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マスゴミ

ますごみ

ゴミのようなマスコミ。
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概要

マスゴミとは、 インターネット上において、マスコミを批判する際に使用される造語である。
『マスコミ』ゴミかばん語である。

更に拍車をかけ、カスゴミとも呼ばれる。

「社会の公器」としての報道を行う事を建前とするマスコミであるが、実際のところ、彼らは「社会のあらで飯を食う」職業であり、平和な世の中にしてしまえば飯の種がなくなることになり、自分たちが困窮に陥る羽目になる。さらにはマスコミにいる連中のほとんどが「記事を売ることよりもスポンサー(タニマチ)から収入を得る」状況に陥っているため、彼らは「事実を書かない自由」を行使したり、「わざと誤ったことや大げさなことにして後で(こっそり)謝罪し、なかったことにする」などの行為を行うことがある。下記に述べるような様々な問題を抱えていることから、(主にネット住民に)否定的に受け取られている。

ただこれらは、批判とはいっても直接的にそれら報道側に抗議を入れると言う際には用いられず、もっぱらメディア批判側のコミュニティ内でのみ用いられる蔑称である。
「マスゴミ」という言葉こそなかったものの明治時代の昔から捏造記事などのトラブルはあり、「羽織ゴロ」という蔑称もあった。

諸問題の実例

完全な捏造記事

かい人21面相逮捕(1989年6月1日毎日新聞)、宮崎勤のアジト発見(1989年8月17日、読売新聞夕刊)など完全なウソの記事を書いたり、田中康夫の取材記事捏造(2005年8月21日、朝日新聞)など取材してもいない相手のインタビューを掲載したり、秋篠宮文仁親王のスピーチ捏造(2005年4月15日、産経新聞)など取材対象が言ってもいないことを書いたりする。石原慎太郎東京都知事へのインタビューなどテレビの場合映像そのものは本物で、字幕だけが捏造というパターンもある。場合によってはなかった事実をあると見せかけるために記者自らが証拠をでっちあげる場合もある。朝日新聞記者によるサンゴの落書き事件、猟奇犯罪を取り扱ったドキュメントを制作する際、猟奇的な妄想が書きこまれた2ちゃんねる風の掲示板を模した画面をでっちあげたうえ、番組内でその「書き込み」を読み上げたケースなどはこれに当たる。

裏付けが不十分な記事

業界やネットの噂などで聞きかじった事柄を、裏付け取材を十分とらないまま憶測や願望、妄想に基づいて記事化する、いわゆる「飛ばし記事」。芸能人のゴシップではこの手の記事が多い。
特ダネを他社に抜かれることを恐れて焦るあまりの勇み足であったり、取材対象にガセネタを吹き込まれた記者がこれを信じ込んでしまい、デスクも誤りをチェックできずそのまま垂れ流してしまった結果であったりする。近年において代表的なものとしては、2012年10月、読売新聞が一面トップでやらかした「iPS細胞を使った世界初の心筋移植手術に成功」という誤報がある。また、日本経済新聞の度重なる任天堂関係の誤報のように企業の動向に関するものは、経営や株価を左右するためしばしば問題視される。

盗作・無断転載記事

他紙の記事を無断で盗作する。またネットが普及してからは個人がYoutubeなどにアップした動画を作者の許可を得ず使ったり、一般人のtwitterの投稿などを無断で使うケースもある。

取材対象への迷惑行為

殺人事件や事故などで肉親を失ったばかりの遺族の元に押し掛け、執拗にコメントを求めたり、大勢で押し掛けることによって近隣住民に迷惑をかける。スクープを求めたいがために立入禁止の場所に侵入したり、取材場所にゴミを捨てる等モラルに欠けた行動を取る。
またあらかじめ編集サイドが望んだストーリーの記事作りをしたいがために事実上の誘導尋問を行ったりわざと怒らせるような失礼な質問を執拗にしたり、最悪の場合ネタを取るために脅迫・暴行に及ぶこともある。
また、交わした約束を平気で破るケースもある。
飛行機事故の生存者に対して「今回で最後」と言ってテレビ出演を承知させておきながら、後日その約束などなかったかのように「病院の屋上に立って手を振ってください」と出演を命令したケースなどがこれにあたる。
さらに動物ドキュメンタリーを撮影するために野生動物の生息域に侵入し、対象の動物が生息地を放棄するなど人間以外にも迷惑をかけることがある。トキの野生絶滅の原因となった黒滝山の営巣地放棄などはこれにあたる。近年ではツルの飛来地である出水で鳥インフルエンザが流行しているにも関わらずNHKの取材班が汚染地に踏み込み、結果的に感染した鳥の糞を運搬・拡散する行為を行って非難されたこともある。

混乱を巻き起こすための記事

この状況のわかりやすい事例としては、「1989年の参院選」「2005年郵政改革時の選挙」「2009年政権交代時の選挙」などが挙げられるといわれている。いずれも彼らが推す勢力が勝利したが、その後の日本はひどいことになったと当のマスコミ自身が主張している(マッチポンプ)。
すなわち、彼らは「無責任な提言などにより混乱が起ころうが自分はかまわないし、責任も取らない、むしろ自分の飯の種が増えるのだから」という考えで行動するのである。

スポンサー・信仰対象のための記事

マスコミの売り上げはメディアの販売のほかに、「企業からの広告」が挙げられる。特にテレビにおいてはこの項目の比重が非常に大きい。そのため、「警察沙汰になるような不祥事」が明るみに出でもしない限り(場合によっては、明るみに出ても)、大手企業の批判は控えられる。「スポンサーをたたいて自分の飯の種を減らす」ことは行ってはならないのである。
またスポンサーに反対、反感する市民の活動に対してカウンター活動をけしかける、記者が個人的に思い入れる疑似科学市民運動・資格商法などを無批判に持ち上げて問題のある団体の宣伝と化したり、記者が親交のある有名人のために提灯記事を書いたり、逆に個人的に嫌っている対象に中傷記事を書くといった場合もある。

報道しない自由

たとえば、「スポンサーに対する何かの不祥事をつかむ」としても、これはマスコミの「報道しない自由」を使って報道しない。そして、スポンサーでなくなった時や、ほかが報道した後でそのことを報道する。ことわざで言う「池に落ちた犬は棒で叩け」という行動である。
また、有名人の場合有力な事務所に所属している者は叩かず、零細事務所や個人事務所・フリーランスの者はバッシングする場合もある。有力事務所に所属しなおかつ現役である者の場合、取り上げたとしても呼称が他とは異なるなど、露骨に扱いに配慮することもある。

報道による誘導

また、スポンサーに有利になる報道を行い、そのライバルに対しては不利になる報道を行うことがある。時には、「ステマ」「誤報」などの高度な技術を利用することもある。特にこの行為は経済系の記事に見られるといわれている。
印象操作においても使われ、サブカル系のイベントを取材に行った関係者が嘔吐感をこらえて会場から飛び出してくる姿を大々的に放送したケース等がある。

犯罪者への協力

いわゆるTBSビデオ問題など、犯罪者に協力してしまう行為。前述のTBSビデオ問題以外にニセ電話詐欺グループを特集した報道番組のチームがグループに接触、連絡して結果的に逃亡の手助けをしたケースなどが存在する。

そのほか

「記者クラブ」や「押し紙」などマスコミ全体に関係する利権や不祥事は、自ら報道するということはしない。日本のメディアは新聞社とテレビ局が系列関係にあり(クロスオーナーシップ)、同じ企業グループに属する会社に都合の悪い報道は(ほぼ)避けられるのである。

実例

日本のマスコミ最大の黒歴史として、戦時中の戦争報道があげられる。軍部とマスコミ各社(主に新聞)の癒着により運命共同体となった新聞と軍部は中国や米英への敵意を煽り、対米戦が敗勢に転じると現実離れした「戦果」を垂れ流すようになり、本土空襲の被害などは「被害軽微」で済まされたり「目下調査中」のまま発表されないこともあった。
大戦末期には軍部の意向を受けて「一億玉砕」を叫ぶようになり信頼を失ったが、敗戦後の新聞各紙は(自らの戦争責任を認め謝罪の社説を載せた朝日新聞を除き)「政府および国民は敗戦責任を天皇へ謝罪しなければならない」とする東久邇宮内閣の「一億総懺悔」論を伝え、国民に反省を強いるだけであった。各社の報道体制が見直され社内体制の「民主化」が進むのはGHQの占領統治が本格化する1945年10月以降となる。

実は、こうした軍部との癒着を引き起こしたのは、新聞社側とその報道に煽動された当時の日本国民にあるとされる。
日露戦争が終わった後、ポーツマス講和条約をめぐって、多くの新聞社が「こんな条件が呑めるか」と言った怒りの表明を出して議論を張った。
国民の多くは新聞社に煽られ、全国各地で反政府暴動が起こり、日比谷公会堂が焼き討ちされ、講和条約を結んだ小村寿太郎の自宅も焼き討ちされた。
唯一徳富蘇峰国民新聞だけが反戦を主張したが、その国民新聞まで焼き討ちにされてしまった。

この一連の事件こそが、その後の終戦までの日本が進む道の分水嶺だったとも言われており、この一連の事件以降、国民の多くが戦争賛美の方針へと進んでいき、それによって五・一五事件が引き起こり、軍縮に向かいつつあった当時の犬養毅首相をはじめとした政府首脳を、海軍の青年将校たちが殺害したのである。
しかし当時の新聞社は、この事件は軍事クーデター(軍全体が起こしたものではないので単なる反乱とも言えるが)であり、本来なら厳罰に処するべきだったにも関わらず、事件を起こした彼らを『英雄』と称え減刑を主張し、そうして新聞社が国民を煽ったために減刑嘆願運動は国民運動にまで発展し、裁判所に百万を超える嘆願書が寄せられた。

その世論に引きずられるように、首謀者たちには非常に軽い刑が下され、この異常な減刑が後の二・二六事件を引き起こしたと言われている。
現代においてもまだ二・二六事件の首謀者たちは『心情において美しく、国を思う心に篤い憂国の士』と捉えられている向きがあり、いかに当時の世論の影響が強かったことの証明とされる。
これ以後、軍部の突出に刃向かえる者が政治家ジャーナリストにもいなくなってしまい、軍部主導の国家体制を止められなくなってしまったのである。

これらの経緯を見て解るように、結局は日本の軍部にこのような化け物染みた強権を持たせた元凶は、当時の新聞社であり、それに煽られた当時の日本国民だったのである。

注意点

このようなことがあるため、マスコミの言うことは基本的に鵜呑みにするべきではないが、逆にまったく信じないでインターネット上の自分が見たい情報だけを信じるのは、それ以上に危険である。インターネットでは根拠のないも広まりやすくいわれのない誹謗中傷も数多く流れており(例・スマイリーキクチ中傷被害事件)、それはマスコミ批判の記事においてもあてはまる。例えば、インターネット上で広島豪雨の被災地で、マスコミが食料を買い占めているという噂(http://www.buzznews.jp/?p=154307)が流れ、まとめブログ「保守速報」でも取り上げられ、マスコミに抗議が殺到する事態になった事件があった。
この一件に関して言えばそんな事実は存在しなかったのであるが、過去の災害時に被災地に乗り込んで「温泉場のようだ」などと言っていたため信用をなくしており、信じられてしまったのである。

先にマスコミについて無責任と書いたが、まとめサイトやtwitter、ブログなどの情報はそれ以上に無責任なものである。ネット上の情報を盲目的に信じ込むのではなく、発言者の経歴、証拠の有無、発言の文脈(特にtwitterでは一つのツイートだけを読んで反応するのではなく、その前後のタイムラインを読むべきである)、などについてよく調べた上で「この情報は嘘か本当か」を冷静に判断をすべきである。

....もっとも上記のように、ネット上の情報をろくに検証もせずに転載するマスコミは珍しくはなくなっているのだが。ある新聞社などは、ネット上の話題をそのまま記事にして「テレビのやらせ疑惑」を報じ、後に取材を行わなかったことが判明して大恥をかいている。この新聞社はネット上のをもとに他のメディア(主に朝日新聞)を誹謗中傷することが多いのだが、自分の新聞をまとめサイトと同レベルだと考えているということなのだろうか....。

なお、マスコミについては同じメディアでも記者やチーム、支局毎に論調が違う場合もあり、論調が変化した場合は社内の力関係なども考察すべきであろう。

pixivにおけるタグ

このタグは時事問題を扱う4コマ漫画につけられることが多い。

関連書籍

疑似科学批判系

トンデモ本シリーズ(洋泉社)
疑似科学に関する批判が多く取り上げられたシリーズ。複数の著者による。デバンカーという存在について世に知らしめたシリーズである。近年ではレメディホメオパスなどを批判する筆者も存在する。

経済系

上念司
「日本ダメ論」のウソ マスコミ・官僚にダマされるな! 日本は崩壊しない!(イースト・プレス)
《完全版》「日本ダメ論」のウソ (イースト新書)
三橋貴明・上念司
「日本経済ダメ論」のウソ~日本が絶対に破産しない、これだけの理由~(イースト・プレス)
日下公人渡邊哲也
新聞の経済記事は読むな、バカになる(ビジネス社)

犯罪報道系

林直哉、松本美須々ヶ丘高校放送部『ニュースがまちがった日―高校生が追った松本サリン事件報道、そして十年』(太郎次郎社エディタス)

その他

辻田真佐憲
『大本営発表~改竄・隠蔽・捏造の太平洋戦争』(幻冬社)
渡部昇一
朝日新聞と私の40年戦争(PHP研究所)
本多勝一
『NHK受信料拒否の論理』(朝日新聞社)
烏賀陽弘道
『「朝日」ともあろうものが。』(河出書房新社)
黒薮哲哉
押し紙」という新聞のタブー―販売店に押し込まれた配達されない新聞 (宝島社)

関連項目

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外部リンク

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