マスゴミとは、インターネット上で使用されるネットスラングの一種であり、マスコミを批判する際に使用される蔑称であり、『マスコミ』と『ゴミ』のかばん語である。近年ではマスコミを一括りで批判することを避け、ゴシップ誌などと一般のマスコミを区別するため、必要に応じてマスゴミという言葉が用いられている。マスゴミの中でも更に極まりない存在に対してはカスとマスゴミのかばん語としてカスゴミと呼ぶ事もある。

詳細

「社会の公器」としての報道を行う事を建前とするマスコミであるが、実際のところ、彼らは「社会のあらで飯を食う」職業である。平和な世の中にしてしまえば飯の種がなくなることになるので「火のないところに煙を起こす」（マッチポンプ）報道を行うこともまれではない。「無責任な提言などにより混乱が起ころうが自分はかまわないし、責任も取らない、むしろ自分の飯の種が増えるのだから」という考えで行動するのである。

またマスコミの多くは「媒体を売ること」よりも「有力広告主から収入を得る」ことのほうが収入源として大きいため、スポンサーの意向に沿った報道をすることがある（偏向報道）。

明治時代の新聞はこのような姿勢が現代よりもはるかに露骨であり、捏造記事などのトラブルが日常で、新聞記者は「羽織ゴロ( 羽織を着たごろつき )」という蔑称で呼ばれるほど信頼がなかった。

大手マスコミ（記者クラブ加盟社）は往々にして警察と癒着しがちであり、警察不祥事の報道は及び腰である。「押し紙」の問題など、大手マスコミ全体に関係する利権や不祥事は、自ら積極的に報道するということはしない。また、日本のメディアは新聞社とテレビ局が系列関係にあり( クロスオーナーシップ)、同じ企業グループに属する会社に都合の悪い報道は避けられると言われる。

日本のマスコミ最大の黒歴史として、戦時中の戦争報道があげられる。対米戦が敗勢に転じると現実離れした「戦果」を垂れ流すようになり、本土空襲の被害などは「被害軽微」で済まされたり「目下調査中」のまま発表されないこともあった。大戦末期には軍部の意向を受けて「一億玉砕」を叫ぶようになり信頼を失ったが、敗戦後の新聞各紙は「政府および国民は敗戦責任を天皇へ謝罪しなければならない」とする東久邇宮内閣の「一億総懺悔」論を伝え、国民に反省を強いるだけであった。占領軍による言論統制が行われた後、各社の報道体制が見直され社内体制の「民主化」が進むのはGHQの占領統治が終了する1952年4月以降となる。

しかし、こうした「健全さ」は次第に飽きられ、80年代以降社会がサブカル化するにつれて扇状的な報道をすることが「タブーを破る」などとして雑誌などを中心に広まっていく。

オウム事件・酒鬼薔薇事件・毒カレー事件などと世紀末の危機が煽られる中でメディアスクラムとワイドショー型報道の体制が確立され、特定の勢力を自発的に翼賛したりバッシングしたりする報道が横行し、これが選挙すら左右するようになった。

諸問題の実例

捏造記事

完全に虚偽の記事を書いたり、取材してもいない相手のインタビューを掲載したり、など取材対象が言ってもいないことを書いたりするものである。取材内容の一部を切り貼りし、例えば少数派が多数派に見えるようにしたり、ポジティブな内容をネガティブに見せる、問題ないのにさも失言など問題があったように見せるなど、全く異なる印象を受けるよう世論操作を意図とした記事も作成される。記事の受け手に誤解を与えるだけで無く、実際の事実は無くとも報道がされたことでさも事実があったとするように捏造記事を悪用される恐れがある。

自作自演

なかった事実をあると見せかけるために記者および協力者が証拠をでっちあげる自作自演を行う場合がある。たとえば猟奇犯罪を取り扱ったドキュメントを制作する際、猟奇的な妄想が書きこまれた某有名巨大掲示板風の電子掲示板を模した画面をでっちあげたうえ、番組内でその「書き込み」を読み上げたケースなどはこれに当たる。

裏付けが不十分な記事

業界やネットの噂などで聞きかじった事柄を、裏付け取材を十分とらないまま憶測や願望、妄想に基づいて記事化する。いわゆる「飛ばし記事」であり、芸能人のゴシップではこの手の記事が多い。原因としては、特ダネを他社に抜かれることを恐れて焦るあまりの勇み足であったり、取材対象にガセネタを吹き込まれた記者がこれを信じ込んでしまい、デスクも誤りをチェックできずそのまま垂れ流してしまった結果などであったりする。

このようなことがまかり通った結果、松本サリン事件など、罪のない人間に冤罪をかけ人生を狂わせてしまう例も存在する。

無断転載

他メディアやブログ、SNSなどの内容を無断で利用する場合があり、マスコミ批判のコミュニティではしばしば盗作扱いされる。しかし日本の判例では、公開されている情報を権利者に無断で報道に利用しても著作権の侵害にはならないと認められており、報道機関がこのような行為をしても盗作には当たらないとされる。

取材対象への迷惑行為

殺人事件や事故などで肉親を失ったばかりの遺族や親類、近隣住民の元に押し掛け、執拗にコメントを求めたりする。また、災害現場の立入禁止の場所に侵入したり、取材場所にゴミを捨てる、撮影のために勝手に物を動かす等。

誘導質問

あらかじめ編集サイドが望んだストーリーの記事作りをしたいがために強引な誘導質問を行ったり、わざと怒らせるような失礼な質問を執拗にしたり、最悪の場合ネタを取るために脅迫・暴行に及ぶなど。総理記者会見で見られる。

期待権の侵害

取材の際、「撮影した映像は～のように使用します」と説明されたのに報道しない、もしくは説明と異なる内容に使用される行為。ちなみに報道機関の取材を受けた者が事前の説明に沿った報道をされることを望む権利を報道における期待権と呼ぶが、日本の判例ではごく限られた範囲でしか認められていない。

報道しない自由

たとえば、「スポンサーに対する何かの不祥事をつかむ」としても、これをすぐに報道せず、スポンサーでなくなった時や、ほかが報道した後でそのことを報道する。有名人の場合有力な芸能事務所に所属している者は叩かず、退職した場合にバッシングする場合もある。その他マスコミ関連会社や反体制派、外国人犯罪等の各マスコミの身内や体制に不利益を被りかねない不祥事についての隠蔽がある。

犯罪者への協力

犯罪者を英雄視したり、金のために犯罪者の手記を出版するというものもある。

また、その逆の場合もあり、犯罪者や、事件に関係のないその家族の人権を無視したバッシングなども、多々見られる。やり過ぎるとブレーキが効かなくなった結果ジャーナリズムの敗北にも繋がるため、最凶の公式が病気行為とも言える。

権力者への擁護

政府や自治体への批判ができない行為。独裁国家では普通なので逆に見る方にも免疫ができているのだが、民主主義国家でこれをやられると免疫が無いため危ないことになる。

反権力者への擁護

上記とは逆に、市民活動家等の反体制派を完全正当化する行為。世論を操作する第四の権力という性質上こうなる場合が多い。

差別の煽動とマッチポンプ批判

危機感を煽り、その関係者に対する差別感情を煽っておきながら、それにより起きた差別には他人事のように批判する行為。

世論操作

各マスコミが望む論調が支持されるよう、新聞テレビなど各マスコミが運営提供する媒体や、各情報ポータルサイトやSNS等に情報のフィルタリングを行う。一部においては偏向記事や捏造記事が含まれる場合がある。

情報漏洩

報道するべきではない事案に関しても報道の自由を盾に数字を獲得するために報道する行為。たとえば戦地に総理大臣が訪問するなどの本人の生命に関する重大な情報であっても一切の配慮なく報道する。なおアメリカなど諸外国は全て終わってから報道している。

過熱すぎる報道

他にも報道するべき事案や人物が存在しているにもかかわらず、視聴率を稼ぐために放送倫理・BPO・TPO・コンプライアンスをガン無視してその特定な著名人に対してアポなし突撃取材やインタビューをストーカー同然に敢行したり、その人の居住地を徹底的に暴露し、その人のプライベイトやプライバシーを著しく侵害し、その人の身の安全と安心を脅かし危険に晒している。上記の愚行に対して謝罪会見は一応行ったものの、それは所詮上辺のみの謝罪であって全く悪びれず反省していない様子。

全く反省していないのは、他責思考の他にも自分達が特権階級にあるという傲岸不遜や慇懃無礼があるあるだからだろう。

注意点

ネットde真実

このようなことがあるため、マスコミの言うことは基本的に鵜呑みにするべきではないが、「すぐに拡散しやすいSNSが一番信頼出来る」といった考えは、それ以上に危険な考えになってしまう可能性がある。

と言うのも、マスコミについて無責任と書いたが、2ちゃんねるをはじめとする電子掲示板、まとめサイト( まとめブログ )やtwitterなどのSNS上の情報や動画サイト等は信頼を担保とするものがない分それ以上に無責任なものということを念頭に置こう。発言者の経歴、証拠の有無、発言の文脈（特にtwitterなどのSNSでは一つのツイートだけを読んで反応するのではなく、その前後のタイムラインを読むべきである）などについてよく調べた上で「この情報は嘘か本当か」を冷静に判断をすべきである。

……が上記のように、ネット上の情報をろくに検証もせずに転載するマスコミは珍しくはなくなっており、さらには全新聞が挙って同様の行動を取ったことでそれを転載する側のネットニュースがまとめサイトのようになってしまった実例も存在する。