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マスゴミ

ますごみ

ゴミのようなマスコミ。
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概要

マスゴミとは、 インターネット上で使用されるネットスラングの一種であり、マスコミ批判する際に使用される造語『マスコミ』ゴミかばん語であるが、明治時代の昔から「マスゴミ」という言葉こそなかったものの捏造記事などのトラブルはあり、「羽織ゴロ( 羽織を着たごろつき )」という蔑称もあった。

詳細

「社会の公器」としての報道を行う事を建前とするマスコミであるが、実際のところ、彼らは「社会のあらで飯を食う職業であり、平和な世の中にしてしまえば飯の種がなくなることになり、自分たちが困窮に陥る羽目になり、また現在のマスコミのほとんどは「記事を売ることよりもスポンサーから収入を得る」ことのほうが収入となる状況に陥っているため、彼らは「事実を書かない自由」を行使したり、「わざと誤ったこと大げさなことにして後で謝罪し、なかったことにする」などの行為を行うことがある。下記に述べるような様々な問題を抱えていることから、特に新しいメディアのひとつであるインターネット上において否定的に受け取られているものの、批判とはいっても直接的にそれら報道側に抗議を入れると言う際には用いられず、もっぱらメディア批判側のコミュニティ内でのみ用いられる蔑称であり、レッテル貼りとしても用いられる単語であるため、公の場で使用するものではない。

マスコミの系列

同じ系列のマスコミは基本的には同じ論調である場合が多いが、中には真っ向から対立する場合もあり、同じメディアであっても記者チーム、支局毎に論調が異なる場合も存在し、論調が変化した場合は社内の力関係なども考察すべきであろう。

諸問題の実例

完全な捏造記事

かい人21面相逮捕( 1989年6月1日毎日新聞 )、宮崎勤のアジト発見( 1989年8月17日、読売新聞夕刊 )など完全に虚偽の記事を書いたり、田中康夫の取材記事捏造( 2005年8月21日、朝日新聞 )など取材してもいない相手のインタビューを掲載したり、秋篠宮文仁親王のスピーチ捏造( 2005年4月15日、産経新聞 )など取材対象が言ってもいないことを書いたりするものであり、石原慎太郎東京都知事や李英和教授のインタビューなどテレビの場合映像そのものは本物で、字幕を真逆のものにした捏造というパターンも存在している。

自作自演

場合によってはなかった事実をあると見せかけるために記者および協力者が証拠をでっちあげる自作自演を行う場合が存在し、たとえば朝日新聞記者によるサンゴの落書き事件、猟奇犯罪を取り扱ったドキュメントを制作する際、猟奇的な妄想が書きこまれた某有名巨大掲示板風の電子掲示板を模した画面をでっちあげたうえ、番組内でその「書き込み」を読み上げたケースなどはこれに当たる。

混乱を巻き起こすための記事

また、マッチポンプにより、情勢を混乱させる行為も行われる場合があり、この状況のわかりやすい事例としては、「1989年の参院選」「2005年郵政改革時の選挙」「2009年政権交代時の選挙」など、いずれも彼らが推す勢力が勝利したが、その後の日本はひどいことになったと当のマスコミ自身が主張しており、「無責任な提言などにより混乱が起ころうが自分はかまわないし、責任も取らない、むしろ自分の飯の種が増えるのだから」という考えで行動するのである。

裏付けが不十分な記事

業界やネットの噂などで聞きかじった事柄を、裏付け取材を十分とらないまま憶測や願望、妄想に基づいて記事化する、いわゆる「飛ばし記事」であり、芸能人ゴシップではこの手の記事が多く、特ダネを他社に抜かれることを恐れて焦るあまりの勇み足であったり、取材対象にガセネタを吹き込まれた記者がこれを信じ込んでしまい、デスクも誤りをチェックできずそのまま垂れ流してしまった結果などであり、近年において代表的なものとしては、2012年10月、読売新聞が一面トップでやらかした「iPS細胞を使った世界初の心筋移植手術に成功」という誤報がある。また、日本経済新聞の度重なる任天堂関係の誤報のように企業の動向に関するものは、経営や株価を左右するためしばしば問題視される。

ガセネタ屋

また、マスコミ業界周辺には札付きの「ガセネタ屋」とも呼ぶべき人物や、「経歴は立派だが主張がまったく当てにならない人物」がうろつくのが常であり、多くのメディアでは要注意人物として名が知れておりまともに扱われないものの、誤って、あるいは故意にソースとすることがありたとえば「週刊ポスト」は有名なガセネタ屋( のちに「永田メール事件」を起こす )に引っかかって書いた記事で清原和博に1000万円という巨額の賠償を支払う羽目になったり、沖縄県の地方紙である八重山日報右翼活動家の手登根安則を情報源としたレベルの記事がしばしば掲載され、ネット右翼の間で拡散されることがあるが、この場合は「嘘がばれて炎上しても注目を集めたほうが勝ち」と考える同紙の確信犯であると思われ、産経新聞も同紙を真似して手登根の創作した「米海兵隊員が多重衝突事故に遭遇し被害者を救助」という美談を掲載したが、海兵隊自身が否定したため記事を取り消す羽目となった。

盗作・無断転載記事

他メディアやブログ、Youtubeなどのサービス、SNSなどの内容を無断盗作、あるいは画像などを盗用する事例が存在し問題となっているが、判例では、公開されているサイトに自ら投稿した内容を報道に利用しても問題はないと認められている。

取材対象への迷惑行為

とにかく情報やコメントを得るため、殺人事件事故などで肉親を失ったばかりの遺族や親類、近隣住民の元に押し掛け、執拗にコメントを求めたり、災害現場の立入禁止の場所に侵入したり、取材場所にゴミを捨てる、撮影のために勝手に物を動かす等モラルに欠けた行動を取る場合が存在している。

誘導質問

またあらかじめ編集サイドが望んだストーリーの記事作りをしたいがために事実上の誘導尋問を行ったりわざと怒らせるような失礼な質問を執拗にしたり、最悪の場合ネタを取るために脅迫・暴行に及ぶ事例も存在している。

期待権

さらには交わした約束を平気で破るケースも存在し飛行機事故の生存者に対して「今回で最後」と言ってテレビ出演を承知させておきながら、後日その約束などなかったかのように「病院の屋上に立って手を振ってください」と出演を命令したケースも存在し、「撮影した映像は~のように使用します」と説得されたのに真逆の内容に使用する( ちなみに期待権と呼び、日本では判例でこの行為は認められる )行為があげられる。

人間以外の迷惑行為

動物自然に関するドキュメンタリー作成において環境破壊を行う場合があるなど、人間以外にも迷惑をかけることがある。

スポンサーのための記事

現代におけるマスコミの収入源はメディアの販売のほかに、「企業等からの広告」が挙げられ、特に放送においてはこの項目の比重が非常に大きくなっており、「警察沙汰になるような不祥事」が明るみに出でもしない限り( 場合によっては、明るみに出ても )、大手企業の批判は控えられ、「スポンサーをたたいて自分の飯の種を減らす」ことは行ってはならないのである。

偏向報道

たとえば、「スポンサーに対する何かの不祥事をつかむ」としても、これはマスコミの「報道しない自由」を使って報道せず、スポンサーでなくなった時や、ほかが報道した後でそのことを報道する場合があり、ことわざで言う「池に落ちた犬は棒で叩け」という行動とされ、有名人の場合有力な芸能事務所に所属している者は叩かず、退職した場合や零細事務所や個人事務所・フリーランスの者はバッシングする場合もある。

報道による誘導

また、スポンサーに有利になる報道を行い、そのライバルに対しては不利になる報道を行うことがあり、時には、「ステマ」「誤報」などの高度な技術を利用する場合も存在し、特にこの行為は経済系の記事に見られるといわれている。

犯罪者への協力

オウム真理教に対し批判的な弁護士のインタビューを放送前に見せたとされる「TBSビデオ問題」等、結果的に犯罪者に協力してしまう行為を指し、このような事例は発覚する、発覚しないにかかわらず複数存在していると思われる。

そのほか

独立貴社の締め出しおよび警察と大手マスコミとの癒着が指摘される「記者クラブ」や「押し紙」の問題など、大手マスコミ全体に関係する利権や不祥事は、自ら報道するということはしないとされ、特に日本のメディアは新聞社テレビ局が系列関係にあり( クロスオーナーシップ )、同じ企業グループに属する会社に都合の悪い報道は( おおむね )避けられるのである。

実例

日本のマスコミ最大の黒歴史として、戦時中の戦争報道があげられる。軍部および政界とマスコミ各社、当時の主力は新聞、の癒着により運命共同体となった新聞と軍部は中国や米英への敵意を煽り、対米戦が敗勢に転じると現実離れした「戦果」を垂れ流すようになり、本土空襲の被害などは「被害軽微」で済まされたり「目下調査中」のまま発表されないこともあり、大戦末期には軍部の意向を受けて「一億玉砕」を叫ぶようになり信頼を失ったが、敗戦後の新聞各紙は( 不買運動を起こされ転向した自らの戦争責任を認め謝罪の社説を載せた朝日新聞を除き )「政府および国民は敗戦責任を天皇へ謝罪しなければならない」とする東久邇宮内閣の「一億総懺悔」論を伝え、国民に反省を強いるだけであったが、占領軍による言論統制が行われ、各社の報道体制が見直され社内体制の「民主化」が進むのはGHQの占領統治が終了する1952年4月以降となる。

注意点

このようなことがあるため、マスコミの言うことは基本的に鵜呑みにするべきではないが、逆にまったく信じないでインターネット上の自分が見たい情報だけを信じるのは、それ以上に危険な行為であり、たとえばインターネットでは根拠のないも万絵印しており、また根拠のない誹謗中傷も数多く流れており( 例・スマイリーキクチ中傷被害事件 )、それはマスコミ批判の記事においてもあてはまる。

ネットde真実

先にマスコミについて無責任と書いたが、2ちゃんねるをはじめとする電子掲示板まとめサイト( まとめブログ )やtwitterなどのSNS上の情報は信頼を担保とするものがない分それ以上に無責任なものであり、ネット上の情報を盲目的に信じ込むのではなく、発言者の経歴、証拠の有無、発言の文脈( 特にtwitterなどのSNSでは一つのツイートだけを読んで反応するのではなく、その前後のタイムラインを読むべきである )、などについてよく調べた上で「この情報は嘘か本当か」を冷静に判断をすべきである……が上記のように、ネット上の情報をろくに検証もせずに転載するマスコミは珍しくはなくなっており、ある新聞社などは、ネット上の話題をそのまま記事にして「テレビのやらせ疑惑」を報じ、後に取材を行わなかったことが判明して大恥をかいている事例が存在し、この新聞社はネット上のをもとに他のメディア( 主に朝日新聞 )を誹謗中傷することが多いのだが、自分の新聞をまとめサイトと同レベルだと考えているということなのだろうか……。

pixivにおけるタグ

このタグは時事ネタ風刺などを扱う作品、たとえば4コマ漫画につけられることが多い。

関連項目

報道 マスコミ メディア
テレビ 新聞 週刊誌
インターネット ホームページ まとめサイト( まとめブログ )
政治 経済 芸能 風刺 ゴシップ
広告 CM ステマ 大本営発表
情報 情弱 情強
時事ネタ 捏造 風刺 偏向 隠蔽 マッチポンプ

外部リンク

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