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概要
大学が一般人でも通えるようになった現代、学歴によりある程度の能力が測られるようになった事で起こった弊害。
単純に高卒や大卒など学歴区分で差別されることもあれば、大学のレベルによって差別されることもある。
特に就職や結婚などにおいて大きく影響し、現実として「大卒でなければ入れない企業」も存在する。また表向きは学歴不問と言いながらも実際は東大や早慶上理などの高学歴層しか採用していない企業もある...と言われるが真偽不明。有能な人間を採用するのは企業として当たり前で、平均として高学歴者は有能なものが多いからである（という正当な理由があるから、差別ではなく区別であるという考え方もある）。
俗に結婚相手に求める三高(高学歴・高身長・高収入)なども学歴差別ではないかといわれる。
学歴差別が問題視されにくい理由
人種差別や性差別と異なり、学歴差別が問題視されることは少ない。
これには理由があって、人種や性別などは個人の生まれつきの要素であるため努力で変えることは不可能だが、学歴はその人の努力次第で変えられるから、というのが理由であるとされる。
しかしながら、実際には「裕福かつ教育熱心な家庭で生まれ育った人ほど、高学歴になる人が多い」という現実もあり、必ずしも「学歴が低いのはその人の努力が足りないからだ」という自己責任論が正しいとは言い切れない。
したがって、本当は学歴差別もダメなのである。
ちなみに日本より人種や性別の問題についてうるさい欧米（特に米英仏）では、学歴差別はむしろ日本より激しいとさえ言われている。ただし欧米は日本より奨学金制度が充実しているという点には留意する必要がある。
詳細はこちらのページを参照のこと。
