週刊誌

しゅうかんし

1週間毎に発行される雑誌。

概要

一般に週刊誌といえば報道・ジャーナリズムを記事の主体とする総合週刊誌を指す事が多く、女性読者向けの「女性週刊誌」、写真(特にヘアヌード)記事メインの「写真週刊誌」、経済・ビジネス情報メインの「経済週刊誌」、スポーツ情報の「スポーツ週刊誌」などがある。

「週刊少年ジャンプ」のような週刊で発行される漫画雑誌等とは区別されるが、それを指して週刊誌という場合もなくはない。

週刊誌への売り込み方

特別に出版社と関わりのある著名人などでもない一般人は、週刊誌に売りたいネタがあってもライター同様に記事としての体裁を自分で整えて原稿を投稿しなければ、週刊誌ネタとして買って貰う余地が生まれない。

要するに、自分から売り込んできた一般人の話を出版社側が勝手に記事として仕上げてくれることはないということである。

必要悪

主に取り上げるのは他人の不幸や不祥事などでそれによって読者の憎悪をかきたてて売上や購読者を増やすのが週刊誌の目的であり、取材対象に直接取材せずにネット上の情報だけで書かれた記事も存在するため記事の正確性は高いとはいえず事実無根の内容によって人生を狂わされた著名人が後を絶たないため世間からは疎まれており、ミュージシャンのGACKTは「真実なんて彼らからしたらどうでもいいんだよ。売れればいい、ただそれだけ。」と痛烈に批判している。また週刊誌の風評被害は有名人だけでなく天皇陛下を始め皇族方もその例であり、その影響か天皇陛下が2022年の誕生日記者会見で名指しは避けるも相手の立場を考えてほしいと異例ながら警鐘を鳴らしている。

一方で古原靖久は芸能界入りするまで児童養護施設時代の出来事をインタビューに答え週刊誌に掲載したり、また小林旭を始め終活してる一部の大御所芸能人が近年の芸能界に対する苦言を露呈する等週刊誌が悪いとは言えないケースもある。

企業や役所の不正を正すべく内部告発者が週刊誌に内部告発の情報提供し、それらを報じた事によって企業や役所が謝罪し、改善せざる得ない方向に向かったケースもある。

2020年代になると週刊誌をソースに国会で討論される程度には週刊誌の信頼性が上がっており、不倫騒動などの不祥事でも「あなた達は週刊誌を信じるんですか!?」がもはや通用しない状況となっている。それ以前でも例えば日本共産党は2010年代に既に党の政治家の講演や党員当時の勉強会などで普通に週刊誌をソースに扱っていた。

また安倍元総理銃撃事件で多くの宗教団体が週刊誌やメディアの取材に躊躇する中、ワールドメイトの教祖深見東州が丁重に答え、その上でジャーナリストは社会を良くする重要な役目であると述べ、右寄り左寄り関係なく取材に答えている。

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