュースサイト。掲載するニュースは他のニュースソースから引用しているが、おかげであらゆるニュースソースからの情報をまとめて閲覧できるという利点がある。

当初はニュースのみを掲載していたが、2007年よりコメント欄が付与され、ユーザーがコメントして評価が付けられるようになった(通称「ヤフコメ」)。この機能によりYahoo!ニュースは日本屈指のポータルニュースサイトを確実にした一方で、ユーザーの質の悪さから5ちゃんねるに匹敵、またはそれ以上に質の悪いサイトと称されることがある。詳細はヤフコメを参照。(後々MSNにも同様のサービスが追加された)

配信メディアの傾向

配信元メディアは全国紙、地方紙、通信社、スポーツ紙、経済誌、サブカル系など様々である。ブロードバンド化が進むとテレビ局の動画配信も行われるようになっている。

一時期中国系や韓国系のポータルサイトが推されている時期があったが、ある時期を境に反日を煽動する記事を書いてネット右翼相手にアフィリエイト稼ぎをするようになったことから、2019年頃にこれらポータルサイトは排除されている。

2022年5月30日には「NEWSポストセブン」「週刊女性PRIME」「東スポWeb」の3メディアに対してコメント欄が一斉に閲覧できなくなった。Yahoo!JAPANは理由を明らかにしていないが、この3メディアはユーザーを煽動する記事を書いてアフィリエイト稼ぎをしており、コメント欄の治安悪化の元凶とされたためと毎日新聞中日新聞が報じている。但しこの3メディアはコメント欄の規制強化により再びコメント欄が復活している。

その他規制こそ受けていないが、以下のメディアリテラシーの問題が散見される。

  • ランキング系記事において、自分のメディアサイトでひっそり実施したランキングを掲載したり、他の評価サイトを引用したランキングを掲載している。ある都道府県紹介メディアが行なった都道府県ランキングで最下位の評価を受けたある県のユーザーが「(投票を)実施していたことすら知らない」とランキングの信憑性に疑問を感じ確認したところ、実はその県からの投票がなかったことが発覚。「公平ではない」と批判を受け、そのメディアは都道府県ランキングを自粛していた(現在は復活)。また、別のメディアではランキングの信憑性を指摘するコメントをすると非表示(再コメント不可)となる場合がある。
  • ここのビジネス版やここのオンライン版などで必要以上に現代日本の困窮ぶりを煽る記事が散見される(特に後者は社名を隠すなど確信犯)。例えば「月30万でも生活できない」というタイトルで記事が投稿されるが、中身を見ると分不相応なローンを組んでいたり、ギャンブル漬けで借金まみれだったりと自業自得な内容ばかりである。なお、これら記事のコメント欄はサクラらしきコメントが見受けられる。
  • 朝日新聞と毎日新聞などウェブ公開を有料化した一部メディアはYahoo!ニュースへ掲載する際100文字程度の短文のみで「続きは自社サイト(有料)で」と誘導する手法をとっており、中にはこの地方紙のように殆どタイトルのみの例もあった。但しコメント欄では当然この手法に対して苦言が多く書かれたのは言うまでもなく(尤も最初からコメント欄を閉鎖していたメディアが多かったが)、Yahoo!JAPANの指導があったのか2020年頃にはこの手法は減少した。朝日新聞と毎日新聞は簡易記事化で対応し、挙げた地方紙は系列のテレビ局の配信に切り替えている。

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