ウォークマン
うぉーくまん
ウォークマン®とはソニーが1979年に開発した携帯カセットテーププレイヤー。
当時の所謂「生録ブーム」の逆を行き”音楽を持ち歩く”という概念を作り出した革新的なオーディオ機器で、その後も媒体をカセットからCD/DAT/MDなどと移り換え、現在ではメモリに録音するフラッシュメモリ内蔵タイプのウォークマンが主流となっている。
ソニーを代表する商品であり、ステレオミニプラグとガム型電池もウォークマンが確立させた規格である。
年々新しい機種を更新しているソニーの代名詞ともいえる商品である。
2000年代初頭、ほぼiPodファミリーの独占状態であったHDD/メモリ内蔵型デジタルオーディオプレーヤー市場にウォークマン参入の報は世界中の注目を浴びたのだが、当時のウォークマン（メモリースティック仕様）がサポートするコーデックは独自規格のATRAC3とATRAC3plusのみであった。
これまでもソニーは幾度と無く実用性を無視した対応をとっており、独自規格のみをサポートするソニーにユーザーは何度も失望してきた。さらにCCCD騒動も起こしてしまった。
やがて同社は2004年秋に方針を転換する。
一部の機種を除きMP3非対応を貫いていたこれまでの姿勢を改め、新機種からはMP3に完全対応すると共に既発売機種（HDDタイプのみ）には有償アップデート手段を用意すると発表。ウォークマンを巡る大騒動はひとまず幕を閉じることとなった。
更に、AAC・WMA等サポートコーデックを増加させ、2009年発売の機種以降は、独自規格のSonicStageとは別段でドラッグ&ドロップ転送にも対応している。
その後、日本国内ではマルチコーデック対応や高音質化などでシェアをやや回復させており、2010年の国内シェアはiPodファミリーを抜くという快挙を達成した。その後、appleがiphoneに傾倒し市場も縮小したため勝負自体が起きなくなっている。
近年発売されているウォークマンの特徴として、精度の高いノイズキャンセリング（外からの雑音を遮断する機能）機能を搭載していることが挙げられる。より音楽を楽しむ形に特化した機能とも言えるだろう。圧縮音源で失われる音を補完する機能や、高音と低音のバランスを調整する機能なども充実しており、音質の向上をセールスポイントにしている。
現在もハイレゾ（高解像度）音源対応型や、メモリー内蔵のヘッドホン型など、精力的に新機種を出し続けている。
そして、2022年……
5月を以ってiPod touchの販売を終了、「iPod」ファミリーは20年半の歴史に幕を閉じた。一方のウォークマンは￥15,600のエントリーラインから￥416,000の高級機までズラッと並び、21世紀に生きることに成功した。ウォークマンの衰退とiPodの台頭はバブル崩壊以降の日本の衰退の一端のようにもとられたが、終わってみればSONY(WALKMAN)の勝利だった。
なぜiPodは去り、ウォークマンは生き残ったのか。それは日本市場の特異性をAppleが理解できなかったことに帰結する。
日本人は実態がないメディアを嫌う傾向にある。これは日本人の現金好きとしても知られる。つまり、どんなに大容量でも、「これにはこれをー、あれにはあれをー……」と、分けて整理したコレクションを作りたがる日本人の性癖、バブル崩壊以降銀行も何もかもバタバタと潰れていく様子をみた日本人に、予備のエクスターナルメディアを持たないiPodは合わない。だから、iPod勢はすぐCDからPCに取り込んだ楽曲をiTunesに出力されてのからの転送可能な点で同様とされるiPhoneなどのスマホに置き換わった。
一方、ウォークマンはメモリースティックの失敗はあれど直ちにSDカードに移行、ウェアラブルモデルを除き基本的にmicroSDカードスロットを装備している。使うかどうかは別にして、これがないと日本人、基本的に嫌なのだ。生理的に。日本人はいつだって最高にクール（かっこいいかは不明だが冷静、冷笑）なのである。物理メディアというと原始的な感じがあるがビッグテックの弊害が議論される昨今、単一サービスへの過信は禁物で、有効な方法であるといえる。
スマホは日本メーカー製はことごとく日本ローカルだが、ウォークマンは結構派手に日本国外でも販売している。ウォークマン・スピリットはまだワールドワイドなのだ。
「メモリースロットが付いていたらスマートじゃないなんて、
どこのバカが言ったんだい？
そうだろドク？」
携帯型オーディオの嚆矢である為、同種の商品一般を「ウォークマン/WALKMAN」と呼ぶ場合があるが、この商品名はソニーの登録商標なので、他社製品を「ウォークマン」と呼ぶのは厳密には誤用。
但しドイツ語圏であるオーストリアにおいては、あまりに普及しすぎたため「すでに一般名詞である」と裁判所の判決が確定（同国最高裁判決）しており、少なくともオーストリアでは誤用と言えない状況になっている。
