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マスゴミ

ますごみ

ゴミのようなマスコミ。
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概要

マスゴミとは、 インターネット上において、マスコミを批判する際に使用される造語である。
『マスコミ』ゴミかばん語である。

「社会の公器」としての報道を行う事を建前とするマスコミであるが、実際のところ、彼らは「社会のあらで飯を食う」職業であり、平和な世の中にしてしまえば飯の種がなくなることになり、自分たちが困窮に陥る羽目になる。さらにはマスコミにいる連中のほとんどが「記事を売ることよりもスポンサーから収入を得る」状況に陥っているため、彼らは「事実を書かない自由」を行使したり、「わざと誤ったことや大げさなことにして後で(こっそり)謝罪し、なかったことにする」などの行為を行うことがある。下記に述べるような様々な問題を抱えていることから、(主にネット住民に)否定的に受け取られている。

ただこれらは、批判とはいっても直接的にそれら報道側に抗議を入れると言う際には用いられず、もっぱらメディア批判側のコミュニティ内でのみ用いられる蔑称である。
「マスゴミ」という言葉こそなかったものの明治時代の昔から捏造記事などのトラブルはあり、「羽織ゴロ」という蔑称もあった。

諸問題の実例

完全な捏造記事

かい人21面相逮捕(1989年6月1日毎日新聞)、宮崎勤のアジト発見(1989年8月17日、読売新聞夕刊)など完全なウソの記事を書いたり、田中康夫の取材記事捏造(2005年8月21日、朝日新聞)など取材してもいない相手のインタビューを掲載したり、秋篠宮文仁親王のスピーチ捏造(2005年4月15日、産経新聞)など取材対象が言ってもいないことを書いたりする。石原慎太郎東京都知事へのインタビューなどテレビの場合映像そのものは本物で、字幕だけが捏造というパターンもある。場合によってはなかった事実をあると見せかけるために記者自らが証拠をでっちあげる場合もある。朝日新聞記者によるサンゴの落書き事件、猟奇犯罪を取り扱ったドキュメントを制作する際、猟奇的な妄想が書きこまれた2ちゃんねる風の掲示板を模した画面をでっちあげたうえ、番組内でその「書き込み」を読み上げたケースなどはこれに当たる。

裏付けが不十分な記事

業界やネットの噂などで聞きかじった事柄を、裏付け取材を十分とらないまま憶測や願望、妄想に基づいて記事化する、いわゆる「飛ばし記事」。芸能人のゴシップではこの手の記事が多い。
特ダネを他社に抜かれることを恐れて焦るあまりの勇み足であったり、取材対象にガセネタを吹き込まれた記者がこれを信じ込んでしまい、デスクも誤りをチェックできずそのまま垂れ流してしまった結果であったりする。近年において代表的なものとしては、2012年10月、読売新聞が一面トップでやらかした「iPS細胞を使った世界初の心筋移植手術に成功」という誤報がある。また、日本経済新聞の度重なる任天堂関係の誤報のように企業の動向に関するものは、経営や株価を左右するためしばしば問題視される。

また、マスコミ業界周辺には札付きの「ガセネタ屋」とも呼ぶべき人物がうろつくのが常であり、多くのメディアでは要注意人物として名が知れておりまともに扱われないがたまに引っかかる場合もあり、「週刊ポスト」は有名なガセネタ屋(のちに「永田メール事件」を起こす)に引っかかって書いた記事で清原和博に1000万円という巨額の賠償を支払う羽目になった。沖縄県の地方紙である八重山日報右翼活動家の手登根安則を情報源としたレベルの記事がしばしば掲載され、ネット右翼の間で拡散されることがあるが、この場合は「嘘がばれて炎上しても注目を集めたほうが勝ち」と考える同紙の確信犯であると思われる。産経新聞も同紙を真似して手登根の創作した「米海兵隊員が多重衝突事故に遭遇し被害者を救助」という美談を掲載したが、海兵隊自身が否定したため記事を取り消す羽目となった。

盗作・無断転載記事

他紙の記事を無断で盗作する。またネットが普及してからは個人がブログなどにアップした記事や写真、Youtubeなどにアップした動画を作者の許可を得ず使ったり、刑事事件において被害者や加害者のSNSの顔写真などを無断で使うケースもあり物議を醸すことがある(ただし、判例では、公開されているサイトに自ら投稿した内容を報道に利用しても問題はないと認められている)。

取材対象への迷惑行為

殺人事件や事故などで肉親を失ったばかりの遺族の元に押し掛け、執拗にコメントを求めたり、大勢で押し掛けることによって近隣住民に迷惑をかける。スクープを求めたいがために立入禁止の場所に侵入したり、取材場所にゴミを捨てる等モラルに欠けた行動を取る。
またあらかじめ編集サイドが望んだストーリーの記事作りをしたいがために事実上の誘導尋問を行ったりわざと怒らせるような失礼な質問を執拗にしたり、最悪の場合ネタを取るために脅迫・暴行に及ぶこともある。
また、交わした約束を平気で破るケースもある。
飛行機事故の生存者に対して「今回で最後」と言ってテレビ出演を承知させておきながら、後日その約束などなかったかのように「病院の屋上に立って手を振ってください」と出演を命令したケースなどがこれにあたる。
さらに動物ドキュメンタリーを撮影するために野生動物の生息域に侵入し、対象の動物が生息地を放棄するなど人間以外にも迷惑をかけることがある。

混乱を巻き起こすための記事

この状況のわかりやすい事例としては、「1989年の参院選」「2005年郵政改革時の選挙」「2009年政権交代時の選挙」などが挙げられるといわれている。いずれも彼らが推す勢力が勝利したが、その後の日本はひどいことになったと当のマスコミ自身が主張している(マッチポンプ)。
すなわち、彼らは「無責任な提言などにより混乱が起ころうが自分はかまわないし、責任も取らない、むしろ自分の飯の種が増えるのだから」という考えで行動するのである。

スポンサーのための記事

マスコミの売り上げはメディアの販売のほかに、「企業からの広告」が挙げられる。特にテレビにおいてはこの項目の比重が非常に大きい。そのため、「警察沙汰になるような不祥事」が明るみに出でもしない限り(場合によっては、明るみに出ても)、大手企業の批判は控えられる。「スポンサーをたたいて自分の飯の種を減らす」ことは行ってはならないのである。

偏向報道

たとえば、「スポンサーに対する何かの不祥事をつかむ」としても、これはマスコミの「報道しない自由」を使って報道しない。そして、スポンサーでなくなった時や、ほかが報道した後でそのことを報道する。ことわざで言う「池に落ちた犬は棒で叩け」という行動である。
また、有名人の場合有力な事務所に所属している者は叩かず、零細事務所や個人事務所・フリーランスの者はバッシングする場合もある。

報道による誘導

また、スポンサーに有利になる報道を行い、そのライバルに対しては不利になる報道を行うことがある。時には、「ステマ」「誤報」などの高度な技術を利用することもある。特にこの行為は経済系の記事に見られるといわれている。

犯罪者への協力

いわゆるTBSビデオ問題など、犯罪者に協力してしまう行為。前述のTBSビデオ問題以外にニセ電話詐欺グループを特集した報道番組のチームがグループに接触、連絡して結果的に逃亡の手助けをしたケースなどが存在する。

そのほか

「記者クラブ」や「押し紙」などマスコミ全体に関係する利権や不祥事は、自ら報道するということはしない。日本のメディアは新聞社とテレビ局が系列関係にあり(クロスオーナーシップ)、同じ企業グループに属する会社に都合の悪い報道は(ほぼ)避けられるのである。

実例

日本のマスコミ最大の黒歴史として、戦時中の戦争報道があげられる。軍部(政界)とマスコミ各社(主に新聞)の癒着により運命共同体となった新聞と軍部は中国や米英への敵意を煽り、対米戦が敗勢に転じると現実離れした「戦果」を垂れ流すようになり、本土空襲の被害などは「被害軽微」で済まされたり「目下調査中」のまま発表されないこともあった。大戦末期には軍部の意向を受けて「一億玉砕」を叫ぶようになり信頼を失ったが、敗戦後の新聞各紙は(自らの戦争責任を認め謝罪の社説を載せた朝日新聞を除き)「政府および国民は敗戦責任を天皇へ謝罪しなければならない」とする東久邇宮内閣の「一億総懺悔」論を伝え、国民に反省を強いるだけであった。各社の報道体制が見直され社内体制の「民主化」が進むのはGHQの占領統治が本格化する1945年10月以降となる。

注意点

このようなことがあるため、マスコミの言うことは基本的に鵜呑みにするべきではないが、逆にまったく信じないでインターネット上の自分が見たい情報だけを信じるのは、それ以上に危険である。インターネットでは根拠のないも広まりやすくいわれのない誹謗中傷も数多く流れており(例・スマイリーキクチ中傷被害事件)、それはマスコミ批判の記事においてもあてはまる。例えば、インターネット上で広島豪雨の被災地で、マスコミが食料を買い占めているという噂(http://www.buzznews.jp/?p=154307)が流れ、まとめブログ「保守速報」でも取り上げられ、マスコミに抗議が殺到する事態になった事件があった。

先にマスコミについて無責任と書いたが、まとめサイトやtwitter、ブログなどの情報はそれ以上に無責任なものである。ネット上の情報を盲目的に信じ込むのではなく、発言者の経歴、証拠の有無、発言の文脈(特にtwitterでは一つのツイートだけを読んで反応するのではなく、その前後のタイムラインを読むべきである)、などについてよく調べた上で「この情報は嘘か本当か」を冷静に判断をすべきである。

....もっとも上記のように、ネット上の情報をろくに検証もせずに転載するマスコミは珍しくはなくなっているのだが。ある新聞社などは、ネット上の話題をそのまま記事にして「テレビのやらせ疑惑」を報じ、後に取材を行わなかったことが判明して大恥をかいている。この新聞社はネット上のをもとに他のメディア(主に朝日新聞)を誹謗中傷することが多いのだが、自分の新聞をまとめサイトと同レベルだと考えているということなのだろうか....。

なお、マスコミについては同じメディアでも記者やチーム、支局毎に論調が違う場合もあり、論調が変化した場合は社内の力関係なども考察すべきであろう。

pixivにおけるタグ

このタグは時事問題を扱う4コマ漫画につけられることが多い。


関連項目

報道 マスコミ メディア
テレビ 新聞 週刊誌女性週刊誌
インターネット ホームページ まとめサイト
政治 経済 芸能 風刺 ゴシップ
広告 CM ステマ 大本営発表
情報 情報弱者(情弱) 情報強者(情強)
時事ネタ 捏造 風刺 偏向 隠蔽 マッチポンプ

外部リンク

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