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始めに編集

執筆依頼にて、弱形に関する記述の依頼がありました。


概要編集

イギリスイングランド地方を発祥する言語。


本来は他のインド・ヨーロッパ語族の言語(ドイツ語ラテン語ギリシア語など)と同じ屈折語であるが、歴史的変転により中国語などのような孤立語に近づいている。系統上はドイツ語やオランダ語と同じゲルマン系の言葉であるものの、フランス語やラテン語など他の言語からの借用語が多く、綴りと発音が一致していない単語が多い。


元々教養に乏しい労働者階級の間で発祥した言語という歴史的経緯から、他のヨーロッパ系の言語に比べて、動詞の活用が大きく単純化している(一部のケースを除いて、文法における人称による動詞の活用の変化があまり見られない)のが、大きな特徴である。また、他の言語に見られるような、名詞における性はほとんど消失しており、特別な例を除いて、形容詞や冠詞などの品詞が、名詞の性別や単複などの要素に影響を受けることはない。こういった単純化した活用などが、世界中で広く学ばれる一つの要因ともなっている。


話されている地域の広さを反映して、様々なバリエーションが存在する(発祥地のイングランドでも方言差が著しく、その他スコットランド英語、アメリカ英語、オーストラリア英語インド英語など)。しかしイングランドの英語が標準語で他が方言、というわけではなく、地域ごとにそれぞれ標準語としての英語が存在している。特にスコットランドのローランド地方ではいわゆるスコットランド英語とは別に現代英語が確立する前の古い発音を色濃く残した言葉が存在しており、これを「スコットランド語」という英語とは別の言語として扱う事もある(日本で言えば沖縄語(ウチナーグチ)日本語沖縄方言(ウチナーヤマトグチ)の関係に近いといえる)。

各英語には単語・表現の違いのほかに発音の違いも存在し、同じ英語を話す国の人同士でも「相手の発音に慣れていないのでうまく聞き取れない」ということは普通に起こりうる。

日本の英語教育のスタンダードとして用いられているのはアメリカ英語であり、発音もアメリカ準拠である。この発音がイギリスの発音とは少し違うということは覚えておいて損なしである。


世界の共通語編集

イギリス及びアメリカ合衆国の影響力が強い(あるいは、過去に強かった)地域はもちろん、冷戦終結後はその他の地域でも国際語として広く通用している。


英語を母語とする人口は5億人前後と推計される。これは突出して多いというわけではないが、英語圏でない国でもほとんどで第2言語として英語が学習されている。世界広くで通用する言語のため世界の共通語と位置付けられ、国際会議の場では英語を使うのが暗黙上のルールである。ソフトウェアの分野でも英語の重要性は圧倒的で、英語の通じやすさはIT分野の競争力に直結している。


英語で発信されるニュース、英語で書かれた書物、英語で対応している様々なサービスは他言語より圧倒的に充実している。そのため英語ができる・できないで情報発信力・吸収力に格差が生じるほどである。


「英語」を親記事に設定する前に編集

  1. 該当項目を表す日本語の記事は投稿されていませんか? (例 :「犬(ドッグ)」)
  2. 該当項目を表すアルファベット表記の記事は投稿されていませんか? (例 :「dog(ドッグ)」)
  3. pixpediaで分割された項目」を親記事に設定することは検討しましたか?
  4. 英単語」を親記事にすることを検討しましたか?

日本における「英語」編集

多くの日本人は一般的に英語が不得意であると言われている。これは日本の英語教育は明治時代から和訳に重点を置いていたためであって、「英語で会話は苦手だが少々程度なら読むことはできる」という人は多い。


「弱形」と呼ばれる特殊な発音方法を理解できず何を言ってるのかわからない事がしばしば発生する。


日本の英語学習者は、音節、時制、完了形の理解が曖昧と言われる。特に時制、完了形は、日本語の癖がついていると中々身に付かないとされる。要は肝心の英語学校教育を疎かにしてネイティブ神話に拘って、結局は語学力が身に付かないという事である。

また、学校教育におけるアメリカ英語の高速で曖昧な発音や省略形が、日本人の語学レベルに合わないハードルの高さだという指摘もある。

タメ口文化の英語と敬語文化の日本語ではそもそも文化面が違い、そこも日本人の英語上達が思わしくない原因という説もある。


外国人タレントのボビー・ジュードは自身のYouTube公式チャンネルの動画で「日本人が英語を習得していることを凄い事、特別な事と思わせるようなメディアの姿勢」「間違っている英語を使っている日本人を見下し、馬鹿にし、笑い者にする風潮」を、日本人が英語を得意としない要因として挙げている。


日本は自国資本の企業によって経済が成り立っている関係上、労働の場でも日本語が基本であり、ほぼ全ての国民は日本語だけで生活に不自由がない。しかも英語圏の国から日本は離れているということもあって、(近年は英語圏からの観光客が増えてるとは言え)日本では英語の必要性が高いとは言えない。


よく言われるのは「日本人は中学・高校で合計6年間も英語の勉強をしているに英語を話せない(2020年度より小学5年次から必修、計8年間)」という批判である。浪人時代と大学時代の基礎学習を入れると、中高6年間よりもさらに2年から3~4年、下手したら5年は上積みされる計算であったりする。だがそれも、日常生活において常に英語を使用している訳ではない子を考えると、中々上達しないのも無理からぬことである。また、小学校であっても他の学年で独自に英語授業を行っている場合も多い)


なお、アニソンJ-POPでは、サビなどで急に英語の歌詞が出てくるのは普通だが、文法が間違っていることが非常に多いため、英語圏でこの点をネタにされたりしている。また安物のTシャツにプリントされている英語も、しばしばメチャクチャである。しかし英語圏の人も、意味不明な日本語がプリントされたTシャツを着ていたり、間違った漢字をタトゥーにしたりしているので、まあ他言語への憧れは同じような感じだ。(母音から始まってる単語なのに「ジ」、じゃなくて「ザ」から始まってたりとかこの国ではザラである。まあ、語感優先という面もある為、仕方がないのだが。)


漢字表記をそのまま英語に訳す事ができたり、ニュアンスがほぼ一緒な和語がある為(例えば水瓜はまんま「water melon」、ノコギリザメはまんま「saw shark」である)に勘違いされやすいが、漢字表記がそのまま英訳できるわけではないし、ましてやあちらさんと日本人の感性が一致しているとは限らない。

これを鮫で例えてみよう。鼬鮫は英語では「weasel shark」ではなく、「Tiger shark」(虎鮫)となる。ちなみに、これを日本語でそのまんま再翻訳すると「虎鮫」となるが、日本語でトラザメというとトラザメ科の鮫を指す…ややこしいッ!流石に英語の授業でこんな細かい表現を習うことはないだろうが、参考までに。(日本語と英語のギャップについては和製英語スカイママの項目も参照されたし)。


日本人が英語を習得するにあたって誰かが作った本来の英語の文法を無視した「和訳」という先入観は捨てるべきであり、「意訳」(つまり言いたいことはこういうことではないかな)で覚える方がある程度は独学で身に付けやすくなる。

そもそも、文法が違うということは我々日本人と英語を使う人達との文章の作り方に対する認識の時点で違うものであり、例えば

「あなたは私に何を求める?(何か用?)」(=What do you want to me?)だったら日本人はそのまま言葉に出来るが、これに対し英語の場合だと

「何を したい あなた 求める 対象 私に」くらいの頭の構成(ニュアンス)で伝える必要がある。先の文章の後に()で要約された様に日本語は主語を省略しても会話が成り立つ場合が殆どだが、英語はそうはいかずちゃんと主語を入れないと成立しない。(でないと「What do you mean?(どういう意味?)」で返される)

文法の違いとはそういうものでありそこを踏まえてあとは単語さえ徐々に覚えれば英語に対して慣れていけるのではないかと思う。


日本における英語化論と英語不要論編集

日本では英語化論が古くから主張されている。明治初頭に後の初代文部大臣の森有礼が、また、終戦直後に「憲政の神様」の異名を取る尾崎行雄が「英語を日本の国語に」と主張したことがある。

21世紀に入ってもユニクロの経営法人であるファーストリテイリングや楽天の法人が社内公用語に英語を利用している。

実際、日本国内で機関紙の発行ペースが遅い上に教本が少なく、指導方法も普及していないマイナースポーツ・競技などでは、英語を使えないとそもそも文字起こしされた情報にたどり着きづらいため、情報収集に不自由する場合が大いに想定され、そうした場合には英語は使えた方が得である。


一方で英語不要論も根強い。主な理由としては「英語が話せても専門知識を英語で使いこなせるレベルでなければ仕事で役に立たない」「メジャーな論文は大抵日本語化されている」「日本のノーベル賞受賞者の中にも英語を使えない者は歴史上一定数存在するが、彼らが専門分野の追求ではなく英語の勉強に力を入れていたら果たしてノーベル賞を受賞するための基礎が培われたか」「日本語によって確立されている日本の『察する』文化、知的・経済的基盤、情報格差の低さ、日本人の誇り・アイデンティティが英語化により失われる」「英語=アメリカ語とした場合、英語を学習すればするほどアメリカの文化や思想に染まるのは必然的だが、アメリカの文化や思想は世界標準などではないのでそうしたものに染まるのは危険である」といったものがある。

多くの学者・教育家が特に指摘するのは「英語を勉強する暇があったら専門的知識を深めるべきだ」というものである。また、1990年代から2000年代には、「アメリカは世界のモデルではない」という反米思想からなる反英語化論系書籍も多々見られた。


この傾向は太平洋戦争における軍人の育成にも及び、陸軍士官学校が英語教育を廃止したのに対し、海軍兵学校は「海軍士官たる者、英語教育は必須」として継続した。現在の自衛隊の教育機関、特に航空系の学校では、管制塔との会話を常とする故に英語力は必須である以上、英語教育は外せないものとなっている。



英語を公用語としている国・地域編集

アジアオセアニアアフリカなどでは、かつて長らくイギリスアメリカといった英語圏の国の支配下にあり植民地であった経緯から、英語の通じる地域が多い。

ただし、この中には識字率が低い(そもそも母国語の読み書きも満足にできない国民が多い)国も含まれることに留意されたい。


アジア編集

オセアニア編集

北アメリカ編集

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ヨーロッパ編集

アフリカ編集


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