概要
マスコミュニケーション( mass communication )、あるいは大衆伝達とは、大衆(マス)への情報伝達のことであり、マスコミはそれを略称にあたる。
具体的には映像や音楽、写真、近年においてはインターネットなど、多数の人々に伝える手段を指す。
狭義には、これらのうち新聞社・出版社・放送局など、特定少数の発信者から、不特定多数の受け手へ向けて発信されるメディア産業、いわゆるマスメディア、のことがマスコミと呼ばれることが多い。
マスコミの役割
さまざまな情報を受け手に伝えるという機能に留まらず、民主主義においては政府三権、すなわち立法・行政・司法という権力の動向を国民に伝え、政府の諸活動をチェックし、政府の暴走を防ぐという重要な役目も果たしており、これによりマスコミを第四権力とも呼ばれることがある( フランシス・ウィリアムズ『脅かす第四階級』 )。
思想の自由市場
この意見よりマスコミとは、民主主義の自由な要素の一つである「言論の自由」「知る権利」の保障を実現する主体とみなされている。複数の政治的な立場からの言論が自由に行われ、市場原理によって競争することによって互いの主張が洗練され、社会改良がもたらされるというのが「思想の自由市場」説である。
例外
もっとも、必ずしも理念通りは行かない事例も見られ、例えば19世紀におけるフランスにおいてナポレオンの進軍が進むにつれて論調を掌返しした現地新聞などがあげられ、何よりもまず、マスコミは「情報が市民大衆に売れなければ生きては行けない存在」であるため、ともすると大衆迎合的な態度に陥りやすいこともあり、理想と「現実の生活」を両立させるためには発信者および受信者双方にとって極めて高い志と高度な技術が必要となっている。
マスコミの効果
それでは、マスコミの言論は、市民大衆に対してどれほどの効果を持っているのか、あるいはペン一つで世論を操作することも可能であるのかという疑問が存在し、この問題は昔から研究されてきた。
弾丸理論
ラジオ放送が始まって以降、1930-40年代に主流の仮説としては弾丸理論・皮下注射モデルという仮定であり、これはマスコミの発した言論は弾丸のように無力な個人に命中し、皮下注射のごとくにその思想を改変すると考えられ、その実例として、ヒトラーらのファシストが短期間で独裁者に成り上がった経緯は、この理論が正しい証拠とされてきた。報じられたヒトラーの演説に熱狂した大衆が、ドイツの民主主義を破壊したというわけである。
弾丸理論の否定および限定効果論
弾丸理論が正しいとすれば、まさに民主主義が危機にさらされることとなるため、1960年代ごろにかけ、弾丸理論を検証する実証研究が活発に行われた結果、古典的な弾丸理論は概ね棄却される結果となっており、例えば、そもそも人はマスコミの主張に対して自分の意見に都合が良いように解釈(これを「選択的受容」といい、「信じたいものしか信じない」に近い)し、さらにマスコミの影響は人が所属する集団の規範によって制約され、むしろそれらの主張と逆の意見を強めることもあり( 「準拠集団論」 )、さらに人々が所属する集団には成員の意見を左右するオピニオンリーダーが存在し、マスコミの主張はオピニオンリーダーに認められるか反発されるかで、集団への影響は主張と同方向にも逆方向にも働く( 「コミュニケーションの二段階の流れ」 )場合があるため、これら実証研究から提言されていった議論を限定効果論という。
結論
こうして、マスコミの効果はより複雑な影響過程を経ていることが知られ、その後も多くの議論が発せられ、弾丸理論は限定効果論と対比して強力効果論と呼ばれるが、限定効果論からの批判を受けて修正された強力効果論では、以下のような議論が知られる。
- 議題設定機能 : マスコミの影響が最も大きいのは、ある争点への賛否ではなく何が重要な争点かという点で世論を誘導できることである
- 沈黙のらせん : 人はある主張への賛否について、内容の正しさよりもどちらが多数派かを意識しており、多数派の主張と見なせば声高に叫び、少数派の主張と見なせば沈黙する
これらの議論の中には、インターネット言論が普及した現代にも通用すると思われ、現代において自分の意見を持って生きていくには、うそはうそであると見抜ける人でないと難しいのである。
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