概要
事実陳列罪とは、ある事柄に対する事実を並べ立てて悪評とすることである。
あるいは、その事柄に対する事実を並べ立てるだけで悪評になってしまうことを揶揄する言い方でもある。
並べ立てられる事実は、単なる失敗よりも「配慮不足による失態」「失敗や失態に対する無反省」といったものが多い傾向がある。
猥褻物陳列罪に擬えて名付けられたと思われる。
それらを過剰に擁護する悪質なファンに対して使われることもある。
誕生と経緯
2018年にファンタシースターオンライン2の諸問題を並べ立てた動画等に対して用いられたのが最初とされる。その後、特定の事柄に対する事実を並べ立てるだけで悪評となってしまう動画や記事に対し、"事実陳列罪が適用"されるようになってしまった。
注意
当たり前だが、事実無根であれば当然、名誉毀損罪となる。
実際、叩きたいものがあるアンチが言い逃れや自己正当化、あおりのためにこれを持ち出すこともあり、そうした理由からこのスラングにネガティブなイメージを持つ人も少なくない。
また法的な話となるが、苦情や批判ですらない誹謗中傷は名誉毀損や業務妨害等となるのだが、この「信用毀損・名誉毀損」というのは「その者の社会生活上の評価を低下させた」という結果のみを示すものであり、真実を述べたのかウソを述べたのかということは、あまり関係が無かったりする。そのため、実は示したものが根拠がある事実であっても、その事が原因で毀損が発生したと認められれば法的措置を取る事は可能、つまり事実陳列罪をマジの犯罪として訴える事は可能だったりする。
事実陳列が「罪に問えない」と司法が判断すると思われるのは、
- 陳列された事実が公共性の利害に関わるものであり、且つ客観的に真実であると言える
- 陳列の目的が公益に適ったものである
といったケースであり、必然的に政治家や社会に大きな影響がある法人・著名人による犯罪や人道・倫理に著しく反する悪事・不祥事に限られる事となる。
話は少しずれてしまうが、プライバシー保護や民事法における自力救済禁止（財力、技術力、組織力など、公安ではなくほぼ個人の力だけで問題解決を図ること。法治の原則や治安を守るために民法で禁止されている）の観点から見ても、個人や法人への安易な事実陳列は危険であると言える。
その行いで陳列された側がネットリンチや誹謗中傷などで極限まで追い込まれる事態に発展すれば、当然自分がその十字架を背負う事になる。
想定されているのは家賃や借金などの債権回収においてなのだが、解釈によってはストーカーへの自衛行為や事実陳列行為も自力救済扱いされかねない。
具体例
罪に問われない可能性の事例
アッシマーショック
某ホビー卸問屋がガンプラの流通を堰き止め、ダミー会社に横流しして高額転売していたかもしれない疑惑への追及。この通称は、当該ダミー会社のメルカリアカウントでアッシマーの在庫の回転が異常に高いことで疑いを持たれたところから名付けられた。
- 公共性の利害に関わるか：ガンプラ高額転売は大企業バンダイナムコの生産体制見直しに関わる問題。アッシマーショック直前に増産計画が発表されたため、下手をするとガンプラが市場に飽和する恐れすらあった。よってこの条件は満たす可能性あり。
- 客観的に真実か：メルカリやアマゾンの当該アカウントの情報や登記簿の内容が、某問屋のものと一致することも疑惑の根拠とされた。これらの情報は誰でも入手できる公共性の高いものであり、よってこの条件は満たす。
- 公益目的か：高額転売は「事実上の価格カルテル」であり、合法の悪事といっても差し支えない問題となっており、告発した人物はこれに一石を投じる目的だとしているので、この条件は満たす。
罪に問われる可能性の事例
コレコレ動画などのスキャンダル暴露
- 公共性の利害に関わるか：微妙なところである。著名人はイメージ商売であるため、不道徳行為は各方面への裏切りなのは確かなのだが、広告出演のような大きな仕事であっても金銭による賠償で済ませる契約に最初からなっていることもあり、社会への影響が「公共性の利害」と言えるレベルになるかどうかは疑問。
- 客観的に真実か：根拠となる情報が「主観による主張」や「捏造可能な媒体」だったり、そもそも個人情報保護に抵触したりするので、満たさないことが多い。
- 公益目的か：私怨だけだと満たさないが、「各方面への裏切り行為なので告発」などと主張した場合、私怨込みでもワンチャンスあり。
まとめ
陳列される方が悪いのは確かだが
いくら本当の事であっても
言って良いことと悪いことがある
陳列したいなら言い方にも気を付けよう
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桃井タロウ:嘘がつけず、良かれと思ってとんでもなくストイックな指摘を言うので具体例とされることも。
