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軽自動車の編集履歴

2021-04-25 14:50:45 バージョン

軽自動車

けいじどうしゃ

日本における自動四輪車と自動二輪車の規格。一般的には軽四輪車に対して使われる事が多い。

日本における小型自動車の規格。ここでは一般に「軽自動車」と呼ばれる軽四輪車について主に記述し、軽二輪について補足する。


軽四輪自動車

DAIHATSU TANTO 初代

日本における小型自動車(サブコンパクトカー)の規格。排気量は660cc、車体サイズは全長3.4m、全幅1.48m、全高2m以下と一般的なコンパクトカーより一回り小さい大きさが設定されている。


小さくて取り回しやすく、ランニングコストが安い上に、交通法上、普通乗用車との差異がない(普通乗用車が走れるところは軽自動車も走れる)ため、多くの家庭で日常の足として愛用されている。


軽四輪の規格

ダイハツミゼット

軽自動車の規格が初めて設定されたのは1949年だが、当時はサイズ(幅1メートル以下)・排気量(4サイクル150cc以下、2サイクル100cc以下)ともにあまりにも小さすぎ、このサイズでは実用的な自動車は実現困難として、大手メーカーからこの規格にそった自動車は登場しなかった。その後幾度かの改訂を重ねて、1954年に排気量360cc(2サイクル車は240cc)、全長3メートル、全幅1.2メートルとして設定され、ようやく。1954年に4ストと2ストの排気量の統一を経て、1976年に550cc、1990年に660ccに拡大され、現行の規格は1998年(新660cc)に制定された。


この規格に当てはまる輸入車はケーターハム・カーズ(イギリス)セブン160、エクサム・マルチトラック(フランス)くらいしかない(かつてはスマートKやCT&T・eZoneなどもあった)。日本に輸入されていないものでは中国のチェリー・QQ、フランスのエクサム300などもあるが、これらは軽自動車よりさらにサイズが小さい、キャビンスクーターに毛の生えたようなものである。


類似の超小型車の規格としては他にフランスのクワドリシクル(日本では「四輪原付」などと訳される)などもあるが、免許がなくても乗れるかわりに乗員2人、車両重量400kg以下、最高時速45km以下など極端に制約が多く、軽自動車とミニカーの中間的な規格である。国土交通省はこのクワドリシクル相当の規格を「超小型モビリティ」として認定制度を創設したが、安全面や実用面で制約が多く、普及は進んでいない。


クラス的な位置づけは超小型車というより欧州のAセグメントに近く、欧州で販売されている軽自動車はAセグメントに分類されているが、欧州仕様の軽自動車をはじめAセグメント車の排気量は1000cc程度のものが多い。また、日本の軽自動車ベースの車種(ジムニー、i-MiEV等)も含め欧州で販売されるAセグメント車の多くは軽自動車より車幅が広くなっている。


特筆すべきは他国の超小型自動車とは違い本格的な四輪車のジャンルとして地位を確立し、ハッチバックトールワゴンミニバンクロスオーバーSUVトラッククロスカントリー車オープンカー・・・と(スペース効率に劣るセダンやクーペやピックアップトラックを除き)一般的な自動車として考え得る大抵のボディ形状をそろえていることである(ただし軽セダンは2002年までオプティが生産されていたほか、1980年代以前にはマイティボーイなどの軽ピックアップ、360cc時代にはR360など軽のクーペもあった)。これに本質的に類似した規格は、韓国の軽車(キョンチャ)くらいしかない。


軽自動車の燃料

スバルヴィヴィオ

全てレギュラーガソリン仕様であり、2020年現在のモデルにハイオク仕様車は無い。過去にはヴィヴィオRX-R(最終型)などのハイオク指定モデルが存在したが、パワー競争の加熱により64馬力の自主規制が敷かれたため、あえてハイオク仕様にする意味が薄れたのである。


車に詳しくない人が「軽自動車っていうぐらいだから軽油で走るんでしょ?」と勘違いして、ガソリンスタンドで軽油を入れてしまい、エンジンを壊すという冗談のような話が時おり発生する。ガソリンスタンドの社員が注意を促したり張り紙をしたりする対策をとっていたのだが、それでも説明を理解していない人(張り紙を見て、軽自動車なんですが軽油がダメなら何を入れればいいんですかと聞いた例もネットには報告されている)が軽自動車に軽油を入れようとするためか、最近ではセルフの軽油給油機に注意書きがデカデカと書かれたカバーが付けられているところも出てきている。軽油を入れるのはディーゼルエンジンの車であるが、現行車両においてディーゼルの軽自動車は存在しない。


技術的には660ccのディーゼルエンジンを製作することは十分可能だが、ディーゼルには高コストでエンジン自体が重く騒音と振動が多いうえ排気ガスが汚いという欠点がある。これを解消するため高度な機構を盛り込むと、ますます高価で重い車両になってしまい、軽には向かない。ディーゼルの低燃費の強みが生きるのは加減速が少ない長距離走行であり、これまた軽の一般的な利用パターンにはマッチしない。


スズキは排気量0.8リットルのE型ディーゼルエンジンをインド向けに生産しているが、直列2気筒で騒音と振動はお察しレベルであり、インドのような新興国市場では通用しても日本市場では通用しない(そもそも環境規制をクリアできない)とみられる。日本でもまったく前例がないわけではなく、1960年には農機具メーカーのヤンマーがディーゼルの軽トラを販売していたが、360ccで9馬力と、当時の基準で見ても圧倒的に非力であったため、わずか2年で生産終了に追い込まれている。


日本国内における支持

GW

日本における四輪車のうち1/3は軽自動車が占め、乗用車の最量販クラスである。

特に中四国以西だと福岡県以外でシェアは40%以上、広島県以外では全県45%オーバーであり、大半が過半数になるのも時間の問題である。ってか現状でも鳥取県、島根県、高知県、愛媛県、長崎県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県はもう既に過半数である。


軽自動車の普及率が高い県は、総じて鉄道やバスなどの公共交通機関がほぼ壊滅状態まで追い込まれた地域である。

バスも1時間に1本くれば良い方で、酷い場合は1日1~2往復しか走らないなど、住民の足としてまともに機能しない場合が珍しくない。ゆえにそのような地域では"家に成人の数だけクルマがある"ということも珍しくなく、住民にとって軽はもはや生活必需品である。つまり、軽の税金を上げると言うことは、言ってみればスニーカーやサンダルに重税を課す、酷い言い方をすれば肢体不自由者から車椅子を取り上げてしまうようなものなのである。


また軽トラック/軽ワンボックスは町工場や商店、農林漁業の必需品であり、これが無くなってしまった際の負担増には恐ろしいモノがある(商用車は登録車が毎年車検、軽は2年に一度)。そもそも日本の農道は軽トラックの車幅を基準に作られており、普通車のトラックには対応できない(日本の軽自動車が欧州のAセグメントなどより車幅が狭い理由の一つ)。

さらに農道どころか市町村道レベルの道であっても、軽自動車でないと通行困難(または不能)な道路はまだまだ全国に点在している状況なのである。


……しかし政府はこの現状を無視し、2015年4月以降新車登録された車両に対して税金を上げた。


ちなみに、TPPに関連してビッグスリーが軽自動車規格に関し非関税障壁だとイチャモンを付けてきたことがあった。しかしながら、実際はフランス車ドイツ車韓国車イギリス車の軽自動車も存在している(していた)。ようは規格に基づいたクルマを売ればいいだけの話で、軽自動車市場は外国メーカーにも開かれているのである。


また軽規格の衰退は長い眼で見ると市町村の財政を圧迫するということも考えよう。登録車の自動車税は国税だが、軽自動車税は地方税(市町村税)である。末端の道路を整備しているのは市町村だし、国道も実は高速道路以外は地方自治体が整備の一部を負担している。したがって軽自動車は地方財政の貴重な財源なのである。上記の税金引き上げも、2014年4月に自動車取得税(都道府県税、ただし3分の2は市町村に配分される)が引き下げられ(、そして将来の廃止が決まっ)たことによる市町村の税収減を補うためのバーターであることに留意されたい。

その構造上、新車を買えない層には納得の行かない話……でもない。要は2014年以前に登録された車両は低税率のままなのだから。それこそ30年選手だろうが動いてしまうのが日本車である。(ただし、一度廃車扱い(ナンバー抹消)した車両を再度登録した場合は、新税率となる。逆に、登録抹消さえしなければ、たとえ釧路ナンバーから那覇ナンバーに変えることになろうが旧税率のままである)


また、スズキ自身が軽を含むコンパクトカーを主力製品としていることが関係しているかは不明だが、鈴木修会長は軽増税に否定派である。それに関する発言は以下の通りである。

「軽の税金を上げるだけでなく、リッターカーの税金を下げるという話ならいくらでも協力するのに」

(軽の品質向上で登録車と差が無くなった事による不平に)「軽自動車は寸法も排気量も厳しく制限されている。そのなかで素晴らしい4人乗りのクルマができているのは、軽メーカー各社の努力のたまもので、いわば芸術品のようなものだ。その努力を見ないで普通のクルマと同じようなものと言うのはいかがなものか」と反論

キャリイ(12代目)発表時、「軽自動車は比較的低所得の人が生活・仕事に使っているとして(軽自動車の増税は)「弱いものいじめと感じる」「こういう考え方がまかり通るということになると、残念というより、悲しいという表現が合っている」と発言。下請けの仕事量、ひいては雇用にも影響があるとの考えを示した。(実際、日産と三菱自動車はコンパクトカーの国内生産をやめ、タイ生産の逆輸入車を投入している)

「どっかで恨みを晴らしてやる」


軽四輪車の長所

軽自動車のメリットはなんと言っても維持費の安さである。(新車であれば)燃費が良く、タイヤなど消耗品の価格も低廉で、税金や車検費用も安いのである。中低速走行に最適化されているため、街乗りでの軽自動車の燃費は一般に(ハイブリッドではない)コンパクトカーより優れている。また、狭い駐車場や渋滞の多い道路での取り回しの良さ、下手なコンパクトカーを上回る広々とした車内も魅力である。近年の登録車は輸出に傾倒する余り海外のニーズばかりを重視した車が多くなっているが、日本市場のみの販売を前提に開発される軽自動車は日本でのニーズに特化されているので、一般の日本人にとっての使い勝手に優れている。


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維持費の安さゆえに、S660コペンジムニーのような趣味性の強いモデルも、登録車との「2台持ち」ユーザーから熱い支持を受けている(ジムニーに関しては「これでないと林道に入れない」という実用車としての需要も少なからずある)。


マイカーの維持費をあまり気にしないアッパーミドルの階層にあっても、ステータスとして大型の高級車を所有しつつ、日常のアシとしては軽を好むユーザーも多い。


日本国外における支持

0. Daily life

軽自動車は日本独自の規格であるが、日本国外でもK-Carという呼称でよく知られており、欧米や東南アジア、南アジアなどで並行輸入車や中古車などが普通に流通している。


海外でもジムニー(日本のジムニーシエラに相当)をはじめ主に発展途上国向けの車両として排気量UP等を行った上での輸出や現地生産された例は枚挙にいとまがないが、スズキは660ccのままHA36アルトをパキスタンで生産・販売している。これは輸出された中古の日本仕様車が(660ccでは無理だろうと思われていた)パキスタンで普通に使われていたため、「660ccでもいける」と判断したためだという。


2020年には、中国の新興メーカー「LEVDEO」が「新K-Car」と銘打った電気自動車「Mengo」を発売している。中国では小型車は「粗悪」というイメージが強く(中国の小型車は安物の電気自動車か旧規格の軽自動車などの設計をベースにした前時代的なものばかりであり、右ハンドル車の輸入を規制しているため新しい軽自動車が入ってこない)、大型の車を好む傾向があるが、日本を旅行した人の間で軽自動車の存在自体はよく知られており、SNSなどでは「なぜ中国にこういうクルマがないのか」という意見を見かけることがある。同車のコピーは日本の(今風の)軽自動車の「サイズは小さいがデザインはお洒落で装備は充実」というイメージを借用したものだといえるだろう。


維持費の安さ

  • 自動車税が安い(乗用で7200円、貨物で4000円。普通乗用は最低でも29500円。ただし市町村によって若干異なる)
  • 車検費用の相場は2/3(関東でカローラクラスだと格安車検屋でも大体\15万コース。軽だとディーラー車検でも大体\10万)
  • 貨物車でも車検は2年ごと(登録貨物車は1年車検)
  • 貨物車なら任意保険料が安い(ただし、貨物では年齢制限が適用されないことがあり、一概に安くなるとは言えない)

新車価格の安さ

最近は「下手なコンパクトカー以上に新車価格が高い」車種も少なくないが、あくまでミドル〜ハイエンド車でのお話である。ローエンド車はやはり車両本体価格が安く設定されており新車でエアコンと一通りの安全装備がついてコミコミ100万以内というのもある。


例えば、アルト F(乗用最低グレード)の2WDの場合は...

  • 快適装備

エアコン(マニュアル式)

CDラジオ&2スピーカー(AUX端子付き)

前席パワーウィンドー

アクセサリーソケット

UVカットガラス(フロントガラスのみ)

  • 安全装備

プリテンショナー・可変フォースリミッター付きシートベルト&デュアルエアバッグ

トラクションコントロール機構付きABS

ESP(横滑り防止装置)

  • セキュリティ関連

集中ドアロック(バックドア連動)

キー抜き忘れ/消灯忘れ警告ブザー

セキュリティアラーム


…が付いて86.3万円(税10%込み。税抜78.5万円)である。諸経費を入れても、値引きなしで100万円以内に収まる(AGS・MT同額)。アルトFには後席ヘッドレストがないため4人乗りのクルマとしては若干問題はある(ヘッドレストが付くのは「S」以上のグレードとなる)ものの、1〜2人で乗るクルマのメーカー純正装備としては、もうこれで十分ではないだろうか。


さらに、ABSがないなど安全装備の面で問題はあるが、軽ライトバンや軽トラで一番安いものは70万を切る。近年まで販売されていたH42Vミニカバンなど、最安値グレードはエアコン付で車両本体価格60万円を切っていた。


安全性

軽自動車に関しては、安全面での性能がとやかく言われることがあるが、現行の新660cc(1998年)以降はABS、衝突安全ボディー、エアバッグの標準採用が常識化。2010年代以降は横滑り防止装置(2014年10月以降のフルモデルチェンジ車種に義務化)、サイドカーテンエアバッグの装備が進むなど、同時期の小型登録車と遜色ない安全性を有するまでになっている。特に予防安全に関してはスペーシア・ハスラーの「デュアルカメラブレーキサポート」やタントの「スマートアシストIII」が歩行者検知機能も搭載し「ASV++」ランクの評価を受けるなど、性能面においても日進月歩である...と言った状況があり、もはや解決も時間の問題と言える。


軽自動車におけるASV(先進安全自動車)は、ダイハツがムーヴを皮切りにミライース、タント、ウェイクなど売れ筋車種にスマートアシストを搭載したことにより、登録車(特にCセグメント以下)と比べても異常な速さで一気に進み、2014年末までには軽4社の主力乗用車種に設定された。さらに2017年の「ウェイクバン」にあたるハイゼットキャディー、1BOXのエブリイ4兄弟に続き、2018年にはハイゼットへの搭載など、近年では商用車への普及も進んでいる。


軽四輪の規格

四輪車の場合、全長3.4m×全幅1.48m×全高2.0m、排気量660cc、定員4名、貨物積載量350kg以下。

ナンバープレートは黄色地に黒文字(自家用車)、黒地に黄文字(事業用車)。

字光式ナンバーは現在のところ自家用車用しかなく、登録車と異なり文字の輪郭が透過して発光する形式となっている。


※2019年ラグビーワールドカップ及び2020年東京オリンピック特別仕様ナンバープレート(図柄無し)の場合は白地に緑文字、右上に大会ロゴ(自家用車のみ、事業用車は対象外)。


軽四輪の製造メーカー

現時点で軽自動車を独自開発するのはスズキ・ダイハツ・ホンダ・三菱の4車。現状でスズキはマツダと日産にOEM供給、三菱も日産に供給する。一方のダイハツもスバルとトヨタにOEM供給する。一方、スズキ・ダイハツの2強を追うホンダは独自開発の「N」シリーズでシェアを伸ばし、「3強」体制が視野に入ってきた。取り残された形の三菱は、日産と折半で軽の企画・開発を行う合弁会社NMKVを設立。


以下の通り、(光岡自動車を除く)日本の乗用車メーカーで軽四を販売していない企業はない(光岡も過去に自社ブランドの軽自動車を販売していた時期がある)。


自社生産

  1. スズキ
  2. ダイハツ工業
  3. NMKV(三菱自動車工業と日産自動車の合弁企業)・・・3代目eKワゴンおよび(日産)デイズの開発を行っている。なお、両車とも2013年6月に発売された。製造は従来通り三菱の水島製作所であり、製造事業者も三菱とされている。なお、日産は市販車としては軽の自社生産を行ったことがないが、軽自動車よりさらに小型で簡素な2人乗り超小型車(超小型モビリティー)の提案を行っている(これもルノーのOEMだが)。
  4. 本田技研工業

他社からのOEMのみ

マツダ(スズキ、ただし1960年からスズキと提携した1989年するまでは自社生産を行っていた(ただしエンジンは三菱製)ほか、キャロルに関しては1998年までアルトとは全く異なるボディを使用していた。)

スバル(ダイハツ、ただしスバル360で軽自動車を一躍大衆車の主流に押し上げた1958年から、2012年2月までは自社生産を行っていた)

トヨタ(ダイハツ)


国外メーカー

メルセデス・ベンツ - 輸入車としては初となる軽自動車(SMART-K)を発売していた。メルセデスブランドではないが、販売チャンネルは一緒。

エクサム CT&T- いずれも電気自動車を国内代理店に供給。

ケータハム - セブン160の日本仕様は軽規格で販売される。


軽二輪自動車

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二輪車側車付含む)の規格。原付(二種)の上、二輪の小型自動車(小型二輪)の下に当たる。


規格は排気量125cc以上、250㏄未満/モーター出力1kw未満、車体サイズは長さ2.5m以下、幅1.3m以下、高さ2.0m以下、定員1または2名となっている。


二輪の場合は高速道路や原付(二種)の入れない自動車専用道路を走行可能で、なおかつ車検が要らない(ナンバープレートは陸運局扱い)ため、重いバイクを取り回す体力に自信のないライダーや、小柄なライダーに愛される。


軽二輪のナンバープレート

ナンバープレートは現在でも「小板」規格で白地に緑文字(自家用車)、緑地に白文字(事業用車)。

分類番号は1または2が適用される。


似た名称ではあるが異なるもの

日本の法令用語であり、「原動機を付けていない車両」を指す。

具体的には人間がその身で動かす自転車/リヤカー/大八車/人力車などや、動物を使い牽引する馬車/牛車などを指す。自動車免許学科試験問題の車両進入禁止 (規制標識)における設問おいて「軽車両は通行できる。」という引っ掛け選択でお馴染みである(正解は軽車両も含めて通行禁止)。


軽装甲機動車

自衛隊が保有する歩兵用の小型装甲車両。「軽度の装甲を施した機動車両」であり「装甲した軽自動車」ではない。


関連項目

自動車 四輪車 日本車

オートバイ/トライク ミニカー

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