マスコミ、すなわち新聞、放送、出版等の複数のメディアを所有し、大衆に情報を提供する業界において反日行為が行われているという疑惑をいう。
ただし、一部においては陰謀論扱いされている。
マスゴミ
情報の提供に携わる人間は「大衆にとって価値のある情報を提供したい」と考えており、日々その材料を探している。
また、情報は無名の個人に関するものよりも大きな権力を持つ、たとえば有名人、大企業公的機関等に関するものなどのほうが価値が高いとされる。また、スキャンダルも大きな価値を持つといわれる。
ところが実際にはそのような情報はなかなか存在せず、存在したとしてもその情報を国民に公開し評価されるのはほんの一部の人間だけである。
また活動のための資金が企業から出ている(スポンサー)ため、彼らの言うことは聞かなければならない。
一部のメディアにおいてはスポンサーの意向、自らの売名行為、あるいは報道者および会社のポリシーなどさまざまな理由により「小さな火種に大量の燃料を投下して火種を大きくする(炎上)」「そもそも火種のないところに火をつける(マッチポンプ)」「自ら、あるいはその仲間に不都合な内容は報道しない(報道しない自由)」行為が行われる場合が存在している。
これらには種類が存在しマスコミの故意によるものと失意(それと知らずに不正確な報道を行う)場合があるが、傍目には区別はつかないため「何らかの意図があるのではないか」とかんぐられることとなる。
事例
マスコミの故意による相手を貶める行為の流れである。これは一例であり、正しいものではないかもしれない。
- 相手の状況をみて自らシナリオを作成
- 相手の行動を詳細に(偏向や虚偽もふくめ自らのシナリオに従うように)報道する
- そのシナリオに従わないニュースは報道しないか、扱いを小さくする
- 大衆には自らのプロパガンダを押し付ける
ただしこれらの行為はあまり勧められるものではなく、下手すると発覚し自らの信頼性を失い(これにより他のスポンサーも離れていくという)、また放送でやりすぎると放送免許の取り上げの危機に陥る。
反日
人々の中には各種事情により日本国や日本政府およびその中枢人物に反対する立場の人間が一定数存在している。その中には外国と通じるものも存在する可能性も存在している。
また大衆への情報提供にかかわる人間の中には「大きな力を持つ彼らに反対するもの」であったり「今までの主張および経歴によりそれらの勢力にシンパシーを感じたりする人々」も存在する場合がある。また、彼らが所属する会社の考えも影響する。
それが結びついた場合、日本国やその中枢人物に対し「関係する報道で虚偽、あるいは偏向した報道」を行い彼らを貶めたり、「反対する人物人物に力を貸す」などの行為を行う事例が存在する。
前者の事例としては当時の総理大臣であった森喜朗が九州・沖縄サミットにおいてビル・クリントンとの英語での対話に関して失言したという虚偽の情報(後に毎日新聞の記者によるジョークだったと告白)が週刊文春や講談社の系列の雑誌や新聞が報道した件が有名である(この件は週刊朝日が追跡取材を行い、デマであったと報告している)。
後者の事例としてはTBSが三里塚芝山連合空港反対同盟(成田空港の建設等に反対する市民団体、武力闘争も行った。一応現存)のメンバーを取材用バスに同乗させた件(成田報道事件)が有名である。
陰謀論
ただし一般的に大声で主張されるものは「マスコミが伝えない真実」(実際には差別やデマとされる)を信奉するネット右翼等による国内マスメディア(国外メディアなどもその対象になることもある)へのレッテル貼りもしくは陰謀論の可能性が高いとされる。
特に大手マスコミ(キー局や名古屋や大阪などの準キー局、全国紙やブロック紙など)がその対象となることが多い。また内容としては2ちゃんねるなどの匿名掲示板やまとめブログ、あるいはインターネット上の個人的かそれに近い情報発信システムを通じて流布されたものが多い。
この概念は、マスコミの報道がいわゆる「ネットde真実」と異なることについて、「マスコミの報道は、他国の利益の為に日本を貶めることを目的としている」という陰謀論にもとづいている。
フジテレビは(とくに左翼から蛇蝎のごとく嫌われる)安倍晋三と大変親密とされるメディアの最右翼なのだが、ネット右翼からは韓流に肩入れしているメディアだと思われ、反日マスコミ扱いされたことがある。
