概要
現在、人類が持つ究極の兵器。歴史上、実戦で使用されたのはまだ日本に落とされた2例のみ。
原理
ウラン235やプルトニウム239などの原子核に核分裂反応を爆発的に起こし、その時発生するエネルギーを利用した兵器。
歴史
20世紀前半に開発と研究が各国で進められた。日本やドイツも研究を行っていたが、技術的困難から実用化は絶望的とみなされていた。
原子爆弾の基本原理はイギリスの科学者が開発。最終的に実用化にこぎつけたのはアメリカ合衆国で、1945年、ニューメキシコ州アラモゴードにて初めて実験に成功。米軍は日本の広島市と長崎市を原爆で攻撃し、両市に甚大な被害を与えた（広島は人口密集地に投下されたためほぼ壊滅。長崎は投下地点が予定から外れたため、中心部の被害は限定的なものにとどまった）。
原子爆弾の起爆原理はアメリカの最高機密であったが、冷戦が始まると、米英による核独占を危惧した共産主義者のスパイがソ連に情報を漏洩し、ソ連も核兵器を保有するようになった。米ソに続き英仏中も保有し、核実験が各地で展開されて大量の放射能が地球上に撒き散らされた｡
現代では核拡散防止条約により上記の五大国以外の核保有禁止が取り決められているが、批准しない国も多い。
現在、インド、パキスタン、北朝鮮も原爆保有している。イスラエルやイランが保有を疑われているが、肯定も否定もしていない。
冷戦期に韓国や台湾、スウェーデン、スイス、南アフリカ、イラクなども原爆の保有計画や研究開発をしていたが、これを関知したアメリカ合衆国の圧力により開発が取りやめられている。
被害
爆弾が炸裂すると高温と爆風による衝撃波、高い放射線による被害をもたらす。
建築物の崩壊はもちろん、熱や放射線による人体への傷害もある。
原爆による放射線障害を総称して「原爆症」と呼ぶ。
症状は個人のいた場所などにもより大きく異なり、壁一枚で被害が大幅に軽減された例もある。
爆心地の放射線量は少なくとも半月ほどかなり高く、広島と長崎の現場では救援や調査活動のため爆心地近くに入り被曝した被害者（入市被曝）が多く出た。
放射線量の高い中心部では怪我は大きくなくても高い放射線量のために数日内に死亡した人も多く、数年後、あるいは10年以上経ってから白血病やガンなどを発症する人も少なからず現れた。
被爆者への法的な救済措置
広島と長崎の被災者に対しては「原子爆弾被爆者の医療等に関する法律」が昭和32年に「原子爆弾被爆者に対する特別措置に関する法律」が昭和43年に作られた。
現在は前述の2法を廃止して後継的法律「原子爆弾被爆者に対する援護に関する法律」（通称「被爆者援護法」）が制定されており、これに基づき被爆者健康手帳が交付され定期検診の一部無料化や指定の症状が出た際の手当など医療支援を受けられたり、身寄りの無くなった者の施設入所などの支援を受けられる。
この対象には投下当日市内に居た人はもちろん、投下後2週間以内に市内に立ち入った者も入市被ばくの可能性があるため対象となる。また、当時母親の胎内にいた人も胎内被曝の可能性があるため対象になる。
しかし被爆者としての認定は証人が年々少なくなり、被爆者が高齢化して体調不良の原因の切り分け（被曝によるものなのか加齢や生活習慣によるものなのか）が難しくなったりと困難が出てきている。
また、被爆者と認定されるか否かでも過去に何度か裁判が起こっている。
