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概要

GDPと略される国内総生産Gross Domestic Product)は、一国の経済を総合的に把握するための統計法『国民経済計算』の一つで、国内で一定期間内に生産された付加価値の合計である。


インフレ物価が上がると、(実質的な生産高が上がらなくても)付加価値総額も上昇する。こうした価格変動要因を補正し産出量の変化だけを考慮したものを「実質GDP」と言い、実質GDPの成長率が経済成長の指標となる。


かつて経済指標として使われたGNPこと国民総生産(Gross National Product)とは、海外からの所得を含まない点で異なる(日本は海外投資が多いのでGNPの方がいくらか値が大きくなる)。現在ではGNPはGDPとGNI(国民総所得)に置き換えられている。


日本のGDP

日本のGDP/GNI/GNPは、所得上位国(先進国)であるとともに人口規模が大きいために世界上位にある。


高度経済成長期1960年代、日本のGNPは年率10%前後の目覚ましい経済成長を示し、1966年フランス1967年イギリスを抜き、1968年に当時の西ドイツを抜いてアメリカ合衆国に次ぐ世界2位の座についた。以降も1980年代まで年率4%前後のハイペースの経済成長が続いた(安定成長期)。


日本では1993年から経済指標がGNPからGDPに切り替えられたが、この少し前に起こったバブル崩壊の影響で経済成長が鈍化し、安定成長は終焉を迎える。1997年消費税増税の影響で1998年にはついに名目・実質GDPの減少(マイナス成長)を記録した。以降、日本のGDPは停滞・減少局面に入り、2010年中華人民共和国に抜かれて3位に、2023年にはドイツにも抜かれ4位となった。


今後は人口減少が加速しGDPの減少がさらに進むとみられ、現在は5位の座にあるインドに抜かれるのも時間の問題とされている。


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