概要
生長の家は1930年に元大本の信者であった谷口雅春が立教した新興宗教である。立教時からエコロジー色はあったが、特に三代目の谷口雅宣の総裁就任以来エコロジー色を強めており、大正大学教授の寺田喜朗は「最も積極的に環境問題に取り組んでいると目される宗教団体」としている。
「万教帰一」を教義としているため、他の伝統宗教や新興宗教の信者に改宗を求めることは無い。また結婚式や葬式についても多くの信者は自身の家が信仰する伝統宗教の様式で行っている。
これについては、戦前の日本では信教の自由が制限されるなど宗教への偏見が今以上に強く、さらに初代総裁の谷口雅春自身が新興宗教に偏見を抱いていたため宗教を名乗ることには否定的であったが、文部省からの要請で宗教団体法の適用を受けたという経緯がある。もっとも戦後は生長の家が神社を設立することもあり、そこでは神道式の結婚式が行われることもある。
信者に対して戒律は一切存在しない。初代総裁の谷口雅春の代からアニマルライツに近い思想を唱えており、現総裁は環境問題の観点もありヴィーガン料理店へのインタビュー記事を機関誌に掲載するなど菜食を推奨してはいるが、教団の行事の食事では普通に魚が出てくる状態である。
かつては自由民主党の支持母体であったが1985年に訣別、それから３０年以上経過した2016年には明確に自民党・公明党への不支持を唱え日本会議を批判、2017年には憲法９条改正への反対まで表明、完全に野党（特に立憲民主党）支持の宗教団体となっているのであるが、天皇を崇敬するなど保守的な要素を完全に捨てたわけでは無いこともあり、反天皇を訴える左翼（と言うよりも極左）を中心に（対立しているはずの）日本会議と同一視して攻撃する者も少なくない。
主な信者としては鳩山一郎（初代自由民主党総裁）や平岡初枝（無産婦人同盟大阪支部書記長）、稲盛和夫（京セラ初代会長）らがいる。よく信者であるとの偽情報が流れている稲田朋美は生長の家と対立している日本会議系の別派の信者である。
教義
生長の家の教義は「唯神実相」「唯心所現」「万教帰一」の３つを基本とする。
「唯神実相」とは「本当に存在するものは唯、神と神の作られた完全円満な世界だけである」と言う意味で、本来全てのものは神と一体であり、この世の中の様々な悪現象は（神が創ったものでは無い以上）実在しない、という徹底した唯一絶対神への信仰である。
「唯心所現」とは「この現象世界は人間の心によって作り出している世界であるという教え」であり、この世界の悪現象は全て人類の心の反映であって本来の姿（実相）ではないとしている。
「万教帰一」とは「一つの教えが万の教えとして展開している」と言う意味で、唯一絶対神は一つしか存在しない以上、全ての宗教が礼拝する神は本来一緒であるということになる。それが違うように見えるのはこの現象世界において人々の心がバラバラだから違うように見えているのである。
歴史・政治
1930年に既に大本を脱退していた谷口雅春が立教した。大本は神道系の新宗教であったが、谷口雅春はユニティ教会やクリスチャン・サイエンスといったニューソートの影響を受け、「全ての宗教は本来一つである」と主張した。
戦後になると生命尊重（プロライフ）を掲げて優生思想や堕胎に反対するため『優生保護法』の廃止を唱え、マザーテレサとも連携した。また政治の方面でこれを実現するために生長の家政治連合や日本青年協議会も結成し、政治的には自由民主党の支持母体として活動していた。但し、その中には大日本帝国憲法の復原・改正と言った主張も含まれており、自民党主流派とは大きなズレがあった。
『優生保護法』廃止について自民党は中絶をドル箱としていた日本医師会との関係から否定的であったため、生命尊重を貫く生長の家は1983年に生長の家政治連合を活動停止、1985年に自民党訣別して日本会議の前身団体からも離脱、1995年には正式に生長の家政治連合を解散した。
2009年には三代目総裁の谷口雅宣が民主党政権樹立をブログで好意的に評価、2011年には教団として脱原発を表明、2012年には信徒の稲盛和夫が日本未来の党の結党へ参加、2014年には集団的自衛権行使への反対を表明、と徐々に自民党と距離を置き、むしろ対立していく姿勢を示しだしていた。
別派と日本会議
生長の家自身は日本会議とはむしろ対立しているが、生長の家がかつて自民党を支持していた時代に結成した日本青年協議会は日本会議の本部事務局をになっている。
日本青年協議会系の信者は「谷口雅春先生を学ぶ会」（通称・学ぶ会）という別派を組織し、生長の家とは裁判闘争を繰り広げている。よく生長の家信者と誤解される稲田朋美は学ぶ会側の信者である。
余談だが生長の家は他の宗教団体に比べて日産リーフや三菱i-MiEVを始め電気自動車を積極的に導入しており、近年EVに導入してるメーカーの車両を公用車として採用している。
信者に関してはそれぞれ任意だが自動車メーカーにとってはEV普及のきっかけとなった貴重な出来事かもしれない。
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